ユーモアが分かると英米人に親しみがわく：日経ビジネスオンライン
英米人は、会話を楽しくしようと努力します。その気持ちは分かるのですが、銅メダル時代のぼくには、まじめな会話の時の方が気楽でした。彼らのユーモアが理解できなかったからです。今週は英米人のコミュニケ―ションの根底に流れるユーモアを解説します。 ユーモアは日本語に翻訳できない 「英語が話せるようになって、いちばん変わったことは何ですか？」 とよく聞かれます。 ジムに通い続けると体が頑丈になる。経営者は事業が成功し始めると自信にあふれた顔つきになってきます。英語ができるようになると、自分がどう変化するのでしょうか。 実を言えば、大きな変化はほとんどありません。英語が話せるようになって、より論理的な日本語で話せるようになったということはありません。感情表現に変化が現れたということもありません。日英の両国語ができるということは、コインに例えれば、表には日本語が書いてあり、裏には英語が書いてある状態です
南米ブームは中国の搾取の構造？ご利益は？：日経ビジネスオンライン
中国がラテンアメリカを翻弄する 米エール大学での任期を終え、米ハーバード大学に着任した。東海岸の名門大学で目立つのが、ラテンアメリカへの関心の高さだ。ここハーバードでは毎日のように、ラテンアメリカの経済や政治を研究するセミナーが開かれている。 いくつかのセミナーに参加して明快になったのは、ラテンアメリカ経済は、“中国に翻弄”されているということ。今のラテンアメリカ経済の急成長は中国経済の高成長が支えている」のと同時に、「中国経済がラテンアメリカ経済の構造改革を邪魔している」のだ。 ハーバードやエールには新興国の元首や閣僚だった教授がゴロゴロ居る。先日、その実務家兼学者の講演を聞いた。1つはハーバード大学ディビッドロックフェラー・ラテンアメリカ研究所主催のもの。講師はグイレルモ・ペリー 前コロンビア蔵相。 ちなみにその前日には、前チリ蔵相のアンドレス・ヴァラスコ、ハーバード大教授の講演がケネ
世界最速！「中国の新幹線」が示す未来：日経ビジネスオンライン
日本が世界に誇る高速鉄道である新幹線。世界的に鉄道インフラの需要が急増する今、その速度や安定性、過密ダイヤでも定時運行できる信頼性の高さが、技術を輸出する上で大きな強みになると言われている。 その一方で、日本や欧州の技術を導入した「中国の新幹線」が、既に世界最速を記録。それを中国政府やメーカーは「独自技術」として海外に売り込もうとしている。 日経ビジネス2011年1月31日号の特集「急速浮上！中国エコカンパニー」では、独自技術を積み重ねてきた研究開発型の企業を中心に紹介した。今回の連載では、それとは対照的とも言える「中国的イノベーション」の吸引力と破壊力に迫る。 北京と天津を結ぶ高速鉄道「京津城際鉄路」は滑るように加速し、あっという間に時速330キロメートルに到達した。 この高速鉄道が結ぶ北京と天津の距離は約115キロメートル。東京からであれば、三島や宇都宮との距離に相当する。この距離を約
全職員にツイッターのアカウントを配布した：日経ビジネスオンライン
市役所には、様々な部署がある。市民へ伝えることを多く持つ部署と、そうではない部署がある。ツイートしやすい環境と、そうでない環境がある。2010年9月にアカウントを一斉配布された佐賀県武雄市の事務系職員約390名は、最初、誰もが戸惑った。そこで一歩踏み出して、ツイッターを通じてお互いを知り、自分を知ったことで、楽しく、そして市民のためになる仕事に取り組んでいる職員がいる。 武雄市には、営業部がある。その営業部の観光課と、ロケなどの誘致を行う佐賀のがばいばあちゃん課で、大野貴宏さん（ @tko_t_oono ）は働いている。発信情報の多い部署に所属していることもあって、大野さんのつぶやきの数は、全職員の中でもかなり目立つ。 「以前は、インターネットを使って情報発信をしようとすると、担当部署に依頼する必要があり、発信にタイムラグが生じることもありました。ツイッター、特にスマートフォンを使うように
まだテレビ持ってる？：日経ビジネスオンライン
「ねえ、テレビ持ってる？」 米国人の友人に、初めてそう聞かれた時は、面食らった。日本ではどんな貧乏学生だってテレビは持っている。 もちろん、持ってますよ。しかし、この質問が多いこと。 実は、米国の若者や学生は、アパートを借りてもテレビを買う人が少ない。しかも、ケーブルテレビ（CATV）を契約すると、月額数十ドルという視聴料がかかる。そんな余裕のある若者はあまりいない。 だから、テレビを持っている友人を見つけたら、押しかけて人気番組を一緒に見よう、というわけだ。 テレビドラマをスタバで見る ところが、その質問がすっかり聞かれなくなった。 なぜって、今ではテレビの人気番組は、オンライン上で無料で見られるからだ。日本の主要民放にあたる米ネットワークテレビ局の番組だけでなく、ニュースやドラマの専門チャンネルの番組まで視聴が可能だ。 だから、「あー、まずい。見逃した！」という人気ドラマやリアリティー
