解決に行動を要しない問題もある。「私は何をすべきか」と問うのは間違い。ハッと目を引く表現でした。 一部のストレス要因、たとえば人間関係にかかわるようなもの（いつも上司にしかられる、夫が冷たくなったなど）に対処するには、行動は必要ないことを理解しよう。こうしたストレス要因に必要なのは新たな解釈なのだ。ストレスが人間関係に起因する場合、行動に関する問い―― 「私は何をすべきか」あるいはさらに悪い場合は「私は何をすべきだとあなたは思うか」といった類の問い――を発するのは間違いだ。（略）こうした問いは選択肢を、以前に経験ずみで、現在の状況にはふさわしくないことに限定してしまうのが関の山だ。（太字は引用者による） マイケル・レイ 『ハイエスト・ゴール―スタンフォード大学で教える創造性トレーニング』 レイはストレスが人間関係に起因することが明らかな場合に絞っています。しかし、見えているのは別の問題（例

企業や上司は、これまで以上に社員や部下のメンタルヘルスに気を配ることが求められている。ただ、部下のメンタルヘルスに気を配れと言われても、何をすればいいか分からない。本特集では、早期発見・対処、予防、復職支援の観点から、今何をすべきかを探った。 Part1［現実］　心の病の損失額は2億円 Part2［発見］　つらさを知ってほしい Part3［予防］　原因を排除し生産性向上へ Part4［支援］　放置はNG、適度なストレスを Part5［生の声］　まるで腫れ物に触るようだった

うつ病対策などで先行する大手ITサービス会社は、効果を上げ始めている。野村総合研究所（NRI）がその1社。06年8月から「スマート・ワークスタイル・キャンペーン」と銘打った活動の一環で、深夜残業の撲滅に乗り出したところ、ピーク時は社員の3分の1が深夜残業していたのに対し、1年後には15％程度にまで下降した（図3）。それと連動して、メンタルヘルスのカウンセリングを受けるなどする社員数も減少したという。 図3●野村総合研究所（NRI）は、メンタルヘルスケアの基礎作りとして、2006年8月から長時間残業の削減に本格的に取り組んでいる [画像のクリックで拡大表示] NRIのオフィス・ビルでは、入退室をICカードで管理している。その管理ログを分析し、夜10時から明朝5時の間に入退室した該当者を把握。翌朝には該当者とその所属長などに、深夜残業を控えることをうながすメールを一斉配信することで、深夜残業を

「正確な数字は公表できないが、数年前と比べ、うつ病など心の病で治療を受ける社員は減る傾向にはない。むしろ増えている」――。 多くのITベンダーの人事担当者が、こう打ち明ける。大手ユーザー企業の情報システム部長も、「社員、非社員を問わず、IT部門内で心の病になる人が目立ち始めた。当社だけに偏った状況なのだろうか」と不安を隠さない。 厚生労働省が3年おきに実施する患者調査の概況によると、うつ病などの精神疾患の患者推定数は2005年度に全国で約76万人。8番目に多い疾病となった。さらに、同省が07年5月に発表した資料によると、精神障害による労働災害の申請数が06年は800件を超過。そのうち最も多い24％を占めるのが、SEや専門技術者といった専門技術職である（図1）。 公私の境界線が消えている ユーザー、ベンダーを問わず、システム開発・運用の現場で、心の病を患う人が増え続けている。SEなど技術者が