ベビーカーが載せているのは「マナー」ではない：日経ビジネスオンライン
この春から、週に2回ほど電車に乗って出かける先ができて、そういう境遇になってみると、あらためて気づかされることがいくつかある。 私はこの20年ほど、定期的に通う先を持っていなかった。 だから、混んだ電車に乗ること自体、かなり久しぶりの経験だったのだが、驚いているのは、夕方の通勤車両の中の乗客が、誰も彼も、かつてよりひどくギスギスして見えることだ。スマホや携帯電話を操作している者が約半数。残りは、中空を睨んでいるか、でなければ、かたく目を閉じている。 なんだか暴動前夜みたいな雰囲気だ。 そんなふうに感じるのは、私が浮世離れしているせいなのだろうか。あるいは、私が若者だった頃の通勤客と比べて、21世紀の乗客はより巨大なストレスに晒されているということなのか？ この点について話をすると、出勤族の答えはニベも無い。 「何時頃の何線に乗ってるんだ？」 「月曜と水曜の昼過ぎの地下鉄南北線。で、帰りは時
ミラーレス戦争、最終局面に：日経ビジネスオンライン
上木 貴博 日経ビジネス記者 2002年に筑波大学を卒業し、日経BP入社。「日経ビジネス」「日経情報ストラテジー」「日経マネー」編集部などを経て、2016年4月から現職。製造業を中心に取材中。趣味は献血（通算185回）。相撲二段。 この著者の記事を見る
Spotifyを追うソニー、日本皮切りに挽回なるか：日経ビジネスオンライン
大竹 剛 日経ビジネス記者 2008年9月から2014年3月までロンドン支局特派員。2014年4月から東京に戻り、流通・サービス業を中心に取材中 この著者の記事を見る
ソニーの「六重苦」：日経ビジネスオンライン
東日本大震災、英ロンドンの倉庫火災、タイの洪水被害…。ソニーを襲った「六重苦」で、900億円の赤字はさらに悪化か。1000億円規模の新規事業で一発逆転に賭ける。 ソニーが「六重苦」に見舞われている。高い法人税や電気料金、円高など、日本経済を襲う「六重苦」とは違う。ハワード・ストリンガー会長兼社長は、今年を次のように振り返る。 「3月の東日本大震災で東北の工場が津波で浸水し、4月に個人情報流出事件があり、そして8月には英ロンドンの暴動で倉庫が炎上した。1ドル＝70円台の円高や、不況にも見舞われている」。本誌の取材で、ソニーが抱える5つの苦難を次々と挙げていった。 だが、受難はこれで終わらなかった。10月、タイの工場が洪水被害に遭う。同国にある3工場のうちデジタルカメラや画像センサーを製造する2工場が操業停止に追い込まれてしまった。 これはソニーにとって痛手となった。不振が続くエレクトロニクス
日本に上陸した緑の黒船「Hulu」の“真価” ネット映像配信の強みは「配信」にあらず：日経ビジネスオンライン
Huluは、アメリカの主要地上波テレビ局（Fox・NBC・ABC）などが出資する合弁会社。親会社のコンテンツを中心に、テレビ番組や映画をネット配信している。 アメリカでは、ユーザーは無料視聴で、番組の前や途中でCMが入るのが基本。これに特典のついた有料プランも別立てである。コンテンツの品揃えも料金体系も画面のインターフェースも、日本のものとはかなり違う。 アメリカのテレビ業界は既存プレーヤーと新参者が入り乱れて混沌状態が続いている（関連記事：米国版・荒野の西部劇「テレビ酒場の大乱闘」）。そんな中から台頭し、「テレビ視聴の習慣を一変させた」と言われるHuluとはいったいナニモノなのか。テレビの事情に詳しい専門家、「我が家のティーン息子」の行動をサンプルとして、アメリカでの状況を観察してみよう。 「ユーチューブ対策」から始まったHulu 2006～2007年頃、テレビ番組の録画がユーザーにより