日本企業のグローバル化に欠かせない人材戦略革命：日経ビジネスオンライン
「日本を何とかしたい！」と心底から考えている荒井裕樹氏。背景には、国内総生産（GDP）が世界第3位に転落するなど、日本の存在感が低下していることがある。ではどうしたらいいのか？ 同氏は「日本の基幹産業の再編をどんどん進めるべきだ」と、本コラムで主張してきた。 荒井氏は、年収4億円を超える訴訟弁護士の仕事を捨て、2008年夏、MBA（経営学修士号）を取得するため米国に留学した。直後にリーマンショックに遭遇。「100年に一度」といわれた世界的な金融・経済危機の震源地となったニューヨークで金融工学を学び、投資ファンドによって日本を変革したいと意欲を燃やしている。 そんな荒井氏が今回、日本再興にとって最も重要なテーマである人材の問題についての持論を展開する。「人材のグローバル化が遅れている」と喝破。世界で勝つための人材を獲得するには、日本企業の報酬体系そのものをグローバルに合わせる改革が急務と説く
記憶を失った妻に毎日物語を読む夫の悲哀：日経ビジネスオンライン
ストレスなどからココロを病むビジネスパーソンが増加し、社会問題化しています。メディアでも大きく報じられ、小説や映画などでも描かれるようになりました。 このコラムでは、ココロの病を扱った映画を題材にして、日本精神科看護技術協会に所属し、日々患者に接している精神科看護師の解説を交えながら、誤解されやすいココロの病の本当の症状や対処法などを明らかにしていきます。 今回に紹介するのは、若かりし時の熱愛の日々とともに、年老いて病を患った妻を献身的に支える夫の姿を描いた米映画『きみに読む物語』。この作品の中で、どのようなココロの病が描かれているのか。名優たちのリアルな演技を通して具体的な病状を正確に把握し、理解を深めていきましょう。 アメリカ南東部に位置するノースカロライナ州のとある町。川のほとりに建つ病院に併設された療養施設に入居している老婦人アリーの元を、分厚いノートを抱えた老人が訪れる。 看護師
アメリカから見た大相撲八百長：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン アメリカ人は高見山が勝つ理由を知っていた 大相撲中継はアメリカでも、日本と同時に見ることができる。NHK国際放送を流すNHKの子会社「テレビジャパン」で大相撲中継を流している。 ハワイなどを除けば、それほど熱狂的な相撲ファンが米国内にいるとは思えない。それにもかかわらずSumoを知らないアメリカ人はまずない。侍のような丁髷（ちょんまげ）を結い、臀部丸出しで褌を締めた大男たちが、土でできた土俵の上で「倒すか」、「押し出すか」を決める格闘技。加えて、審判員である行司は、まるで歌舞伎で見るような古式豊かな煌びやかな衣装。呼び出しは羽織姿でかいがいしく動き回る。 80年代にジェッシー高見山というハワイアンが相撲取りになったときには、アメリカ人はあっと
闇に葬られ続ける「イタイイタイ病」：日経ビジネスオンライン
日本の高度成長期であった1950年代後半から1970年代にかけて発生した公害によって発症した病気を公害病と言うが、そのうちで被害が特に甚大なものを総称して「4大公害病」と呼ぶ。その内訳は、有機水銀による水質汚染を原因とする「水俣病＜熊本県＞」と「新潟水俣病（第2水俣病）＜新潟県＞」、亜硫酸ガスによる大気汚染を原因とする「四日市ぜんそく＜三重県＞」、カドミウムによる水質汚染を原因とする「イタイイタイ病＜富山県＞」である。ちなみに、日本の厚生省によって最初に認定された公害病は「イタイイタイ病」であり、それは1968年5月のことであった。 日本の「4大公害病」を遥かにしのぐ 驚異的な高度成長により2010年にGDPで日本を抜いて世界第2位の経済大国となった中国にも「公害病」は当然ながら存在する。中国各地から報じられる環境汚染や公害から判断して、「公害病」の状況は、日本の「4大公害病」を遥かにしの
「インフレーション・ターゲティング」はうまくいくか：日経ビジネスオンライン
