「僕はたぶん、世の中でいちばんたたかれている料理研究家ですよ」。そう自嘲気味に話すのは、YouTuberで料理研究家のリュウジさん（35）。レシピにうま味調味料を多用するスタイルには賛否あるが、いまや200万人近いチャンネル登録者数を誇る。ネットで人気を博して出したレシピ本は13冊を数え、累計90万部を超える「売れっ子」だ。高校を中退しアルバイトに明け暮れていた若者が、初めて人のために料理を作った経験、そしてうま味調味料にこだわる理由とは。（フリーライター・神田憲行／撮影：殿村誠士／Yahoo! ニュース オリジナル 特集編集部） カメラを据えたスタッフが何か小声でつぶやくと、それは突然始まった。 「はい！　どーもー　！リュウジです！」 ここは千葉県内のとあるマンションの一室。YouTuberで料理研究家のリュウジさん（35）の収録現場だ。チャンネル登録者数191万人、Twitterのフォ

新型コロナウイルス対策の「頼みの綱」に位置づけるワクチン接種推進に、菅義偉首相が前のめりになっている。自ら掲げた「1日100万回接種」「7月末までに高齢者接種完了」という目標に向け、陳情に訪れた海運業の企業トップに「打ち手不足」の解消への協力を呼び掛けるほど躍起になっている。政府内からは「首相はワクチン以外、見えなくなっている」との声も漏れている。 【写真】秋田時代、友人と実家近くの川で捕ったマスを手にする菅氏 「あんたのところは産業医がいるだろ。手を貸してくれないか」。5月中旬、新型コロナの影響にあえぐ海運業の経営者らとともに官邸を訪れ、支援を求めた自民党議員に対し、首相はいきなりそう切り出した。 首相がここまで焦っているのは、東京五輪・パラリンピックや衆院選を控え、「ワクチン以外に状況を打開する手だてがないからだ」（首相周辺）。野党の反発が強かった入管難民法改正案の今国会での成立を断念

精神科医がやってしまいがちな「ドリフ外来」 以前、尊敬するベテラン心理士からこういわれた。 「精神科医は薬を出すから、いつまで経っても心理療法がうまくならないのよ」 彼女はいつも精神科医に手厳しいが、このコメントもその例に漏れなかった。私は、「ですよねえ……」と曖昧あいまいに濁すほかなかった。 たしかにその通りだったからだ。「では、お薬を調整しておきますね」「お薬を追加しておきましょう」――こういった言葉で、出口の見えない診察室でのやりとりを強制終了する。問題は何も解決していない。 医師として前向きな姿勢を失っていないことを患者に示しつつ、ただ時間稼ぎをしているだけだ。そんなやりとりをこれまで何百回、いや何千回も行ってきたことか。 かつて私は、わが国の精神科医療をこう評したことがある。曰く、「ドリフ外来」。つまり、「夜眠れてるか？　飯食べてるか？　歯磨いたか？　じゃ、また来週……」といった

京都府舞鶴市議会の議会活性化特別委員会が行った議員活動などの時間を見える化するための調査で、議会で合意したにもかかわらず、共産党市議団だけが調査資料の提出を拒否していたことが２１日、わかった。同日の議員協議会で、各会派から「議会で決定したことに従わない前例をつくるのは、議会制民主主義の否定」などと厳しい批判が相次いだ。山本治兵衛議長は同市議団を厳重注意処分とした。 「議会活動・議員活動の見える化調査」で、市民との意見交換会（６月末に開催予定）で配布する資料作成のために実施。議員の活動を本会議など「議会活動」▽会派の活動や地域行事の出席など「議員活動」▽政党活動や選挙活動など「その他」－に分け、活動時間の提出を求めた。データは平均値の算出やグラフで、議員の活動を市民に分かりやすく説明するという。 今年３月８日の同特別委で、委員長が資料提出の合意を求め、簡易採決で合意した。全議員２６人が５月１

