青春18きっぷという期間限定でJRの普通列車が一日乗り放題になるという切符がある（と言っても細かいルールみたいなのがあるので正確な所は調べてください）。 そのきっぷが色々な都合で余ってしまった。1日、日帰りで大阪からどこかへ行こうと考えた時、思いついたのは美味しいうどんをたらふく食べたい。という事だった。 うどんと行ったらうどん県（香川県）。JRの普通電車で大阪から香川へ行き、どれだけ美味しいうどんを食べて帰って来られるか挑戦してみた。

【青島の観光名所】 ◇青島神社： 集落から急な階段を上って行く神社。神社からの眺めは素晴らしい。 青島盆踊りは有名だが、昔は青島神社で行われていた。 ◇青島青年の碑： 大正３年１月７日、時化で漂流した船をを、青島青年団が救助隊を編成し、救助にあたったが、１３人の青年が波にのまれ殉死した。その慰霊碑だ。 【青島の集落】 青島は平地が少なく、わずかな平地に集落が密集している。急斜面に家が建ち並び、瀬戸の島の風情を感じる。 ◇青島の集落： 古い家々が立ち並ぶ集落。しかし寂しいことだが廃屋の多さを感じる。島には猫が多いので、人の代わりに島を賑やかにしてくれているかもしれない。 ◇漁港： 家の前にはすぐ漁港がある。埋め立てなどせずに、昔のままの漁港であるせいなのか、家と船までの間は、1.5m程度の細道しかない。漁師さんは荷物を船に運ぶのに楽かもしれない。 ◇青島小学校跡／青島中学校跡 丘の上に、今は

夏休み前から連日のようにJR北海道の事故がお茶の間をお騒がせしておりますこれはひとえに、国鉄分割民営化により知識と技術の継承が途切れたからです 今から26年前、1987年に国鉄は分割民営化されましたこの時、社員を目一杯抱え込んで発足したため、JR各社は長らく新規採用をやめましたこれでは教育が途絶えざるを得ませんでした 日本と同時期に国鉄を民営化した多くの国では、技術が失われたことによる事故が続発して見直しが行われました一方日本は民営化に起因する事故も信楽高原鉄道事故しか見られず、世界でもっとも成功した国鉄民営化だと考えられてきましたしかしどうやら、国鉄マンの生き残りがJRを支え続けていたにすぎなかったようです国鉄で鍛えられた彼らがJRを去る日が来ると、JRの現場は誰も気づかないうちに静かに崩壊してしまっていましたそれゆえに、諸外国、最も典型的にはイギリスが直面したような、技術の継承が失われ

他人同士が一つの家に集まって住む「シェアハウス」のうち約８割の２０００棟以上が、国などの基準で「不適合」とされる可能性が高いことが分かった。狭く危険な「脱法ハウス」の問題に取り組む国土交通省が今月、シェアハウスを含む複数人の居住施設の事実上の規制に乗り出したためで、部分的な改修で対応できない物件も多数に上るとみられる。業界には「安全に配慮した普通のハウスまで排除するのか」「廃業が続出しかねない」と懸念が広がっている。 【１．６畳の部屋に住めるのか？】脱法ハウスの実態を写真で 　同省は今月６日、「事業者が入居者を募集し、自ら管理する建物に複数人を住まわせるケース」は「建築基準法上の『寄宿舎』の基準を適用する」と全国の自治体などに通知。学校や会社の寮などが該当する「寄宿舎」の基準を当てはめれば、各室に窓を取り付けることはもちろん、一般住宅や事務所より防火性能の高い間仕切り壁を設けることなどが求

ジャンプによる振動が問題となっている「Ｚｅｐｐ　Ｎａｍｂａ『ＯＳＡＫＡ』」（右手前）。左手前にあるのがクボタ本社の第１別館＝大阪市浪速区（岡野祐己撮影） 専門家の意見は、クボタに“軍配”を上げる。大阪弁護士会の山之内桂弁護士は「後から立地したＺｅｐｐ側に振動防止の努力義務がある。揺れが発生しないよう改築するか、完全にジャンプを禁止にすべきではないか」。地盤工学が専門の大島昭彦・大阪市立大大学院工学研究科教授は「ライブハウスがある大阪市浪速区は地盤が強くなく、観客のジャンプの振動が伝わっている可能性は十分に考えられる。ライブハウスのような建物を施工する際は、周囲への影響を考える必要がある」と話す。　Ｚｅｐｐの運営元、ソニー・ミュージックエンタテインメント（東京都）は「ライブを土日の夜に行うなどできるだけ配慮する」としているが、クボタ総務部は「土日に出勤する社員もおり、ハード面を整備しなければ

