全自動データセンターへの挑戦
出典：2014年10月2日号 pp.40-45 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） ソフトウエア主導でITインフラを制御する「ソフトウエア・デファインド」──大手製品ベンダーやシステムインテグレータが注力する一大潮流になってきた。サーバーやネットワーク、ストレージのソフトウエア化が推進力だ。人手を介さずにデータセンターを自動運転することが実現に近づく。「アプリ視点」で進化する、ITインフラの最前線を追った。 ボタンを一つ押せば、サーバーやストレージを自動で割り振り、ネットワークの設定も完了。運用中にリソースが不足すれば、すぐさま自動で手当てしてくれる。そんな「全自動データセンター」が現実になりつつある。 こうした自動制御の鍵を握るのが、ITインフラの“ソフトウエア化”だ。サーバーやストレージを仮想化して取り扱うことで、リソースの増減が容易に行える。ネットワー
第38回：「マイナンバー制度」と「ストレスチェック義務化」にどう取り組むべきか？
2014年は「Windows XPのサポート終了対策」や「消費税率8％改正対応」など、ユーザー企業にとって避けることのできないIT投資負担が目立った一年だった。2015年から2016年にかけても、「Windows Server 2003のサポート終了対策」や「消費税率10％改正」などの負担が続く。 ユーザー企業が対応しなければならないのは、こうしたサポート終了対策や法制度の改正ばかりではない。特に2015年にはユーザー企業の日常業務に大きな影響を及ぼす2つの新たな法制度の施行が予定されている。それが、「マイナンバー制度」と「ストレスチェック義務化」だ。そこで、今回はこれらの新たな法制度に向けて、ユーザー企業が取り組むべき事柄について考えていくことにする。 人事給与システムの項目を増やすだけではない まず、「マイナンバー制度」から見ていこう。マイナンバー制度とは2013年5月に成立した「業績
［SIEM］痕跡からサイバー攻撃を発見、検知能力の向上で脚光
出典：日経コンピュータ 2013年5月2日号 pp.132-136 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） サイバー攻撃を早期に発見するためのセキュリティ製品「SIEM」への関心が高まっている。攻撃を完全に防ぐことが難しい中、不審なアクセスを検知し初期段階で対策を取る重要性が認識され始めたからだ。ベンダーは、サーバーなどのログ分析に加え通信内容も分析対象に加えたり、処理を高速化したりする機能向上を競っており、検知能力が急速に高まってきた。 企業を標的にしたサイバー攻撃が後を絶たない。電力などインフラ企業やハイテク、軍需産業に加え、最近はサービス業やネット企業への金銭目的とみられる攻撃が目立ってきた。 カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）は2013年4月5日、同社が運営する「Tポイント」の会員用サイトで不正ログインにより、ポイントをプレゼントできるギフト機
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出典：日経コミュニケーション 2012年12月号 pp.10-25 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 企業ネットワークには、もう何年も変革らしい変革はない。スイッチでネットワークを構成し、バーチャルLANを使ってセグメントを分け、セグメントや拠点の間は主にIPで接続する──。ごく当たり前のネットワーク設計だ。ところが最近、こうした従来のネットワークおよび設計法に不満を抱くユーザーが急激に増えてきた。原因はサーバー仮想化技術の活用が進んでいること。サーバーリソースを柔軟に利用し、運用効率を高められるサーバー仮想化技術のメリットを、ネットワークが打ち消してしまう。中長期的な解決策は、「ファブリックスイッチ」や「オーバーレイネットワーク」という新たな仕組み。短期的なネットワーク設計見直しのポイントを含め、これからの企業ネット設計を考える。
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