警備大手「セコム」の役員が、提携先の病院で“医療従事者向け”の新型コロナワクチンを接種していたことが、ＪＮＮの取材で分かりました。 接種を受けていたのは、セコムの常務で子会社「セコム医療システム」の布施達朗会長（６３）です。関係者によりますと、布施会長は千葉県松戸市の「新東京病院」で、３月１３日と４月１日の２回、医療従事者向けに優先的に割り当てられたワクチンを接種したということです。 ＪＮＮの取材に対し、セコム医療システムは「３月初旬に新東京病院から『ワクチンに余剰が出た』として、接種のお誘いを受けた」「布施会長は医師と席を同じにする機会も多く、接種の必要があるとの病院側の判断だったが、軽率であり、お断り申し上げるべきだった」とコメントしています。 関係者によりますと、新東京病院では、ほかにも病院職員ではない取引先などの少なくともおよそ８０人が医療従事者向けワクチンの接種を受けたということ

ツイート主はさまざまな子どもと家族の支援をしていますが、発達に特性のある子どもを育てる親御さんから「宿題」をめぐる家庭でのご苦労を聞くことがとても多く、親子関係の悪化や二次障害を心配します。そんな背景からのつぶやきと反応です。

IOCのコーツ調整委員長が21日の会見で、“緊急事態宣言下”でも大会を開催できると明言し、五輪開催がいよいよ濃厚になってきた。現時点で観客は入れる見込みで、学校の引率により、児童・生徒らも観戦予定だ。都教育委員会によると、“コロナ前”に策定された東京都内の公立小・中・高校などの生徒ら約81万人が観戦する計画については、「現時点で撤回する予定はない」といい、先日も教員らによる「集団下見」が実施されたばかり。保護者や教員からは不安の声が上がっている。 【写真】著名経営者やスポーツ選手も…五輪開催に異を唱えたのは？ ＊   　＊　　＊ 「新年度の保護者会で年間スケジュールが配布されたのですが、観戦行事がしれっと組み込まれていて、この状況なのに行くのかと驚きました。5月末に予定されていた運動会は最近延期が決まったばかり。運動会は延期で五輪は変更がないのはちくはぐだと思う」 戸惑いを隠せないのは中野

性的指向などを理由にした差別を禁じるオリンピック憲章。東京オリパラを前に差別発言が飛び出したことに、批判が生じています

高齢者向けの新型コロナウイルスのワクチン接種について、政府は先週に続いて、各自治体の終了時期の見通しを調査したところ、7月末までに終えられる見通しの自治体が1616と、全体の93％にまで増えたと発表しました。 高齢者向けのワクチン接種をめぐっては、政府が先週、全国1741の市区町村を対象に終了時期の見通しを調査したところ、全体の86％に当たる1490の自治体が、政府が目指している7月末までに終えられると回答しました。 調査結果を受け、政府は7月末までに間に合わないと回答した251の自治体に個別に課題を聞き取るなどして対応を行い、20日から21日にかけて各都道府県を通じて、改めて調査を行いました。 その結果「間に合わない」という自治体は125に減り、全体の93％に当たる1616の自治体が7月末までに終えられる見通しになったと発表しました。 「間に合わない」と答えた125の自治体のうち、 ▽8

インターネット金融大手のＳＢＩホールディングス（ＨＤ）傘下の金融仲介子会社「ＳＢＩソーシャルレンディング（ＳＬ）」に対し、金融庁が月内にも、金融商品取引法に基づき、業務停止命令を出す方針を固めたことが分かった。ＳＢＩＳＬの内部管理体制がずさんで、多数の投資家に損失を与えたことを重く見たとみられる。 【写真】１円玉を５００枚持ち込んでも預金額は「０円」…手数料の仕組み

自民党は昨日LGBT理解増進法案について議論したが、党内の保守派から慎重論が出て法案の了承は見送られた。会合後山谷えり子参院議員が語ったトランスジェンダーに関する発言に、当事者側から異論が噴出している。 法案に反対する有志の会のメンバーで、当事者でもある一般社団法人fairの代表理事の松岡宗嗣さんに話を聞いた。 一般社団法人fair代表理事松岡宗嗣さん この記事の画像（4枚） オリパラ前に国際問題レベルの発言 山谷議員は昨日の会合後、記者団に向かってこう語った。 「アメリカなどでは、学校のトイレでいろんなＰＴＡ問題になったり、女子の競技に男性の身体で心は女性だからと競技参加して、いろいろメダル取ったり、そういう不条理なことがある」 記者に対し「そういう不条理なことがある」と語る山谷議員 ――山谷議員の発言についてどう受け止めたか？ 松岡さん： トランスジェンダーの実態を無視し、当事者の尊厳

