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古来より、人間が風邪をひきやすいのは季節の変わり目と言われています。 日本において太陽暦の春分・夏至・秋分・冬至のそれぞれの中間日は、季節の分かれ目として「節分」と呼ばれます。また、節分の次の日は、各季節が始まる日であり、それぞれ、立春・立夏・立秋・立冬と呼ばれます。 4つの節分のうち最も重大視されているのは、冬至と春分の中間日、すなわち旧暦十二月(丑)と旧暦一月(寅)を分ける丑寅(艮)であり、現在ではこの日を一般に節分と呼びます。古代人は、丑寅にあたるこの日に丑寅の方向(東北)から鬼が入ってくると考え、東北の方向を鬼門と呼んだのです。 この鬼こそが古代における感染症の象徴であり、祈祷により鬼門を封じることこそが古代医学そのものであったと言えます。 現代医学においては、季節の変わり目に脳がストレスを受けて自律神経が乱れることで体温調整に支障を来たすこと、および免疫力が低下することが知られて
[前回記事]で、新型コロナウイルスの流行における季節の変わり目の影響に着目したところ、前週との気温差と新規陽性者数の時系列挙動(日間隔)に緊密な関連性があることが判明しました。この記事ではさらに詳しく、気象とコロナ流行との関連性について分析していきたいと思います。 ◇ 前回記事で示した通り、各時点の日最低気温(7日移動平均)とその前週の日最低気温(7日移動平均)との差をとった時系列曲線(以下「気温差」と呼ぶ)と新規陽性者数の時系列曲線(7日移動平均)を比較すると、気温差が最低(ボトム)になるタイミングと新規陽性者が増加するタイミングがよく対応します。 図-1は、2020年1月~2021年1月までの東京都における気温差(気象庁発表)と新規陽性者の増減(東京都発表データの中央7日移動平均)をプロットしたものです。新型コロナウイルスの場合、感染から報告まで10日~1週間程度のタイムラグがあること
1月16日付の記事「企業の農地取得、23年夏まで延長へ 国家戦略特区の特例措置」では、養父市の農業特区(企業の農地所有の特例)に関して、以下の記載がある。 1)「農水省によると、(特例を活用した農地のうち)実際に農業を営んでいる面積は7%弱にとどまる」。 2)「農水省幹部は『特例で地域の農業が活性化したとは言えず、取得した後で農地の転売や耕作放棄をするケースもないとは言えない』と話す。」 これは全くの間違いだ。事実は以下の通り。 1)「実際に農業を営んでいる面積は99.1%(残る0.9%も農業再開見込)」。 2)「地域の農業が活性化」したことは、これまでの国家戦略特区の評価で確定している。また、耕作放棄などの問題があれば市が農地を買い戻す制度が設けられ、現実に問題は生じていない。 (注)国家戦略特区諮問会議で毎年評価がなされているが、直近の2019年度評価では、「6件と多くの事業が実施され
東京都は、22日、都内で新たに1175人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 また、これまでに感染が確認されていた9人が死亡したことを明らかにしました。 このうち、90代の女性は陽性が判明してから12日たっても入院の調整がつかず、暮らしていた高齢者施設で亡くなったということです。 東京都は、22日都内で新たに10歳未満から100歳以上までの男女合わせて1175人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 1日の感染の確認が1000人を超えるのは10日連続です。 年代別は、 ▼10歳未満が34人、 ▼10代が63人、 ▼20代が223人、 ▼30代が172人、 ▼40代が173人、 ▼50代が159人、 ▼60代が114人、 ▼70代が98人、 ▼80代が103人、 ▼90代が32人、 ▼100歳以上が4人です。 22日の1175人のうち、▼
化粧品大手の資生堂は、主に量販店向けに生産しているシャンプーや洗顔料など日用品の事業部門を、外資系の投資ファンドに売却する方向で検討していることを明らかにしました。資生堂はこれまでに、高価格帯の化粧品の強化を優先する戦略を打ち出していて、経営資源を集中するねらいがあるとみられます。 発表によりますと、資生堂は、ことし前半をめどに日用品の事業部門を外資系の投資ファンド「CVC・アジア・パシフィック」に売却することを検討しています。 日用品事業はシャンプーの「TSUBAKI」や男性向けの整髪料やスキンケアブランドの「uno」など、主に量販店向けの商品が中心になっています。 資生堂は、高価格帯の化粧品から日用品まで幅広い分野を手がけていますが、高価格帯のブランドやデジタル技術を活用した化粧品の非対面販売などを強化する戦略を打ち出していて、今回の事業の売却で経営資源を集中するねらいがあるとみられま
1月16日、17日に「大学入学共通テスト」が行われました。ご苦労様です。鼻出しマスク問題対応、約50万人の受験生の採点、事務処理など、お忙しい日々をお過ごしのことと思います。しかしながら、大変恐縮ではありますが、英語のリーディング問題を読んで、私は科学リテラシーの観点から大きな疑問を抱きましたので、ここにお伝えいたします。 甘味料に関して科学的根拠の薄い、不安を煽る言説が主張された文章が“栄養に関する教科書の一節”として示され、出題されているのです。英語科目ではありますが、日本や諸外国の食の安全を守る制度をまったく無視し、一部の主張を正当化した“教科書”の要約を、受験生が正解として選ばなければならない。この事態に、問題はないのでしょうか? 新型コロナウイルス感染症対策をはじめとして、現代社会は科学への適切な理解なしには成り立ちません。科学リテラシーが必要なのです。共通テストが誤解の温床とな
以下は今週のAERAの見出しです。 右端に新型コロナウイルスのワクチン接種についての医師への独自アンケートの結果が、センセーショナルに取り上げられています。 ※今週のAERAの見出し。電車の中吊り広告用ですが、もはやWeb用か(出所) これが次のように批判されています。 AERAや毎日新聞など古いメディアが新型コロナの反ワクチンキャンペーンを展開し始めたようですね。 これらとどう向き合い乗り越えるか、今こそ日本社会のメディアリテラシーが問われていると思います。福島第一原発事故のあとに起きたような惨憺たる状況が繰り返されませんように。 — 佐々木俊尚 (@sasakitoshinao) 2021年1月20日 AERA……HPVワクチンの騒ぎからなんの反省もしてない……(絶句) (あまりにもひどすぎる表紙なので、RTはしません) もはや社会の敵だな…… なんでそんなにパンデミックを長引かせたい
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