学術情報プラットフォームとしてのCiNii 1. はじめに 　国立情報学研究所（以下、NII）が運営する論文情報ナビゲータCiNii（サイニィ）は、サービス開始から5年目を迎えた2009年4月に新しいシステムの導入を行った（図1）。 筆者が携わった今回のシステム導入では、学術情報プラットフォームとしてのCiNiiの立脚点を明確にし、それに沿ったCiNiiの再設計・開発を行った。本稿では、システム導入の概要について述べるとともに、その背景にある学術情報流通プラットフォームの考え方について概説する。 2. CiNiiの概要 　CiNiiは学術論文を対象とした国内最大級の情報サービスである。NIIが電子化している約300万件の学協会誌・大学研究紀要だけでなく、国立国会図書館の雑誌記事索引、科学技術振興機構のJ-STAGE、Journal＠rchive、ならびに各大学・研究機関で構築が進む機関リポ

Google Scholarはどのくらい学術的か？＜文献紹介＞ Howland, Jared L.; Wright, Thomas C.; Boughan, Rebecca A.; Roberts, Braiam C. How Scholarly Is Google Scholar? A Comparison to Library Databases. College & Research Libraries. 2009, vol. 70, No. 3,p. 227-234. Google社が提供している学術論文検索サービスGoogle Scholar（GS）は，図書館員に限らず，学生や研究者が日々学術情報を探す際に幅広く利用されている。しかし利用されてはいるものの，それが検索する範囲とその結果の正確さに対しては，なお不信感が付き纏っているのが現状ではないだろうか。本論文は，その不信感の妥

次世代学術コンテンツ基盤ワークショップ＜報告＞ 国立情報学研究所（NII）において2009年6月12日，「次世代学術コンテンツ基盤ワークショップ」が午前と午後の二部構成で行われた。このワークショップは，6月11日から12日の2日間にわたり開催されたNIIオープンハウス2009のプログラムの一つである。 午前の部は，「電子リソースアーカイブの展望」というテーマで，電子ジャーナルを始めとする電子リソースの安定的・持続的なアーカイブについて，3名の講演が行われた。日本女子大学講師の後藤敏行氏は「電子ジャーナルアーカイブの現状と課題」と題し，国内外の主な電子ジャーナルアーカイブの現状を整理した上で，商業出版社の利益保護とアーカイブの利用促進という相反する課題への対応策として，調整機関の設立とその果たすべき役割を提示した。さらに，その役割の一つとして，従来は出版社の主要顧客ではなかった途上国の研究機

Web 2.0環境下で，学習者の期待に応える高等教育とは？（英国） 2009年3月，英国の高等教育関係者14名からなる「変わりゆく学習者の経験を調査する委員会」が，Web 2.0環境下における学習者の経験や期待に応える高等教育を実現する戦略・政策に資するべく行った調査の結果を，『Web 2.0世界における高等教育（Higher Education in a Web 2.0 World）』として刊行した。 同委員会は，英国高等教育アカデミー（HEA），情報システム合同委員会（JISC），教育コミュニケーション・テクノロジー局（Becta）などの支援を受けつつ，独自の立場から，(1) 現在の学習者が高等教育に入るまでの期間に営んでいるオンライン・ライフスタイル，(2) 学習者が高等教育に抱いていた期待と，実際に入ってから経験した現実，(3) 英国の高等教育におけるWeb 2.0の利用状況，の3

『危機に瀕している学術書，学術雑誌』＜文献紹介＞ Research Information Network. Scholarly books and journals at risk: Responding to the challenges of a changing economy. March 2009. http://www.rin.ac.uk/files/Scholarly_books_journals_at_risk.pdf 昨今の世界規模の経済危機が研究図書館へ及ぼす影響は深刻である。国際図書館コンソーシアム連合（ICOLC）が，「世界的経済危機とそのコンソーシアム・ライセンスに与える影響に関する声明」を2009年1月19日に公表し，また北米研究図書館協会（ARL）も，ICOLCの提言の一部を強化し，研究図書館の視点からの観察，勧告を加えた「世界的経済危機にある学術出版社に対