るちあーの @krsk_kwsk 同僚が 「最近オレオの味が落ちた気がするんだよね」 とか言ってたので 「ナビスコとヤマザキの提携が切れて作る工場がかわったのですよ YBCのノワールならほぼ昔通り リッツも同じでルヴァンというのを買ってください」 と滔々と語って「スナック菓子オタク」の称号を得たが、Jリーグ知識の一環である 2021-05-21 10:49:17

『週刊ポスト』（5月24日発売号）が、東京オリンピック・パラリンピックの是非を考える貴重なデータを公表している。スポンサーとなった71社の企業を対象にアンケートを実施し、1、7月開催に賛成か、2、開催の場合は無観客にすべきと思うか、3、有観客で開催の場合、社員に会場での観戦を推奨するか、という3つの質問を投げかけた。国民の7割、8割が反対する巨大イベントを3720億円もの協賛金で支えている彼らには、「なぜ五輪を後押ししているのか」を答える義務がある。 【写真】総理会見では厳しい質問をするのはフリー記者、外国人記者ばかり 実は、こんな当たり前の報道が他メディアでできないことこそが日本の重大事なのだ。その理由は簡単だ。世界のどこでも、これまでの五輪ではあり得ないことだったが、今回は国内の大手新聞社すべてが五輪スポンサーに名を連ねているからである。五輪には莫大な税金が投入され、環境負荷や国民負担

誤解されている方がいらっしゃるので指摘させていただきますが、「LGBTは種の保存に背く」「道徳的にLGBTは認められない」と私は一切発言していません。誤った情報の拡散にはご注意ください。

自民党の簗和生衆院議員（42）＝栃木3区＝が20日の党会合で、LGBTなど性的少数者を巡り「生物学上、種の保存に背く。生物学の根幹にあらがう」といった趣旨の発言をしたことが分かった。複数の出席者が21日、明らかにした。簗氏は共同通信の取材に「会議は非公開のため、内容や発言について答えるのは差し控える」とのコメントを出した。 【画像】「生産性がない」月刊誌に掲載された自民党の杉田水脈議員の寄稿 LGBTの存在自体を否定する問題発言として批判が出るのは必至とみられる。 自民党では過去にも杉田水脈衆院議員が性的少数者のカップルに関し「生産性がない」と寄稿し、非難を受けた。

自民党の簗和生衆議院議員が、党の会合で、LGBTと呼ばれる性的マイノリティーの人たちをめぐって「生物学上の種の保存に反する」という趣旨の発言をしていたことが分かりました。 20日開かれた自民党の内閣第一部会などの合同会議では、党が国会への提出を検討しているLGBTの人たちへの理解を促進するための法案を議題に意見が交わされました。 複数の出席者によりますと、この会議で簗和生衆議院議員は、LGBTの人たちをめぐって「生物学上の種の保存に反する」という趣旨の発言をし、ほかの出席者から問題視する意見が出たということです。 簗氏のコメント「会議は非公開 発言内容 答えるのは控える」 簗氏は、NHKの取材に対し「会議は非公開のため、内容や発言について答えるのは控える。LGBTなど性的少数者をめぐる理解の増進は必要なことだと考えている」というコメントを出しました。

＜炉心下に残る燃料デブリが再びくすぶりはじめている......＞ 史上最悪の原発事故から35年が経ったチェルノブイリで、再び事故の懸念が浮上している。事故後の施設を監視している科学者たちが、中性子線量モニターの数値が上昇していることを確認した。 以前からいくつかのスポットで数値は上昇傾向にあった。今回問題となったのは反応炉の下方にあたる「原子炉下部区画305/2」と呼ばれる空間で、過去4年間で数値が2倍近くにまで増加していることが判明した。中性子線量の増加は、核分裂が加速していることを示す兆候だと考えられている。 事故当時の炉心溶融により、ウラン燃料、被覆材、制御棒、建造物の一部などが溶け込み、溶岩状の「燃料デブリ」となって原子炉下の階層に流れ込んだ。今も下部区画には燃料デブリが残っており、含まれるウラン燃料の量は170トンに相当すると見積もられている。 英インディペンデント紙は再びくすぶ