海外メディアの“賛否両論” アメリカや韓国でも急増する「ひとり飯」 | おひとりさまの「ぼっち飯」で何が悪い？
「ひとり飯」は日本のお家芸？ 仕切りのあるカウンター席に座り、誰とも目を合わさず、ひとりで黙々と麺をすすり、丼物をかきこみ、ステーキを堪能する──。日本の「ひとり飯」文化については、以前から海外のメディアやブロガーが強い興味関心を示してきた。 その理由はさまざまだろうが、やはり一番には外国人にとってそれが「珍しいものだから」だろう。 オンラインメディア「カンバーセーション」はそんな日本のひとり飯について、「世界一のソロ・ダイニングの都」における「（他者との）交流を最小限にした外食スタイル」だと解説する。 日本ほど大衆化している国は珍しいようだが、近年、ひとり飯は欧米諸国の都市部でも急速な広がりをみせているという。 レストランのオンライン予約サイト「オープン・テーブル」の調査によると、「2014年から2018年の間に、ニューヨーク市ではソロ・ダイニングが80％も上昇」。 こうした状況について
キング牧師は友人牧師のレイプ行為を笑い、助言までしていた | FBI内密文書が暴露するキング牧師の深い闇（1）
FBI内密文書が暴露するキング牧師の深い闇（1） キング牧師は友人牧師のレイプ行為を笑い、助言までしていた マーティン・ルーサー・キング牧師。米国ミシシッピ州ジャクソンでの「フリーダムライダー」集会にて。1961年5月 Photo: Paul Schutzer / Getty Images
ミャンマー人技能実習生「私は奴隷だった」週100時間労働で月6万円 | 米紙が見た「外国人を使い捨てるニッポン」 | クーリエ・ジャポン
週7日働かされたことも ワー・ヌ（27）がミャンマー中部の村をあとにして日本へ向かったのは2017年末のことだった。岐阜県の縫製工場での職を仲介してくれた業者に手数料を払うため、34万円近くを借金した。 日本での高額な給料だけが魅力だったわけではない。先進技術を誇る国で、新たなスキルを学べるチャンスに期待を膨らませた。 しかし、日本で彼女に与えられた仕事は、段ボールに衣服を詰める単純作業だった。週6日、朝7時から夜10時まで、同じ作業を繰り返した。深夜まで働かされたり、週7日勤務になったりすることもあった。 それで月給は6万円。約束されていた額の半分しかなかった。 おまけに上司は彼女を怒鳴り続けた。 「過酷でした」と、ワー・ヌは言う。 「ストレスと不安の毎日でした。あの日々を言葉でどう表せばいいのかわかりません。ただただ泣いていました」 米国務省「人身売買報告書」が技能実習制度に言及 ワー
健康食品「キヌア」の世界的なブームが産地にもたらした悲劇
健康食品として日本でも注目を浴びつつある南米原産の雑穀「キヌア」。非常に栄養価に優れた食品であることから近年、特に欧米で注目を集め、今では「黄金の穀物」と呼ばれている。その人気ぶりは、スターシェフがレシピに取り入れ、NASAも宇宙食に活用する方法を研究しているほどだ。 そのためキヌアの価格はうなぎ上りだ。世界最大の輸出国であるボリビアは昨年9万5000tを生産。総売上高は1億5300万ドル（約153億円）で、10年前の50倍にのぼる。 このキヌア・ブームでボリビアの産地は豊かになった。電気の普及も進み、学校に通える子供も増えたという。 だが、良い話ばかりではない。栽培農地をめぐる争いや、過剰な栽培による土壌の浸食など新たな問題も発生している。 また、世界中でキヌアの需要が高まるなか、国内の消費は激減。生産したキヌアの9割が輸出され、国内の流通が減ってしまったことが原因だ。
ストックホルムに見た「キャッシュレス社会」の先にあるもの｜高城剛「ストリートの社会学」Vol.25