CA1685 – 動向レビュー：総合的図書館ポータルへの足跡―オーストラリア国立図書館の目録政策とシステム構築 / 那須雅熙 オープンアクセス・オプションとその被引用に対する効果 1. はじめに 　オープンアクセスの目的は、科学者や一般市民が学術成果に無料で自由にアクセスできるようにすることである。そのための手段として(1) オープンアクセス雑誌、(2) 機関リポジトリの2 つが大きく取り上げられてきた。これらは現在もオープンアクセスのための主要な手段であることは事実であるが、最近はその変化形態としての(3) オープンアクセス・オプション、(4) 研究助成機関リポジトリが大きく注目されてきている。本記事はオープンアクセス・オプションを中心に最近の動向について解説するとともに、オープンアクセス・オプションの効果に関する最近の研究にも触れる。なお、本稿以前のオープンアクセス雑誌の動向については

研究評価を意識した新しい学術雑誌評価指標の模索 学術雑誌の評価基準として広く利用されているインパクトファクター（CA1559参照）。しかし近年，学術・研究業績を評価する動きが国内外で高まりつつある中で，このインパクトファクターに対する批判も多くなされるようになってきている。また，学術雑誌の評価指標であるインパクトファクターが，研究者個人の評価指標として誤用されることも多く報告されている。そのため，「n回以上引用された論文が，n本以上存在する」という値「n」をもってその論文の執筆者の評価指標とする，カリフォルニア大学サンディエゴ校のハーシュ（Jorge E. Hirsch）教授考案の「h指数（h-index）」をはじめ，新しい評価指標を探る試みは枚挙に暇がない。計量書誌学だけを対象としているわけではない図書館情報学分野の学術雑誌“Journal of the American Society

eポートフォリオの活用方法（英国） 英国ではここ数年，教育に関するあらゆる部門でeポートフォリオへの注目が高まっているという。eポートフォリオとは，「学習者の学習経験およびその結果身に付けた能力などの証拠となる，学習者が作成した一連のデジタル形態の学習成果物」を指す用語で，学習者が自分の成果を同僚の研究者，教師，評価者，雇用者等に示すものである。学習者個人に特化したものであること，これまでの学習成果を踏まえて今後の学習の方向性を計画するといった自省的な学習を促進することなどが特徴とされる。 このeポートフォリオに関する標準の共同開発や，関連技術・標準のパイロット調査などを通じて，eポートフォリオ用ツール・システムの効果的な活用方法の調査・開発を行ってきた英国情報システム合同委員会（JISC）がこのほど，学習者やeポートフォリオ運営者向けに効果的な活用方法を紹介する刊行物“Effective

「動くコンピュータ教室」，2008年「学習へのアクセス賞」獲得 ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団が授与している「学習へのアクセス賞」（E245，E374，E559，E691参照）に，2008年はメキシコ・ベラクルス州 教育省が進めるコンピュータ・インターネット教育プログラム“Programa Vasconcelos”が選ばれた。このプログラムはベルトラン（Fidel Herrera Beltran）州知事が2005年から5年計画で進めているもので，Vasconcelosとは，現代メキシコの教育の発展に寄与した哲学者，教育大臣の名にちなんでいる。 ベラクルス州はメキシコの中東部にある南北に長い州で，メキシコ湾の西岸に位置する。州内の人口は約730万人であるが，コミュニティは小規模で貧しく，それぞれが孤立している。コンピュータやインターネットアクセスの設備を備えた図書館を維持していくために必

電子ジャーナルの進展に伴って学術論文における先行研究の引用・参照の範囲が狭くなっている（過去に比べ、古い記事の引用が少ない／引用・参照対象誌が少ない／引用・参照文献の数自体が少ない）というレポートがScience誌に掲載され、ネット上の図書館・学術コミュニティの注目を集めています。ただしオンラインで無料公開されているのは要約のみです。 Science 18 July 2008: Vol. 321. no. 5887, pp. 395 – 399 DOI: 10.1126/science.1150473 Reports Electronic Publication and the Narrowing of Science and Scholarship James A. Evans http://www.sciencemag.org/cgi/content/abstract/321/5887

ARL，研究図書館によるE-Science開発のためのアジェンダを発表 英国国立E-Scienceセンターの定義によると，E-Scienceとは「インターネットによって可能となった世界規模の協同によって遂行されつつある，大規模な学術活動」を指す。このような協同による学術活動では，個々の研究者が非常に大規模なデータコレクションやコンピュータ資源にアクセスでき，高性能に可視化された形でそれらを利用できることが，典型的な特徴として挙げられる。 北米研究図書館協会（ARL）は，こうしたE-Scienceの急速な進展を踏まえ，研究図書館の運営や機能，さらには使命にまで影響を及ぼしうる変革的な存在であるE-Scienceへの認識を高めるとともに，この領域に図書館をプレイヤーとして位置づけることを任務とした「E-Scienceのための図書館支援合同タスクフォース」を2006年に設置した。このタスクフォー

