JPEG/TIFF/PNG/BMP/GIF/ICO/HD PhotoをJPEG/PNG/BMPへ変換、回転/トリミング/縁取り/色調補正/アンシャープマスク/文字入れなどの加工、Exif情報とICCプロファイルの引継ぎ、連番や写真の撮影日を使用したリネーム、SIMD化とマルチコア対応による高速な一括処理、αチャンネル付き画像対応、Lanczos/Spline36/Bicubicなど9種類のリサイズアルゴリズム搭載、Susie Plug-in/WIC(Windows Imaging Component)対応といったことができるソフトが「Ralpha」です。 ダウンロード&操作方法などについては以下から。 Ralpha | スキマ産業 http://nilposoft.info/ralpha/ ◆ダウンロード&操作方法 上記サイトの「Ralpha_1.92.12」をクリック。 「ダウンロードペ
仮想通貨イーサリアム (ETH)基盤の未来予測プラットフォーム「ベール(Veil)」は7月11日、現在サービスを閉鎖しており、7月24日には完全に取引が無効になると発表した。 7月11日現在、新しい市場が同プラットフォームに追加されることはなく、ベールの共同創設者ポール・フレッチャーヒル氏は、オープンポジション(賭け金)の清算、市場からのポジション撤回、独自トークン「ベール・エーテル(Veil Ether)」のETHへの変換などを推奨した。 ベールは、ETH基盤のブックメーカープラットフォーム「オーガー(Augur)」を拡張したもの。ユーザーはETHを利用してイベントを作成し、その結果に賭けることができる。例えばオーガーの市場で作成された賭けには、「セリーナ・ウィリアムズ選手は、2019年ウィンブルドン選手権女子シングルスの優勝者になるか?」、「2020年米大統領選の民主党初討論会で、誰が
韓国・ソウルの国会議事堂前で、犬肉の取引に抗議し、死んだ犬の模造品を手にする動物愛護活動家ら(2019年7月12日撮影)。(c)AFP/Jung Yeon-je 【7月13日 AFP】韓国の首都ソウルで12日、物議を醸す犬肉食への反対デモを動物愛護団体が実施した一方、養犬業者らが対抗デモを行い、犬肉を食べてみせたり、健康食品としてアピールするチラシを配布したりした。 国会議事堂前では、犬肉の取引に反対するデモから離れた場所で、小規模ながらも声高な対抗デモが行われ、参加者たちは、「闘え! 団結せよ!」とのスローガンが記された鉢巻きを着用し、犬肉の切り身を辛口のタレに付けて食べて気勢を上げた。 韓国では脂の多い赤身の犬肉が伝統的料理の一つとされ、毎年約100万頭の犬が消費されているものの、犬を家畜ではなくペットと捉えている考え方が受け入れられ、犬肉の消費量は減少。犬の食肉処理場の閉鎖が進み、国
不漁が続いているサンマについて、資源量が大幅に減少し、将来にわたって持続可能とされる最適な水準を下回っていることが分かりました。日本は今月16日から開かれる国際会議で、サンマの漁獲量の規制を提案する方針です。 それによりますと、北太平洋のサンマ資源量は、2000年代の初めには400万トンでしたが、その後、減少が続き、おととしには130万トンと3分の1に減ったとしています。 さらに、去年までの3年間の平均でみると、将来にわたって持続可能にするため最適とされる資源量を2割程度下回っていることが分かりました。 報告書では、今のペースで取り続けると、資源量の十分な回復が見込めなくなるおそれがあると指摘しています。 これを受けて、水産庁は今月16日から東京で開かれる国際会議で、北太平洋でのサンマの漁獲量の規制を提案する方針です。 北太平洋では中国や台湾がサンマの漁獲を増やしていて、日本としては新たに
DOL特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 7月12日、仮想通貨交換業者のビットポイントジャパンは約35億円相当の仮想通貨の不正流出が起きたと発表した。くしくも同社は、2週間前に金融庁による業務改善命令が解けたばかり。今回の不正流出は、業界全体の信頼回復ムードに水を差す事態となりかねない。(ダイヤモンド編集部 田上貴大) 最悪のタイミングで発覚した 約35億円相当の仮想通貨の不正流出 「正直、厳しいな」――。第一報を耳にした、ある仮想通貨(暗号資産)交換業者の幹部は顔をしかめた。 その一報とは、7月12日に仮想通貨交換業者のビットポイントジャパンが、ハッキングにより約35億円相当の仮想通貨が不正流出したと発表したもの。 幹部が顔をしかめた理由は何か。それは、ビットポイントは
世界初の月面有人着陸を成し遂げたアメリカのアポロ計画で宇宙船の航行機能を自動制御し、宇宙飛行士が飛行情報を確認・修正するために使われたアポロ誘導コンピューターは、現代のコンピューターと比べると驚くほど低スペックです。しかし、この低スペックマシンで、最先端ビジネスである「暗号資産(仮想通貨)・Bitcoinのマイニング」を行う猛者が登場しました。 Bitcoin mining on an Apollo Guidance Computer: 10.3 seconds per hash http://www.righto.com/2019/07/bitcoin-mining-on-apollo-guidance.html This Guy Mined Bitcoin With a Computer That Helped NASA Land on the Moon - VICE https://