ふと訪れた旅先の路上に潜む「なにか」に心の眼を凝らし、写真撮影から原稿執筆までのすべてを、自身のiPhoneで完結させる好評連載コラム第25回。急速に進むキャッシュレス化の先には、まったく想像もしなかった社会が現れる。その萌芽を、ストックホルムに見た──。 近年、スウェーデンは完全なキャッシュレス社会に向かっている。 首都ストックホルムでは堂々と「現金払いお断り」の看板を掲げている店舗も多く、現金の流通高は日本がGDP比の20％ほどなのに対し、もはやスウェーデンは、たった1.4％しかない。 街中のATMは続々と撤去され、仮に現金で支払おうと思っても、釣り銭を持ち合わせていない店舗もある。住人に聞けば、最後に現金を引き出したのは5年以上前だという人が大半だ。 クレジットカード以外にも、国内複数の銀行が共同開発した「スウィッシュ」と呼ばれるスマートフォンの現金決済システムが定着しており、子供の
死にたくなければ「1日8時間睡眠」を死守しなさい | 睡眠科学者が説く「眠りの処方箋」
・夜の睡眠時間が6時間45分の成人は、医療の助けなしには60代前半までしか生きられない。 ・極端なショートスリーパーの男性は、日常的に夜たっぷり寝ている人に比べて、精子の数が29％少ない（2013年調べ）。 ・5時間未満の睡眠で車を運転すると、事故に遭う確率は通常の4.3倍。その状態で4時間以上運転すると、事故に遭う確率は11.5倍に。 ・睡眠時間が8時間未満のアスリートは疲れやすい。6時間未満だと、疲労に達する時間が10～30％早まる。 睡眠不足がもたらすさまざまな不利益が実証されているにもかかわらず、先進国の成人の3分の2は、世界保健機関（WHO）が推奨する「夜8時間睡眠」を確保できていないという。 だが、本日から3日連続でお届けする衝撃のレポートを読めば、寝床でだらだらスマホをいじるのをやめ、1日8時間睡眠を心がけよう──そう誓うはずだ。
移民はダメでも「技能実習生」なら受け入れる日本の身勝手を米紙が指摘 | 激しい日本の搾取に中国人もベトナム人も怒った
移民はいつまでたっても受け入れないが、抜け道はある。日本の中小工場が長年にわたって外国人労働者を使ってきたのは「技能実習」なる方法だった。しかし、実態は女工哀史そのものの激しい搾取。その実態に、米紙「ニューヨーク・タイムズ」が迫った。 「中国の月収3倍」に惹かれて来日 リュウ・ホンメイは上海の服飾工場での仕事に飽き飽きしていた。労働時間は長いのに、稼ぎが少なかったからだ。 3年前、その仕事を辞めて日本の岐阜県にある縫製工場で働くことにした。この工場は、中国での月給430ドル（約4万8600円）の3倍出すと約束してくれたのだ。息子が生まれたばかりで、増えた家族のためにも数十万円の貯金ができるだろうと期待していた。 彼女は「絶好のチャンスだと思いました」と振り返る。 「チャンス」ではあったかもしれないが、実はこれは「労働」ではなかった。日本で婦人服にアイロンをかけ、包装していた時間は、法的には
ジム・ロジャーズが「トランプ後の世界、EUの瓦解」を語る | 世界的な投資家はいまの時代をこう見ている
ジョージ・ソロス、ウォーレン・バフェットと並んで世界三大投資家に称されるジム・ロジャーズ。自身の設立したファンドで3400％ものリターンを記録した伝説的な人物である。そんな彼が、旧知のサチン・チョードリーが新刊『頭で考える前に「やってみた」人が、うまくいく』を上梓した機会に来日。チョードリーのインタビューに答えた。 「外国人のせい」にする歴史は繰り返す ──ロジャーズさん、ようこそ日本へ。 ここに来れて嬉しいです、またお会いできてよかったです。 ──変わらずお元気で私も嬉しいです。 2016年、世界は「英国のEU離脱」「ドナルド・トランプ氏当選」という2大イベントを経験しました。まずはトランプ氏についてうかがいます。人々はヒラリー・クリントン氏が米国大統領に当選すると期待していたのではないですか。 何人かはそうでしょうね。 ──あなたはどのように予想していましたか？ 私は何度もトランプ氏が
ジム・ロジャーズが断言「私が10歳の日本人なら、ただちにこの国を去るでしょう」 | クーリエ・ジャポン記者も直撃