（前回から読む） 今回はテイラールールの話から始めましょう。 これまでお話してきた通り、現在主要先進国・地域では非伝統的な金融政策運営が行われ、政策金利は1％以下と極めて低い水準にあります。では、政策金利はどのような水準に設定するのが本来望ましいのでしょうか。 テイラールールとは 金融政策運営の方式として、テイラールールという考え方があります。これは、ジョン・テイラーという経済学者によるものです。テイラーは、1987年から92年に米連邦準備理事会（FRB）によって採用されてきた政策金利はテイラールールでうまく説明できると主張しました。 このルールの利点の一つはとてもシンプルなことで、政策金利は物価上昇率と景気の両方を考慮した水準に決まります。 It＝a + 0.5 GAPt+0.5(πt-π*)+πt a：均衡実質金利 It：政策金利 GAPt：GDPギャップ π：インフレ率 π*：目標イ
手間のかかる契約書の対処のしかた：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 中小企業の経営者というのは、専門家を社内に置いたり、法務部なんて部署を設置する余裕がありませんから、たくさんの「契約書」を独りで読んで処理することになります。 たいてい、仕入れ先は自分と同じような中小企業ないしは零細企業、納品先は大手ということになりますから、契約書のたたき台は誰がつくるべきか？ついぞ、忙しいものだから、「素案を送っておいてください」となってしまうのが、中小零細企業の社長の本音です。 相手から送られてきた契約書には、これまで合意したことが書かれていて、その数字や条件をチェックすれば、はい上がり、と思ってしまいがちなのは、性善説に基づいた考え方です。 しかし、契約書というのは、性悪説に基づいて書かれるものだから、送られてきたもの
国際政治アナリストが漏洩文書を分析する「ウィキリークスの衝撃」：日経ビジネスオンライン
イラク・アフガン戦争への知識がないと理解できない NBO 今回の著書を読むと、ウィキリークス問題の本質というかインパクトの大きさは、これまでの米国のイラク戦争やアフガン戦争についての知識がないとちゃんと実像が掴めないことが分かります。 菅原 インテリジェンス・コミュニティーの用語の1つに「ブローバック」という言葉があります。相手に仕掛けたある秘密工作が、めぐりめぐって自分たちに跳ね返ってくるブーメラン効果のことを指した言葉です。 例えば、1980年代にアフガニスタンに侵攻していたソ連を追い出すために、アフガニスタンの軍閥や世界中の過激なイスラム教徒の若者たちに武器を渡してアフガニスタンに送り込んだ秘密工作がありましたが、それが結果としてアルカイダのような国際テロ組織を作り上げ、後にそのテロに米国自身が悩まされるようになったというのは、典型的な「ブローバック」の例です。 それと非常に似たよう
20億人が飢え、10億人が過食：日経ビジネスオンライン
英政府のシンクタンク、フォーサイトが「The Future of Food and Farming: Challenges and choices for global sustainability」という調査結果をまとめた。分かりやすく言えば、未来の食料危機にいかに備えるか、という内容である。発表されたのは1月24日。食料価格の高騰をきっかけに起きたチュニジアの政変がエジプトに飛び火し、大規模なデモに発展する前日というタイミングだった。 34カ国から参加した約400人の専門家によってまとめられたというだけあり、現在の世界の食料システムが抱える問題を網羅している。北アフリカで始まった社会不安の増大を引き合いに出すまでもなく、今年は食料価格の高騰が世界的な関心の的だ。2月18～19日にパリで開催されたG20（20カ国・地域）財務相・中央銀行総裁会議でも、投機資金の流入などによる食料価格の高騰
エイズ治療に光明：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Rob Waters（Bloomberg News記者） 米国時間2011年2月10日更新「 Sangamo's Bet Against AIDS: Gene Therapy 」 米サンフランシスコ在住のティモシー・ブラウンさん（44歳）は、エイズが治療で完治した最初の人と言えるかもしれない。ブラウンさんは2007年、独ベルリンで幹細胞移植を受けた。移植したのは、遺伝的にエイズへの免疫力を持つ人の幹細胞だ。2％程度の人がこうした遺伝子を持っている。 この治療を担当し、現在は独マンハイム赤十字医療施設に勤務する血液専門医のゲロ・フッター医師は「その後、エイズ治療薬の投与をやめたが、ブラウンさんの体内からエイズウイルス（HIV）は検出されていない
70歳まで安心して働ける給与体系を：日経ビジネスオンライン
