ま、ちょっと - finalventの日記
⇒生き延びるための料理 - 萌え理論Blog そして、肉中心のコンビニ弁当はカロリーが多い。 と思っている人は多し。ちなみに、ステーキとハンバーグのカロリー比較をしてみるといいよ。 参考⇒米国食肉輸出連合会：だからヘルシー：カロリーを比較してみよう これはもうちょっと言及。非難じゃないので短絡的に受け止めないでね。 で。 一食だけで成人男性が一日に必要な肉の摂取量を満たしてしまうこともある。 「一日に必要な肉の摂取量」？ 栄養学にそんな概念はないよ。あるのは、肉ならたんぱく質。 で。 ちなみにたんぱく質の推奨量は60g/日。 上限は総エネルギーの20％ 。 ほいで、 たんぱく質エネルギー比率（％）＝ たんぱく質（ｇ）×4／総エネルギー（kcal）×100 仮に男で2000kcalとすると100g。 豚ロース100g中のたんぱく質は、22.7g。 ざっくり見て、肉500gぐらい食うと、この上
中国バブル崩壊開始！？ - Baatarismの溜息通信
溜池通信の「かんべえの不規則発言」で、昨日、かんべえさんがこのようなことを書いていました。 ＜11月25日＞（日） 〇中国にいる間、「日本のバブルの経験を聞きたい」という声をしばしば聞きました。実際、特に上海では「買った家の値段が3倍になった」だとか、「もう今からでは買える家がない」とか、「美術品や骨董品が高値になっている」などと、昔どこかで聞いたような話をたびたび耳にしましたから。 〇日本の経験を当てはめるならば、本当の意味でのバブル崩壊は株価下落の2〜3年後にやってくるはずです。でもって、株価の下落は今まさに始まった感がある。その辺は、以下のグラフをご参照いただくとよく分かると思います。 ●上海総合指数：http://stock.searchina.ne.jp/data/chart.cgi?span=90&asi=1&code=SSEC ●SSE Composite Index： ht
Supercapitalism - 池田信夫 blog
本書は重要である。それは著者が――みずからたびたび強調しているように――クリントン政権の労働長官として経済政策に大きな影響を与え、そしてもう一人のクリントンが大統領になろうとしているからだ。同じ意味で、クルーグマンの新著も重要だ。本書を絶賛しているレッシグを含む3人のうち、だれかが新政権に入るだろう。本書は、2009年以降のアメリカがどういう方向に進むかを予測する材料になる。 リベラルの本といえば、美しい建て前論ばかりで退屈なものと相場は決まっており、クルーグマンの本などはNYタイムズにさえ酷評されている。それに比べると、本書は21世紀なりの意匠がこらされている。ここ30年の所得格差の拡大についても、クルーグマンのように共和党政権を非難するのではなく、著者は「グローバル化とIT化の結果であり、この流れを政治の力で止めることはできない」という。どっちが経済学者だかわからない。 著者は「現
「小さい政府」を言うならば - Baatarismの溜息通信
皮膚細胞から万能細胞（iPS細胞）を作ったことで、科学界はおろか、ブッシュ大統領やローマ法王にまで衝撃を与えた山中伸弥京大教授ですが、「おこじょの日記」によると、彼がiPS細胞を手がけた理由の一つとして、受精卵を使うES細胞研究に対する国の手続きが煩雑すぎたため、それを回避しようという考えがあったそうです。 ヒトの生殖細胞を使わず、皮膚の細胞から幹細胞を作り出した山中教授のグループの研究は大きく取り上げられています（ノーベル賞もん？）が、教授にインタビューしたTimes記者氏のブログに非常に興味深い内容がありやした。 なんと、教授の研究の原動力は日本政府の無能さに対する怒りなんだそうです。なぜ日本では生殖細胞の研究利用が認められているのに、あえてそれを使わずに研究してるのかを尋ねられた彼は・・・ ではどうぞ： （中略） 日本の幹細胞研究に対する政府の態度には２つ大きな問題がある。まず、一つ
トヨタが気前よくカイゼンを教える本当の理由（1/3） ― ＠IT MONOist
コロナ禍で製造業のマーケティング手法もデジタルシフトが加速した。だが、業界の事情に合わせたデジタルマーケティングを実践できている企業はそう多くない。本連載では「製造業のための正しいデジタルマーケティング知識」を伝えていく。第14回のテーマは「メーカー開発設計者に聞いたサプライヤーの探し方と選定基準」だ。
日本軽視のヒラリー論文 / SAFETY JAPAN [古森 義久氏] / 日経BP社
米国の大統領選挙キャンペーンは本番の投票まではまだ１年以上もあるのに、熱気をますます強めてきた。その熱気を高める最大の理由の一つは、民主党女性候補のヒラリー・クリントン上院議員に関する話題の広がりだといえよう。 ヒラリー女史の言動に対しては、彼女を支持する側も、反対する側も、とにかく関心を熱くしている、という感じなのである。マスコミのヒラリー報道も大々的である。ただし一般の熱い関心が先なのか、それともマスコミの大報道が先なのか、ニワトリとタマゴの議論にも似てくる。 とにかく米国のマスコミは、自主的になのか、あるいは一般の熱い関心に応じてなのか、異様なほどのハイライトをヒラリー女史に浴びせている。このマスコミの状況は共和党側からは「従来からの民主党びいきの大手マスコミは、みなこぞってヒラリー女史ばかりを大きく扱い、共和党側の候補をことさら小さく扱っている」という批判が絶えないほどである。
iza：イザ！
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スーダン反政府組織、中国PKO部隊に警告
2007年11月24日、ダルフール（Darfur）地方のヌヤラ（Nyala）に、国連（UN）・アフリカ連合（African Union、AU）合同平和維持活動（PKO）部隊の先遣隊として到着した中国人民解放軍の兵士。(c)AFP/UNMIS/ALI HAMATI 【11月26日 AFP】スーダンの反政府組織「正義と平和運動（Justice and Equality Movement、JEM）」のAbdel Aziz el-Nur Asher司令官は25日、同国西部ダルフール地方で平和維持活動（PKO）に当たる国連（UN）とアフリカ連合（African Union）の合同部隊の先遣隊として前日到着した中国人民解放軍の部隊を、政府軍の「同盟軍」と見なし、攻撃を免れることはできないと警告した。 スーダン産石油の最大の輸入国である中国は、スーダン政府に兵器を販売しており、ダルフール紛争を扇動してい
FujiSankei Business i.／Bloomberg GLOBAL FINANCE
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