記者が歩いて帰った20km：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 建物の倒壊などは少なく、人的被害も多くはなかった東京だが、交通機関のマヒで帰宅難民が続出。今回の被災で、災害時の「別のもろさ」を露呈した。命の危険は少ないが、帰宅難民もまた、れっきとした震災被害の1つである。記者が歩いて感じた被災の現状を、今後の対策に生かしていただければ幸いに思う。 バスは、すでにぎゅうぎゅう 脆弱な首都、TOKYO――。 亡くなったり怪我をされたりした方が出たとはいえ、東京の被害は震源地に比べれば、数段軽いものだった。それでも、交通機関がストップするだけで、人は動く術を失ってしまい、身動きが取れなくなってしまう。帰宅難民が数万人出たと報じられたが、彼ら彼女らは、まさに自分の「無力さ」を痛感する1日だったに違いない。 記者で
ツイッターが変えた被災後の情報伝達：日経ビジネスオンライン
甚大な被害をもたらした東北地方太平洋沖地震。現地の被災状況が明らかになるにつれ、情報収集や伝達の遅れが目立つようになった。こうした中、市民レベルでの情報伝達にツイッターが大きな役割を果たした。それをどう見るのか。いちはやく市の全職員にツイッターアカウントを配布し、日本ツイッター学会の会長も務める佐賀県武雄市の樋渡啓祐市長に聞いた。（聞き手は 伊藤暢人） ――今回の地震は、過去にないほどの被害を及ぼしています。地方公共団体のトップとして、どう受け止めていますか。 樋渡 一般的には、市町村は災害対策を想定しているものです。武雄市でも、震度６であればこうしよう、震度７になればああしようと、対策を決めてあります。ですが、今回の地震と津波はその想定を超えていました。 こうした状況で、首長は何をすべきでしょうか。ます、情報の把握が必要になります。何人の人が生存してどこにいる、何人の人が不幸にもなくなっ
“群れる”40代上司がもたらす負の連鎖 不公平感を募らす下の世代への伝染を防げ：日経ビジネスオンライン
「うちの会社って、何をやっているんだか分からない上司がやたらと多いんです」 またもや耳の痛い話を聞いた。何かと評判の良くない40代のバブル世代のことかと思いきや、その上の50代の上司も含まれるという。 そのため、全体に占める「何をしているのか分からない上司」の割合が半端じゃないらしい。野球に例えれば、1人のピッチャーに対してピッチングコーチが10人はいる感じ、なのだそうだ。 つまり、頭でっかちのいびつな年齢構成になっている組織では、「何をやっているのか分からない上司」が、“個”ではなく“層”で存在するわけだ。 ある程度の年齢に達した人に、いつまでも現場ばかりをやらせるわけにはいかない。そのためには管理職にするしかない。ところが、フラット化や人員削減に伴うポストの廃止で、昇進したところで直属の部下は存在しない。 こんな「何のための管理職」だか分からない上司が増殖するやんごとなき状況がどこの会
子どもを産むと“懲罰”が待っている日本：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 最近結婚をした若い友人の話。途上国支援にかかわる仕事を長年続けてきた彼女は、「このままずっと独身かも」と思っていたのですが、たまたま縁あってトントン拍子に話が進みました。 いよいよ結婚も間近という頃、お相手の男性が「結婚してからも仕事を続けたいのなら続けてもいいよ」と言われて目が点に――。彼女にとって仕事をしない自分というのは想像もできないことでしたから。そこで「あなたもね」と言い返すと、今度は彼の目が点に。おそらく彼は、自分は心が広く、物分かりの良い人間だとアピールするつもりだったのかもしれませんが、どうも男女性別役割分担意識が骨がらみのようです。 憲法14条では「すべて国民は、法の下に平等であって、人種、信条、性別、社会的身分又は門地によ
“イチロー”を評価しない、会社の不条理 「毎日、同じことを繰り返す」職人は認めてもらえないのか？：日経ビジネスオンライン