Tweet 甲状腺(橋本病,バセドウ病,甲状腺エコー等)・動脈硬化・内分泌代謝 専門の長崎甲状腺クリニック(大阪)からのお知らせです。日本甲状腺学会認定 甲状腺専門医として甲状腺機能低下症,橋本病,甲状腺機能亢進症,バセドウ病,内分泌などのホットな話題をお届けします。 大豆と甲状腺は、深い関係があります。しかし、日本人が常識量の大豆製品を食べて甲状腺機能低下症になるのを証明できた正式な甲状腺学会・論文報告はありません。(因果関係の証明を欠いた報告はありますが・・) イソフラボン類(大豆の有効成分でゲニステインやダイゼインなど)が甲状腺ホルモンの合成を抑えるという動物実験は複数存在します。あくまで、動物実験の話です。実際、人間、特に日本人で起こるのを証明できた正式な甲状腺学会・論文報告は、まだありません。動物実験は、通常ではありえない大量のイソフラボン類を強制的に投与し(そもそも動物実験とは
FBI内密文書が暴露するキング牧師の深い闇(1) キング牧師は友人牧師のレイプ行為を笑い、助言までしていた マーティン・ルーサー・キング牧師。米国ミシシッピ州ジャクソンでの「フリーダムライダー」集会にて。1961年5月 Photo: Paul Schutzer / Getty Images
目下、ベストセラーとなっている『住友銀行秘史』(講談社)。反社会的勢力が中堅商社に群がり食い物にしたイトマン事件の内幕を、元住友銀行幹部でその後に楽天副社長も務めた國重惇史氏が、四半世紀を経て白日の下に晒した衝撃的内容が話題を呼んでいる。その國重氏が現在、会長兼社長を務める東証マザーズ上場企業、リミックスポイントも実のところ、いわく付きの企業として知る人ぞ知る存在だ。國重氏は今、いかなる“けもの道”に足を踏み入れているのか――。 「あれは大変な目に遭いましたよ」 國重氏がそう振り返るのは、福岡市内の不動産関連会社「伍稜総建」との間で進めていた融資話のことだ。11月2日、伍稜総建の2人の代表取締役ら関係者4人が、警視庁組織犯罪対策3課によって逮捕されている。三重県紀北町の砂利採取場の採石権をめぐり委任状を偽造するなどして、勝手に移転の登記を行ったとの容疑だ。伍稜総建の代表取締役らは暴力団関係
スマホ決済サービスの「7pay」の不正利用について、ほかには一切使っていない専用のパスワードを設定していたにもかかわらず、被害にあった人がいたことが分かりました。専門家は、過去に流出したパスワードで手当たりしだいにログインを試みる「リスト型攻撃」とは異なり、「7pay」の情報が何らかの形で抜き出されていた可能性があると指摘しています。 こうした中、クレジットカードから30万円分をチャージをされ、不正に利用された東京都内の会社員の男性がNHKの取材に応じました。 「7pay」のアプリでは、事前に登録したクレジットカードからチャージする際には、通常のパスワードのほかに別のパスワードが必要となります。 男性はそれぞれ16桁のパスワードを設定していましたが、いずれもほかのサービスには一切使っていない専用のものだったということです。また、スマホやパソコンには記録せず、手帳に書いて保管していたというこ
「7Pay」問題は人災である 「7Pay」の不正使用および、問題発覚後の責任者達の対応の不手際が取りざたされている。 特にセキュリティ分野を中心とした「7Pay」の欠陥は、突っ込みどころが満載だ。しかし、電子決済分野については筆者が執行パートナーを務める、人間経済科学研究所代表パートナーの有地浩が日本有数の専門家であるので、「7Pay」そのものについては、研究レポート「7pay騒動から学ぶべきはIDの大切さだ」などを参照いただきたい。 筆者は、この問題は、いわゆる「大企業病」に侵され、長期的展望を欠いたセブン&アイ・グループの経営陣によって引き起こされた「人災」だとみている。 「7Pay」の社長が「2段階認証」を知らずに記者会見でしどろもどろになり醜態をさらした。もちろんこの社長の資質には疑問符がつくが、そのような人物を「7Pay」の社長に就任させたセブン-イレブン、セブン&アイ経営陣の責
羽田空港に駐機中のトルクメニスタン航空のボーイング777-200LR型機(写真:編集部) 6月9日夜、トライシーに掲載された記事は衝撃的だった。 トルクメニスタン航空、東京/羽田〜アシガバート線で6月にチャーター便 東京発往復200米ドル https://www.traicy.com/20190609-T5charter 中央アジアまで200ドルというありえない価格設定 「中央アジアの北朝鮮」との異名をとる独裁国、トルクメニスタン。日本からは経由便で片道24時間以上かかる上、航空券代も底値で11万円はくだらない。パッケージツアーにいたっては、ウズベキスタンとセットで9日間22万5,000円から、である(トラベルコで検索した結果)。 それがこの破格である。さらに直行便だから片道8~9時間で行ける。しかもわずか2泊3日の弾丸旅行なので、休みがとれない人間にはむしろ都合がよい。 詳細も分からない
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