新刊『頭で考える前に「やってみた」人が、うまくいく』を上梓したサチン・チョードリーのロング・インタビューにジム・ロジャーズが応じた。 2日連続更新の後編では、日本のゆくえについても注目すべき発言が続く。そしてインタビュー後にクーリエ・ジャポンも直撃し、「ウェブメディアに投資してみませんか？」と聞いてみた──。 「破綻が迫っているのは一目瞭然です」 ──移民について、ロジャーズさんはとても前向きですね。たしかに、これまでの米国では、シンガポールのように多民族が共存することで、法制度も文化も、経済も豊かなものとなりました。 しかし、ここ日本はいまだに移民制度に対してとても厳しく、外国人の流入に対してオープンではありません。日本の移民制度についてはどうお考えですか？ 私は日本人ではないので、日本人に何かをしろと指示できる立場にありません。 もちろん、日本は基本的に外国人や移民が好きではない、と言
ある日突然、流通量80％以上の高額紙幣が廃止された！ インド政府の「経済ショック療法」を各国メディアはこう報じた
2016年11月、インド政府は突然1000ルピー札（約1600円相当）と500ルピー札の廃止を発表。国内流通量の80％以上を占める高額紙幣が使えなくなった。 英紙「フィナンシャル・タイムズ」は、この政策でインドにおけるビジネスのありかたが大きく変わろうとしている、と希望を寄せる。同紙によれば、数百％も需要を伸ばしたり、成長目標を1年前倒しで達成したりしたオンライン決済の会社がすでに出現しているという。 そもそも、どうしてこんなことになったのか。インドのオンラインメディア「スクロール・イン」によれば、これはインド経済に蔓延する不正なカネの流れを止めるためだとして、状況をこのように整理する。 「インドでは、非公式経済がGDPの20～40％を占めるとされる。そこに流通する不正な資金の莫大な量を考えると、高額紙幣廃止の影響は大きいものになるだろう。ただし、そのせいで経済成長は鈍化すると予測される。
米中戦争勃発の可能性は「16分の12」だ！ 500年間のケース分析は警告する | 「トゥキュディデスの罠」が現代の国際政治でも発動する
古典的名著『決定の本質』で、いかにしてキューバ危機が起き、いかにして核戦争が回避されたかを解明したハーバード大学の碩学、グレアム・アリソン。 500年間の「支配勢力」と「新興勢力」の争いを分析したアリソンは、紀元前5世紀に大戦争でギリシャを崩壊させた「トゥキュディデスの罠」が現代の国際政治でも発動する、と主張。目前に迫った「米中戦争」のリスクを警告する。 「戦争なんて起きない」と考えることが戦争のリスクを増やす 2015年9月、米国のバラク・オバマ大統領が、訪米した中国の習近平・国家主席と会談した。 この会談の席で、ほぼ確実に話題にならなかったことが1つある。 その話題とは、「10年以内に米中戦争が勃発する可能性がある」というものだ。 両国の首脳陣にとって、米中の武力衝突など起こりえない話なのだろう。また、米中の指導者たちには、「戦争を起こすほど自分たちは愚かではない」と考えている節がある
米紙記者が息をのんだ「死ぬ」ために働く日本人 | 1日12時間労働が“常識”の社会
米国ではいかにして効率良く働いて、家族と過ごしたり、趣味の時間を作ったりするかということが話題になるが、日本には、そのような考えかたは浸透していないという。米「ワシントン・ポスト」紙の記者が、日本の抱える「過労死問題」を調査した。 週90時間労働の果てに 日本には「ワークライフ・バランス」という用語は存在しない。 かわりに、「働き過ぎによる死」を意味する「過労死」という言葉がある。この過労死は、これまでほとんど議論されることがなかった、日本の劣悪な労働文化がもたらした結果といえる。 実際にここ日本では、毎年、何百人、いや、おそらく何千人もの労働者が文字通り、過労死しているのだ。セリザワキヨタカもその1人だ。 2015年7月に当時34歳だった彼は、人生最後の数週間を週あたり90時間働いた後、自殺した。 「息子の同僚は、その異常な労働時間に驚いていたと言っていました」 自宅で本紙の取材を受けて
長時間労働を苦にしない“日本的経営”で世界シェアトップ 日本電産の創業者、永守重信が語る「経営手法」
