When it comes to the world of venture-backed startups, some issues are universal, and some are very dependent on where the startups and its backers are located. It’s something we…
伝統的な新聞社や雑誌社,それにテレビ局も,こぞって大不振である。景気後退のせいにしたいところだが,それだけではないから深刻だ。伝統的なメディア産業が構造不況業種に陥っているのである。 ところが一方で,新興のメディア企業が台頭してきている。オンラインメディア分野のスタートアップ企業が力をつけてきている。そこで先日の記事で紹介した,Silicon Alley Insiderが発表したスタートアップ企業のランキングから,新興のメディア企業を取り上げてみた。各企業の今年の売上高を予測し,そこからバリュエーションをはじき出している。 (Silicon Alley Insiderの予測より) また,Mediaweekが毎年発表しているDigital Hot Listの2009年版が先週に決まった。今年も早くも,この手の発表が出てくる季節になってきたのか・・・。デジタル産業界で注目された,企業や製品/サ
発行部数でトップの座を君臨していたUSA Todayが,17%も部数を減らし,日刊紙トップの座をWall Street Journalに譲ることになりそうだ。 Editor&Publisherによると,ABC(Audit Bureau of Circulations)が今月26日に発表するUSA Todayの発行部数がマイナス17%の188万部に激減するという。39万部も減る。Wikipediaの米新聞発行部数一覧表から推測すると,トップの座をWall Street Journalに譲ることになりそう。 USA Todayは宅配の割合が16%と少ないが,その部数の変動はほとんどなかった。一方でニューススタンドなどの1部売りが約10万部も減った。さらに不況の影響で,ホテルへの配布が大きく減った。たとえばMarriottは ホテル宿泊者へのUSA Today紙の自動配布を止めた。 ◇参考 ・'
新聞社サイトだけではなくて雑誌社サイトにも,コンテンツ有料化の波が押し寄せてきそうだ。 極東の国が政権交代で「ドッカーン!」と変わろうとしているように,Economis誌のサイトも有料化で「ドッカーン!」と変わりたいのかも。 Economis誌のサイトでは現在,雑誌記事の過去1年分が無料で閲覧できる。そうしたコンテンツに有料の壁を設けることを検討中で,半年以内にも実施したいようだ。マイクロペイメントを導入する可能性もあるという。 また大手雑誌社のConde Nastも,同社の技術系ブログのArs Technicaで年間購読料50ドルあるいは半年購読料30ドルの有料サービスを立ち上げようとしている。Ars Technicaは,Technoratiによるブログランキングで世界9位の人気ブログである。 ルパード・マードック氏が,ニュース社傘下のニュースコンテンツを1年以内にも有料化すると雄叫び,
コンテンツ価値のゼロ化は、ネット上ではなく、リアル社会で始まっていた……。そんな状況を冷静に見つめ、「FREE」という価格設定を戦略的に執っていくことで、なし崩し的なゼロ化を回避するフリービジネスモデルの構築が急務になっている。 コンテンツ価値ゼロ化がリアル社会で進行中 先日、8月末にデジタルコンテンツ協会から刊行される『デジタルコンテンツ白書2009』の編集会議に参加してきた。一昨年にその傾向が見て取れ、そしてそれがリーマン・ブラザーズなどグローバル金融機関の破たんとして顕在化し、やがて実体経済へも波及した経済不況の影響は、当然のことながらコンテンツ業界にも現れていることが統計上も明らかになっている。 しかしながら、アナログからデジタルへ、パッケージからネットへという大きな流れの中、産業構造の移行が必ずしも順調に起こっていない国内コンテンツ業界では、その大きな流れだけでは説明できないもう
2009年07月17日16:30 カテゴリ書評/画評/品評Media メディアにマスはいらない - 書評 - 2011年 新聞・テレビ消滅 著者より献本御礼。 2011年 新聞・テレビ消滅 佐々木俊尚 やっとAmazonにも登録されたので紹介。しかし書影も目次も未登録(ここの書影は文春より援用)。「グーグル 既存のビジネスを破壊する」の時と同じだ。これで「新聞・テレビ消滅」と言われたら、文藝春秋よりははるかにネットを活用してきた新聞・テレビに笑われてしまいそうだ。 しかし、努力してもなお、新聞とテレビは消滅を免れない。 それが本書の主張であり、そしてそれが、本書を「グーグル 既存のビジネスを破壊する」以来、著者の手のものとしては最も読まれるべき一冊としている。 本書「2011年 新聞・テレビ消滅」は、マスメディア育ちでネットで開花したジャーナリストによる、マスメディア終了宣言。 目次 -
携帯サイトで見られるマンガや小説から青少年に悪影響を与えかねない過激な性描写や残虐な暴力シーンをなくそうと、モバイルコンテンツ審査・運用監視機構(EMA)は自主認定基準を作った。EMAが17日発表した。過激な描写を除くなど基準を満たしたウェブサイトをEMAが認定し、青少年も携帯電話から見られるようにできないか、携帯電話各社と協議している。 SNSなどの交流サイトは、書き込みの常時監視・削除などEMAの認定要件を満たしたサイトは昨年以降、携帯電話各社の閲覧制限(フィルタリング)から外れ、18歳未満の青少年も見ることができる。一方で、マンガや映像、文章などは成人向けの露骨な描写が含まれた作品と、そうでないものが混在するサイトが少なくない。EMAによると、こうしたサイトは一律に閲覧できない場合が多く、事業社側からも改善を望む声が寄せられているという。 EMAの基準では(1)性(2)暴力(3)
Welcome to Startups Weekly — Haje‘s weekly recap of everything you can’t miss from the world of startups. Sign up here to get it in your inbox every Friday. Well,…
本家/.の記事(The Newspaper Isn't Dead Yet)より。雑誌SlateのジャーナリストFarhad Manjoo氏が、Amazonの新しい大画面電子リーダー、Kindle DXを試用した。電子リーダーで新聞を読みたいというのが氏の動機で、大いに期待しつつ使ってみたそうだが、結局、依然として紙の新聞は489ドルもするKindleに勝るという結論にたどり着いたそうだ(Why the newspaper still beats the Amazon Kindle. — By Farhad Manjoo — Slate Magazine)。待ち時間の問題もあるが、氏がどうしてもなじめなかったのは紙面デザインに関する問題だったという。Kindleはニュースを単なるリストとして表示するので、どのニュースが重要かは読者が判断しなければならない。一方紙の新聞だと、最重要ニュースは第
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