今回は、現代の組織では評価されることが難しい、続ける力と繰り返す力、について考えてみようと思う。 先日、大手電気機器メーカーのA氏から1通のメールが届いた。 「皆さん、とうとう会社を去ることになりました。これで生産ラインの平均年齢がグっと下がり、生産ラインに携わる人数も減ってしまいます。うちの会社の技術は工場で生まれました。色々な機能をオートメーション化できたのも、工場で働く人たちがいたからです。でも、目に見えない力や、数字に反映されない労働力は評価されません。それに対してどうすることもできない自分の力のなさに、辟易しています」 A氏と出会ったのは今からちょうど1年前。リーマンショックから半年が経ち、派遣ギリが世間で問題になっていた頃だった。当時、労働組合の委員長を務めていたA氏は、次のような“お家事情”を話してくれた。 「うちの会社に派遣社員はいないので、世の中で問題になっているようなこ
ソニー新戦略はアップルがお手本？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Kenji Hall （BusinessWeek誌、東京支局テクノロジー担当記者） 米国時間2009年11月19日更新 「Sony Unveils Its Answer to Apple's iTunes」 ソニー（SNE）が、米アップル（AAPL）の戦略をそっくり真似た戦略を打ち出した。 11月19日に東京の本社で開催した経営戦略説明会で、音楽、動画、電子書籍、アプリケーションをモバイル機器などにダウンロード販売するオンラインストア「Sony Online Service（ソニー・オンライン・サービス）」（仮称）を開設する計画を明らかにしたのだ。具体的な開始時期や内容についての発表はなかったものの、アップルの「iTunes Store（アイ
2009年のゲーム商戦が、かつてなく豪華な理由：日経ビジネスオンライン
2009年。マラソンに例えるなら、ゲームビジネスは、ちょうど“折り返し地点”に到達したところです。 これはゲームビジネス特有のサイクルです。ゲーム機が発売されると、しばらくは「何か面白いことが起きそうだ」という予感に満ちてきます。これが往路です。この時期には、かつてないタイプの、チャレンジャブルな新規タイトルが作られやすく、ヒットします。 昨今では、Wii（2006年12月発売）やニンテンドーDS（2004年12月発売）の新規タイトル群がそうですね。かつては、たとえばプレイステーションの登場が「バイオハザード」という新しいブランドを生み出し、全世界的にホラーゲームという巨大市場を産みました。また「リッジレーサー」「グランツーリスモ」という3Dレースゲームというジャンルも産み出しました。登場した新規ソフトの中から、新しいブランドへと成長するものが出てくることがわかります。 しかし、ハードがあ
DS対iPhone、携帯ゲーム機ビジネスに嵐：日経ビジネスオンライン
携帯ゲーム機ビジネスの未来が、少しずつ見えてきました。未来を読み解くためのキーワードは2つあります。 「安心感」と「優越感」です。 「安心感」については、説明するまでもないでしょう。ニンテンドーDSを見ればいい。子供からお年寄りまで、誰もが気軽に楽しめるという抜群の「安心感」があるからこそ、DSは世界中で1億台を超える大ヒット商品になり、携帯ゲーム機の王者として君臨しています。 一方、DSと比較したときに「優越感」を刺激するマシンとしては、これまでプレイステーション・ポータブル（PSP）が存在していました。より高画質であることを武器に、優越感を満足させてきたのですが、いま、とりわけ北米市場で苦戦しはじめています。 これは、アップルがiPod TouchやiPhoneをひっさげ、ゲームビジネスに殴りこんできたことに起因します。こちらのほうが、さらに「優越感」を強く刺激するマシンだ！ と市場に
セブンイレブン、Edyに陥落：日経ビジネスオンライン