この表から明らかなように、日本は現在、自殺の多さでいうと、多い方から数えて世界で第6位である。日本より上位にある国々はすべて旧ソ連圏にあり、ソ連邦の崩壊で非常に混乱し、困難な時期を経て来た国々である。政治、経済の激変を体験していない国で日本ほど自殺率の高い国はないのである。私は文明国で、しかも中国に抜かれたとはいえGDPで世界第3位の経済大国である日本にとって、自殺率がこうも高いというのは最も恥ずべき汚点だと考えている。 今回の一文は日本の自殺率がなぜこれ程高いのか、そして日本の指導者達はなぜ長期間この問題を放置してきたのか、それを解決するにはどういう事が求められるのか等に関して、考えてみようと言う訳である。
日豪EPA、狙う「95％自由化」：日経ビジネスオンライン
再開した日本とオーストラリアのEPA（経済連携協定）交渉。農畜産物への豪の要求と日本の対応方針の概要が分かった。高い自由化を実現できるか。国内農業改革がカギとなる。 日豪両政府は今月7日から4日間の日程で開いたEPA（経済連携協定）締結交渉を終えた。昨年4月以来となる今回の会合。表向きは目立った進展はなく、鹿野道彦・農林水産相は「交渉を考えると期限を決めるのはプラスにならない」と、早期決着に慎重な見方を示す。 もっとも、交渉に携わった政府関係者は「個別分野、品目に関する突っ込んだ話し合いが始まるのは3月にも行う非公式協議から。今回の協議の雰囲気は悪くない」と打ち明ける。 本誌の取材で、焦点の農畜産物自由化に関する豪州側の要求案の詳細と、日本側の交渉方針が明らかになった。豪州側の要求に「ノー」一辺倒だった日本政府の姿勢の変化も読み取れる。 小麦、砂糖は「関税割り当て」 豪州の関心は牛肉（関税
日本代表がアジア杯で優勝できた“真因”：日経ビジネスオンライン
中東のカタールで開催されたサッカーのアジアカップ。決勝に進出した日本代表の前に立ちはだかったのはオーストラリア代表。2006年のワールドカップ（W杯）ドイツ大会の1次リーグ初戦で、1－3の大逆転負けを喫した因縁の相手だった。 両者無得点のまま、日本代表にとっては韓国代表をPK戦の末に下した準決勝に続く延長戦に突入する。延長前半の15分間も0－0のまま折り返し、またもや重苦しい雰囲気が広がり始めた延長後半の4分。その時は訪れた。 左サイドをドリブルで突破した長友佑都（当時は伊チェゼーナ）がゴール前へクロスを上げる。そのボールは、相手のマークを外してフリーになっていた李忠成（サンフレッチェ広島）の元へ。 李がノートラップで迷わず振り抜いた左足のボレーシュートは、相手ゴールの左隅に吸い込まれていった──。これが決勝点となり、アルベルト・ザッケローニ監督率いる新生日本代表は2大会ぶり4度目のアジア
「住宅バブルの法則」が予言する中国危機：日経ビジネスオンライン
2月に封切られた映画「ウォールストリート」をご覧になっただろうか。 1987年の前作「ウォール街」では、主人公の1人、ゴードン・ゲッコー（マイケル・ダグラス）が「強欲は善だ（Greed is virtue.）」と株主を扇動し、敵対的な企業買収で大儲けする。傲慢、強欲のゲッコーは実に憎々しい。しかし最後はどんでん返しが起こり、インサイダー取引違反で刑務所行きとなった。観客は「悪の栄えは続かず」のエンディングにほっと胸をなで下ろして終わった。 今回の続編はゲッコーが長い刑期を終えて出所してくるところから始まる。時は米国が住宅バブルの頂点から金融危機に転げ落ちる局面だ。自分の経験を本に書いてベストセラーになったゲッコーは再び大学の講演会でこう言って聴衆を沸かす。 「昔、私は“強欲は善だ”と言ったが、今はこう言おう。“欲は合法だ”」 ゲッコーは住宅ローンの証券化によってファイナンスされた住宅ブーム
円建て輸出の比率が過去最高に！：日経ビジネスオンライン
自国通貨建ての貿易はメリットが大きい。自国通貨を契約（決済）通貨に使用できるならば、企業が実質的に為替変動リスクから開放されるからである。 中国も緩やかではあるが「人民元の国際化」を推進している。通貨制度改革を始めて、2010年11月までの半年間で貿易額全体の3％が人民元建てとなっている。 日本の財務省は半期ごとに「貿易取引通貨別比率」を発表している。最新の数字から読み取れる特徴を説明したい。 輸出における円建て比率は「アジア貿易」がポイント 輸出における円建て比率は2010年上期に41％に達した。これは、これまでで最も高い比率になっている。2011年下期も同じ値を維持している。 もちろん、貿易の建値通貨の選択については、さまざまな要因が考えられる。最近の状況は、輸出先が北米向けからアジア向けにシフトしていることが大きな原因と考えられる。北米向けはそもそも円建て比率が低い。いっぽうアジアの
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
日本を産油国にする「藻」：日経ビジネスオンライン