望ましい大学図書館システムとは？＜文献紹介＞ 国立大学図書館協会学術委員会図書館システム検討ワーキンググループ. 今後の図書館システムの方向性について. 2007, 61p. http://wwwsoc.nii.ac.jp/anul/j/projects/si/systemwg_report.pdf，(参照2007-08-28). 国立大学図書館協会は2006年12月，学術情報委員会の下に図書館システム検討ワーキンググループを設置し，デジタル情報環境下に相応した将来の図書館システムの方向性について，2007年3月まで議論を行ってきた。このほど，この議論を踏まえ，ワーキンググループ委員が各々独自の視点・問題意識から記述した各章からなる報告書『今後の図書館システムの方向性について』が公表された。 本報告書ではまず，現在のパッケージ化された図書館システムの課題を提示している。現在の図書館システム

CA1597 – 動向レビュー：電子ジャーナルのアーカイビング−海外の代表的事例から購読契約に与える影響まで− / 後藤敏行 ウェブ・オントロジーの可能性と図書館 1.　はじめに 　ウェブ上の情報を組織化して活用するというWWWが設計された当初からの夢(1)は，現在「セマンティック・ウェブ」（CA1534 参照）と呼ばれて要素技術の標準化が進められています。その核となるウェブのオントロジー（ontology）は，ばらばらに記述，蓄積された知識の連動を重視しており，電子図書館どうし，あるいは図書館と関連コミュニティ(＊)との連携，さらに書誌情報にとどまらない豊富なウェブ資源との統合といった面での応用が期待できます。 (＊)ここでいうコミュニティは，地域社会に限らず，同じ関心領域や活動を共有する集合全般を指します。 2.　セマンティック・ウェブとオントロジー 2.1.　オントロジーとその働き

ソーシャルソフトウェアに関する新たなる展開（日本・カナダ） これまで民間を中心に利用されていたブログ, RSS, ソーシャルネットワークサービス（SNS）, Wikiといったソーシャルソフトウェアを, 地域のコミュニティ形成の道具として行政部門でも積極的に活用しようとする動きが進められている。 総務省は，平成17年度に行った「ICTを活用した地域社会への住民参画のあり方に関する研究会」および東京都千代田区・新潟県長岡市で行った地域SNSの実証実験の成果をもとに, 先日「住民参画システム利用の手引き」を公開した。 この手引きは，現在の地域を取り巻く環境について，従来の行政手法では対応できない領域（子育てや介護，地域の安全の確保など）が生じていると分析し, 地域社会の課題解決のためには，地域住民の参画と地域コミュニティの再生が不可欠であるとして, 情報通信技術（ICT）の活用による地方行政を含

図書館サービスにおけるRSSの活用可能性とは？　＜文献紹介＞ McKiernan, Gerry. Rich Site Services: Web Feeds for Extended Information and Library Services. LLRX.com. 2004. (online), available from < http://www.llrx.com/features/richsite.htm >, (accessed 2004-10-18). インターネット上のニュースサイトやブログ(E194参照)等において，近年，最新・更新情報を公開するために盛んに使われている記述フォーマット「RSS(注)」は，図書館サービスへの活用可能性をも秘めているようだ。9月20日発行のLLRX.comに，図書館におけるRSSの活用事例やその可能性が紹介されている。 それによると，現在，

e-ラーニング時代の図書館サービス 1.　e-ラーニングとは 　e-ラーニングとは，情報通信技術（ICT）を活用した学習形態の総称で，衛星通信やウェブを利用した遠隔学習だけでなく，図書館や学校で行われているICTを活用した学習も含まれる。本稿では，最新の文献から把握した米国の大学図書館が実施するe-ラーニング支援サービスのガイドラインとその実施状況を報告するとともに，英国図書館（BL）とニュージーランド国立図書館におけるe-ラーニング支援への取り組みを紹介する。 2.　大学図書館のe-ラーニング支援 　米国大学・研究図書館協会(ACRL)は，2000年に，「遠隔学習図書館サービスのためのガイドライン(Guidelines for distance learning library services)を作成した(1)。以下では，このガイドラインの概要とともに，大学図書館サービスがガイドライン