電子マネーは自社グループの「nanaco（ナナコ）」だけ――。そんな孤高の戦略を貫いてきたセブン-イレブン・ジャパンがついに“鎖国”を解いた。今年10月、ビットワレットの電子マネー「Edy（エディ）」を導入する。 これまで、セブンイレブンは独自の電子マネーにこだわってきた。グループ内でしか使えないポイントを付与すれば、顧客が他チェーンへ流れるのを防げる。また、独自に集めた顧客情報は、商品開発や立地タイプ別の商圏分析に生かせるからだ。 今回、方針を変えてEdy導入に踏み切ったのは、こうしたメリットよりも、独自の電子マネーを堅持することのデメリットの方が大きくなってきたことを意味する。 顧客を逃がすリスク増大 というのも、Edyや鉄道系の「Suica（スイカ）」、後払い式の「iD（アイディ）」など他社と共通で使える電子マネーなしでは、新規客を取り込めなくなってしまったのだ。 かつて、こうした電
第7回 つながり男子：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 今、会社にいらっしゃるなら、周囲をさりげなく見回してください。オレンジ色の、ちょっとガーリッシュな画面（こんなの）が見えませんか？ 用心しましょう。彼は「ミク中」になっているのかもしれません。 今年の9月14日に東証マザーズ市場に株式上場を果たしたmixi（ミクシィ）。 初日は買い注文が殺到するあまり売買が成立せず、上場2日目にして公開価格を9割も上回る295万円の初値がつき、時価総額は2000億円を超え、その時点で東証マザーズの全銘柄中2位に躍り出て、大変な話題になりました。 mixi創業者、笠原氏はU35男子の中核世代 mixiは、1975年生まれで30歳の笠原健治氏が運営しています。 IT系のベンチャーは、第1世代がソフトバンクの孫正義
【時代のリーダー】盛田昭夫・ソニー会長：日経ビジネスオンライン
日本でよりも海外で人気のある会社、ソニー。「ミスター・ソニー」を自任する会長の盛田昭夫その人も例外ではない。シンデレラ物語を地で行った戦後派企業と、世界の檜舞台で活躍する“花形スター”の性格は、ともに自己主張する点で見事に一致している。自己抑制、禁欲主義とは正反対の、自分の意志に忠実に思うがままに生きようとする飽くなき欲求。この貧欲さが、事業さえも自己充実という至上の価値に従属させる。（文中敬称略） （末村 篤） かつて雑誌「タイム」の表紙を飾り、今また全米ネットのテレビCFに登場する。経営者のワクを超えたタレント並みの人気を博す盛田の米国での名声を、知米派経済人の一人、牛尾治朗ウシオ電機会長がこう語っている。 「米国での知名度では一に盛田、二、三がなくて四に大河原（良雄前駐米大使）。牛場さん（故人、信彦元対外経済相）も盛田さんほどじゃなかった」 翻って国内ではどうだろう。初代の日米賢人会
若者のクルマ離れ、その本質は「購買力」の欠如：日経ビジネスオンライン
世界の新車需要が同時崩落した2008年、日本も1980年の規模まで市場が縮小した。このところの日本の持続的な需要減は、少子・高齢化の進展や、若年層のクルマ離れなど複合的な要因による。 このうち「クルマ離れ」については、若者の消費の多様化や、魅力的なクルマの不在といったことが指摘されてきた。だが、昨今の雇用情勢の悪化を見ると、実は「購買力」が大きな問題であることが浮き彫りになる。「クルマなんてとても手が届かない」という若者が増えているのだ。 2008年の国内新車需要は、前年を5％下回る508万台と1980年（502万台）以来のレベルになった。4年連続の減少であり、ピークだった90年（777万台）の3分の2まで縮小した。日本自動車工業会は、2009年の市場も5％減となる486万台と見込んでいる。500万台割れとなれば31年ぶりだ。 本質的な問題は「購買力」の低下か 金融危機に端を発する世界同時
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