ジャンプによる振動が問題となっている「Ｚｅｐｐ　Ｎａｍｂａ『ＯＳＡＫＡ』」（右手前）。左手前にあるのがクボタ本社の第１別館＝大阪市浪速区（岡野祐己撮影） 関西を代表する大阪市浪速区の有名ライブハウス「Ｚｅｐｐ　Ｎａｍｂａ『ＯＳＡＫＡ』」で、ライブ中の観客らのジャンプにより、隣接する機械大手「クボタ」の本社ビル６棟のうち２棟が大きく揺れ、同社が度々苦情を申し入れる事態になっていることが分かった。Ｚｅｐｐ側は観客にジャンプの自粛を呼びかけることしかできない状態で、事態は平行線のまま。ライブによる振動は他の施設でも問題になっており、新たな“環境問題”になりかねない状況だ。「縦ノリ」５０ｍ先…耐震ビルで「船酔い」　クボタ関係者などによると、最初に揺れが確認されたのは昨年４月２７日夜。ライブハウスの北約５０メートルにある同社第１、第２別館で「船酔いになったような」（同社社員）激しい横揺れが発生したと

消費税増税は実施それとも先送り 「シリーズ・日本のアジェンダ」では、いまの日本の経済、政治、社会が直面している旬のテーマを取り上げ、各分野の専門家に賛成・反対の立場から記事や論考を寄せていただき、議論を深めていく。身の丈からはるかに遠いように思える問題でも、実は自分たちの生活に大きく影響するテーマも多い。ぜひ自らの判断、議論の材料としていただきたい。本シリーズでは、決断が迫る消費税増税の是非について議論を展開する。 バックナンバー一覧 安倍首相が消費税増税を実施するかどうかの決断の時が近づいている。すでに、読売新聞、朝日新聞が、首相が来年4月からの消費税率の引き上げ（5％→8％）を決めたと報じている。 消費税は老若男女、お金持ちも貧乏人も関係なく、すべての国民から徴収する税だけに、本来ならば7月の参院選で争点とすべきテーマだった。そこで、ダイヤモンド・オンライン編集部では、ネット調査会社・

東京電力福島第一原発事故に伴う東電の人材流出に歯止めがかからない。今年４〜６月の３カ月間の依願退職は事故前の３倍相当の１０９人に上ることが東電への取材で分かった。若手技術者の離職が目立ち、長期間にわたる廃炉作業への影響が懸念される。実際に作業に当たっている協力企業でも人員確保が難しくなっている。廃炉作業に加え、汚染水対策などで人員増が迫られる中、「人材確保の面でも国が先頭に立つべき」と指摘する声が上がっている。　 ■危機感 東電によると、同社の平成２２年度の依願退職者は１３４人。福島第一原発事故発生後の２３年度は４６５人、２４年度は７１２人と急増した。２５年度は４〜６月までの３カ月間で１０９人が退職した。年間約４００人のペースで、震災発生前の約３倍となっている。　 東電は退職者の部門別や退職理由は明らかにしていない。関係者によると、４０歳以下が約７割を占める。会社の将来への不安や、管

紙面で読む消費税ヒアリングのため、首相官邸に入る日銀の黒田東彦総裁＝８月２６日、東京・永田町、杉本康弘撮影長期金利は急騰した 　◇けいざいＳＨＩＮＷＡ 　「私は間違ったことは何も言っていない。財政の規律は絶対に必要だ」 　日本銀行の黒田東彦（はるひこ）総裁は、日銀幹部の一人にこう語気を強めた。 　黒田が首相官邸で、消費増税を強く促す発言をしたことに、日銀内で懸念する意見が出ていることへの反論だった。９月初め、日本橋本石町の日銀本店８階の総裁室での出来事だ。 　安倍政権は８月下旬、６０人の有識者を官邸に集め、来春の消費税増税についての意見を聴く「集中点検会合」を開いた。 　司会役の甘利明経済再生相、麻生太郎副総理兼財務相と並び、黒田は意見を聴取する側だった。 　ところが、その席で黒田は、自分の意見を述べた。 　「消費税率の引き上げを先送りした場合、国債に対する信認の影響を見通すことは難しい。

2013年09月25日00:05 カテゴリ なぜ「正規雇用」は嫌われたのか（ひとつの見方・・・　とおまけ、「甦るマルクス」） ピカール・サワールマンのブログからの転載です。 ********** なぜ「正規雇用」は嫌われたのか（ひとつの見方）   マルクスだったらこう考える (光文社新書) [新書] 　『マルクスだったらこう考える』という本があるが、なんかインパクトが弱い。これでは『テルマエ・ロマエ』に負けている。 　マルクスが現代の日本に甦ってきたら、何をするだろうか。資本主義があいかわらず続いているのを見て、社会主義革命がいまだに達成されていないのか、と落胆するだろうか。あるいは、自分の考えが正しかったと思うだろうか？ 　もしかするとマルクスは、貨幣そのものが「商品」になっていることに驚くかもしれない。しかし、これはマルクスがほとんど重視していなかった貨幣退蔵がより意味をもっていた（貨