精密小型モーターで世界第1位のシェアをもつ日本電産（Nidec）。年の売り上げが100億ドル（1兆円）をはるかに超え、時価総額は270億ドルに達するこの巨大企業の創業者、永守重信に米経済メディアが直撃取材を敢行。膨大な「軍資金」を持ちながら、米国の経営者とはまったく異なる価値観で動く永守の経営哲学とは。 工場や公営住宅が点在し、数々の有名な寺院がある京都市の南部に、1つの高層ビルがそびえ立っている。 その最上階で、永守重信は、光沢のあるグリーンのネクタイとポケットチーフのハンカチ、メガネといういでたちで記者を出迎えた。 永守は、その独特な経営手法について、雄弁に語ってくれた。 「うちの会社で、仕事ができないからといってクビにすることはないです。でも、あまり休みを取ろうとは思わないでください」 これは、冷蔵庫から自動車に至るまであらゆるものを対象にした精密モーターを製造する「日本電産」のCE
愛好者2億人超え！ 中国で急成長する「二次元文化」が「クールジャパン」を凌駕する日
毎年中国・杭州市で開催される国内最大規模のアニメイベント「中国国際動漫節」の参加者たち。1週間の会期中に、約140万人が訪れる 故宮博物院に「萌え～！」 2016年初頭、中国中央テレビ（CCTV）で故宮博物院のドキュメンタリーが放送された際に、“ある異変”が起きた。 技術者が文物の修復に心血を注ぐ様子に、視聴者の目は釘づけになった。だが、 中国版ニコニコ動画「bilibili」では、その厳粛な映像の上に「萌萌達（萌え～）！！！」やそれに類するネット用語の弾幕が飛び交ったのだ。 中国誌「財新週刊」は、「この現象は、アニメ（Anime）、コミック（Comic）、ゲーム（Game）、ノベル（Novel）を総称する『ACGN文化』が中国にいかに浸透しているかを示すいい例だ」と報じた。 こうした虚構の世界は、現実である三次元に対して「二次元文化」とも呼ばれている。
【今月の絶景】驚天動地！ ドローン撮影でイスタンブールが異次元空間に
地面がめくれ上がり、天地が反転するかのような感覚を覚える。だがこれは、トリックアートでも、フォトショップの「3D機能」で作成した立体画像でもない。 トルコの写真家Aydin Büyüktaş（アイドゥン・ブユクタシ）は、ドローンを使ってイスタンブールの名所をさまざまな高度で空撮。その写真をデジタル処理で丹念につなぎ合わせ、街並みを上から下に舐めるようなパノラマ写真を完成させた。 最も苦労させられたのは、技術面ではなく、自然界の摂理だという。ドローンを飛ばすと、決まって現れるのが鳥と犬。自分たちの生態系に突如割り込んできた存在に気付くと、追いかけずにはいられないのだ。「そのたびに撮影を中断しなくちゃならないんだ」とBüyüktaşはこぼす。
「朝食を食べたほうが体にいい」という定説は、食品会社が作り出した迷信だった!?
これまで朝食には、さまざまな恩恵があると信じられてきた。 新陳代謝を上げ、脳を活性化させ、病気や肥満を防止する──だが、英バース大学で栄養学を研究するジェームズ・ベッツは、「これらの効能は信頼性のない実験に基づいた“思い込み”で、いままでにきちんと検証されたことがない」と英誌「ニュー・サイエンティスト」に語った。 ベッツによれば、いままで行われてきた朝食に関する実験では、被験者の生活態度や運動量といった朝食以外の要素がほとんど考慮されていないというのだ。 ベッツは、過去の実験が確実性に乏しいとして、「朝食を食べないと昼食で過食に陥る」「朝食を食べると新陳代謝が上がる」という2つの定説を検証するため、ある実験を行った。 片方のグループには午前11時までに700kcal以上の食事をとってもらい、もう一方のグループには昼食まで水だけで過ごしてもらった。
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米巨大企業の「隠し財産」64兆円を発見したトマ・ピケティの弟子 | 気鋭の経済学者ズックマンが語る「格差はなくせる」