UWORKでは、会社の制度や福利厚生、採用方法などがユニークな企業を紹介しています。会社の制度がユニークなのは、一緒に働く人を思いやる素敵な会社だから。ぜひ、自分に合いそうな素敵な企業をみつけてみてください。
今年も人材業界各社の通期決算がほぼ出揃いました。 昨年に引き続き、各社の売上高・営業利益から人材業界をランキング形式でまとめてみました。 昨年はこちら。 売上高から見た人材業界地図【2016年度版】 やはり人材不足のためか、各社好調のようです。 昨年と大きな変化はあったのでしょうか。御覧ください。 求人情報を分析したい方へ HRog運営会社の株式会社ゴーリストは人材業界のパートナーを目指し、求人広告ビッグデータを利用した人材業界の営業活動の効率化を図るサービス「HRogシリーズ」を提供しています。 各サービスには無料で試せるフリープランもご用意しております。求人ニーズのある企業の開拓や営業活動の効率化にご興味がある方は、お気軽にお問い合わせくださいませ。
人事の皆さまからの投票受付は終了しました。 現在、選考委員による最終選考を進めています。 最優秀賞・優秀賞の発表は、10月を予定しています。 日本の人事部「HRアワード」は、人・組織に関する取り組みを対象にした表彰制度です。 企業には、人・組織の成長を目的としたさまざまなHRの取り組みや考え方が存在します。 これらを広く共有すれば、日本中のあらゆる企業がさらに成長していくことでしょう。 「HRアワード」は、優れた取り組みを表彰することによって人事パーソンに新たな知見やノウハウを共有し、 全国の企業の発展につなげていくことを目指しています。 最優秀賞・優秀賞は、全国の『日本の人事部』正会員による投票で決定。 公正な運営方法と人事パーソンが選考に携わる納得感・透明性から、 HR関連で最も権威ある賞として、多くの方々にご支持をいただいています。
2015年に労働者派遣法が改正されてからもうすぐ1年が経とうとしています。 全ての業務において人を変えれば継続的に派遣を利用することが可能になることが決定された改正でしたが、 実際に労働者と企業、どちらに有利となる法案なのでしょうか。 それを考えるにはまず、一連の流れを抑えておく必要があります。 そこで今回は、前回の人材ビジネスのおさらいシリーズ第一弾に続き第二弾として、派遣法の歴史を時系列でまとめてみました。 HRog運営会社の株式会社ゴーリストは、求人広告掲載データを活用した人材業界のための営業支援サービス「HRogリスト」を提供しています。 約100の求人媒体から出稿している企業の情報を毎週取得しており、広告出稿金額をベースに成約見込み率の高い企業を抽出したり、顧客データとのマッチングを行ったりすることが可能です。 無料サンプルをご用意しておりますので、採用ニーズのある企業の開拓やマ
昨年話題になった、「地方に強い媒体はどこ?人材業界マップ【地方版】」の第二段として、2016年版の地方求人媒体の一覧を作成しました! それぞれの地方の主要な求人広告媒体と、各媒体の掲載件数を表示しています。昨年の媒体に加えて紙媒体も掲載していますので、ぜひご覧ください。 ▼画像はクリックすると大きくなります。(媒体名が赤いものは求人掲載件数が1,000件以上を表しています。) 都道府県 媒体名 種別 求人件数 url 運営元 北海道
ジーニアスは「労働市場を通じて 社会を豊かにする」をミッションとして、ヘッドハンティング、エグゼクティブサーチ、シニア活用事業などを展開する会社です。 2016年3月期、人材業界全体は120~130%で成長 2016年3月期の人材業界の決算がパソナ(5月決算)、ジェイコムHD(5月決算)、テクノプロ・ホールディングス(6月決算)を除いて概ね全て出そろいました。昨年度の人材系上場会社の売上高合計は120%~130%で成長、売上高や営業利益で過去最高を更新する会社が多く、大変景気の良い1年だったようです。昨年度調査に引き続き、人材系(と私が勝手に括っている)全ての上場会社が黒字転換しており、リブセンスを除く多くの企業が増収増益を達成しています。 昨年度を振り返るとマーケットの成長は3つのファクターによって実現されたように感じます。 ① 広告課金ビジネスの続伸(求人広告) ② 高い有効求人倍率の
RMS Message vol.62 (2021年5月)(10,729KB) 【特集1】「アフターミドルの可能性を拓く」 ◆レビュー 働くシニアの心理・高齢化する職場を考える ◆視点 石山恒貴氏:法政大学大学院政策創造研究科 教授 岸田泰則氏:法政大学大学院政策創造研究科 博士後期課程 河村賢治氏:立教セカンドステージ大学 学長補佐 立教大学 法学部 教授 栗田和明氏:立教セカンドステージ大学 兼任講師 立教大学 名誉教授 ◆事例 日本特殊陶業 みずほビジネスパートナー ◆調査報告 ポストオフ・トランジションの促進要因―50〜64歳のポストオフ経験者766名への実態調査 【特集2】「個の可能性を最大化するタレントマネジメントシステム」 【連載】 ◆Message from TOP 社会を変えるリーダー 李 炯植氏 特定非営利活動法人Learning for All 代表理事 ◆可能性を拓く
最近、様々な事業部門内に所属する人事メンバーとの対話が増えているのですが、その中でよく話題に上がっているのが 「時々メンバーからキャリア相談されるが、アドバイスが難しい」 というものです。たしかにキャリア相談というのは百人十色で難しいものです。 私がそういう話を受けると最近よく話しているのが ”キャリアオプションを考えよう” というものです。 「キャリア」はいわゆる職歴、経歴、仕事といった意味ですが、「オプション」というのは「選択肢」という意味で使っています。 自分の将来のキャリアに対して、広げてみるとどのような選択肢があるのかをリストアップしてみると、自分の成長のための視野が広がるという考え方です。 「山田君は将来何をやりたいの?」という質問も、メンバー本人によりそって成長を応援しようとしている分とてもよいのですが、メンバーから時折出てくる回答に 「自分が将来何をやりたいのかはわかりませ
ディップの第3四半期決算が発表されました。前四半期に続いて非常に良い業績です。前回ディップ株式会社の決算情報分析(2016年2月期第二四半期)に続いて、決算発表資料を元に、ディップ株式会社の成長の要因について分析を行いたいと思います。 前年同四半期から37%の成長です。 営業利益額も47%の増加、営業利益率も2ポイント増加しています。 セグメント別業績 売上全体の8割近くがバイトル事業に占められていることがわかります。 年間売上では、今期第3四半期までの累計ですでに昨年度の年間売上に達しており、今期は年間200億円を突破する勢いです。 次に、バイトル事業の成長戦略を分析してみましょう。 バイトル事業の戦略分析 バイトル事業は急成長を遂げています。今期売上が200億円で、このまま30%成長すると来期は260億円、来々期は338億円です。果たしてこの勢いがどこまで続くものか気になってきますね。
今回の記事は、ルーセントドアーズ株式会社代表取締役の黒田真行氏により寄稿いただきました。 黒田氏は1988年リクルート入社以降、約30年、転職支援サービスに関わっています。 リクナビNEXT編集長、リクルートエージェント企画責任者、リクルートドクターズキャリア取締役を歴任した後、 2014年9月ルーセントドアーズ株式会社を設立。 2014年12月、35歳以上向けの転職支援サービス「CareerRelease40」をスタートし、人工知能を活用してミドルの転職可能性の最大化に取り組んでいます。 Indeed、LinkedIn、Wantedlyなどの新興勢力群、リクナビNEXTやen、マイナビなどの既存転職サイト群、リクルートエージェントやインテリジェンスをはじめとした人材紹介群、さらに激しく市場参入を狙うHRテクノロジーや転職系クチコミサービスなど、メディアとプラットフォームの分散化の止まらな
筆者:安達裕哉 1975年、東京都生まれ。Deloitteにて12年間コンサルティングに従事。マネジメント、IT、人事コンサルタント。現在はコンサルティング行う傍ら、学習塾の経営を行い、人材育成に注力している。 ブログ:http://blog.tinect.jp/ 人事評価制度のコンサルティングを行っていると、様々な要望をいただく。 「社員のヤル気を上げたい」「働いた人に報いたい」という前向きなものから、「人件費を削減したい」「低評価をつけて、特定の社員に辞めてもらいたい」というむき出しのものまで様々である。 ただ、かなり長いこと人事評価に関わっているが、経営者が「公平な評価をしたい」という会社には、ほとんど巡りあったことがない。 現場では人事評価に「公平さ」はあまり求められていないのだ。 人事評価は”会社のパフォーマンスを高める”ためにある なぜそのようなことが言えるのか。それは、人事評
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求人情報の提供方法は、時代の変遷と共に大きく移り変わっています。 労働者派遣法や男女雇用機会均等法などの関連法規の整備や改正はもちろん、インターネットが普及し、求人専用サイトが出てきたことも最近での大きな変化といえます。 加えて、 終身雇用の考え方や労働者の働き方への意識も変化しており、女性用求人サイト、正社員転職サイト、ハイクラス転職サイトの出現など、求人情報におけるサービスのスタイルは多岐に渡り、新しい発想の事業がスタートしています。 このような、多種多様な求人情報サービスはどのような変化をたどり、誕生してきたのでしょうか。 今回は、そんな求人情報サービスについて年表形式でまとめてみました。さっそく、過去からの移り変わりを追ってみましょう。 ※ロゴのないものはサービスが終了しているものです。 新聞折り込み時代(1965年〜) 1970年代までは、職業安定所と、新聞(新聞内の求人コーナー
Image Credit : A Second City rose from the ashes of the first – Chicago. / 15609463@N03 on Flickr THE BRIDGEウェビナーはニュースや新しいトレンドを詳しく解説するウェブセミナーです。 定期的にお送りしているエンタープライズ(主にB2B)向けオンラインビジネスの調達ニュースから、特に注目したいビジネスについてその状況などを掘り下げます。今回は国内でもプレーヤーが出現しつつあるHR(ヒューマンリソース)テクノロジー分野の基礎知識について本誌ブロガーでアーキタイプ所属の鈴木大貴さんに解説頂きます。 [speech_bubble type=”ln-flat” subtype=”L1″ icon=”kigo.jpg” name=聞き手の平野]前回に引き続き、エンタープライズ方面の解説はインキュベ
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