「磁石釣り」中の男性、川で迫撃砲弾を発見 第１次大戦時のものか
（ＣＮＮ） 米ミシガン州を流れるグランド川でこのほど、磁石を垂らして水中の金属を探す「磁石釣り」をしていた男性が、古い迫撃砲弾を見つける出来事があった。 発見者はジョゼフ・アレクサンダーさんで、同州グランドラピッズ中心部の橋で磁石釣りをしていた際に見つけた。 地元警察はこの装置について、第１次世界大戦で使用されていたドイツの迫撃砲弾と指摘。「恐らくかなり前から水中に沈んでいたとみられる。年数が経過しているため、それほど危険性はないのではないか」との見方を示した。ただ、慎重を期して爆破処理を行う予定だという。 アレクサンダーさんは当日、強力な磁石をくくりつけた約２０メートルのひもを使って、水中に沈む金属を探していた。 以前に鉄筋や釣り針などを見つけたことはあったものの、興味を引くような物を釣り上げたのはこの時が初めて。磁石が弾に接触した際にはカチっとくっつく大きな感触が伝わった。 いざ引き上
スイミングスクールで塩素ガス発生 子ども含む８人搬送 名古屋 | NHKニュース
29日午後、名古屋市中川区のスイミングスクールで、消毒に使う塩素を入れるタンクに誤って別の薬剤を入れたためガスが発生し、子どもと従業員の合わせて８人が病院に運ばれました。８人の症状はいずれも軽いということです。 消防などによりますと、スイミングスクールでは当時、水泳教室に通う子どもたちが建物の２階でプールに入る前の準備体操をしていて、ガスが発生したことからおよそ60人が建物の外に避難しました。 この際、５歳から８歳の子ども７人と20代の男性従業員の合わせて８人が、気分が悪いと訴え病院に運ばれましたが、８人の症状はいずれも軽いということです。 消防によりますと、薬剤を保管している部屋で、消毒に使う塩素が入ったタンクに誤って「ポリ塩化アルミニウム」という酸性の薬剤を入れたところ、塩素ガスが発生したということです。 消防などが、誤って薬剤を入れた詳しい状況について調べています。 名古屋市環境薬務
90's東京シティポップ再発見
90's東京シティポップ再発見 The CHANG、benzoなど...渋谷系以降に生まれた新たな潮流 2019年11月28日 19:00 1357 89 × 1357 この記事に関するナタリー公式アカウントの投稿が、SNS上でシェア / いいねされた数の合計です。 116 282 959 シェア 日本だけでなく世界的なシティポップブームが訪れている。昨今の新しい世代によるネオシティポップはもちろんのこと、1970年代から80年代にかけてのオリジネイターに注目が集まっており、再発も含めたリリースも多いのはご存知の通りだ。しかし、その中間となる90年代半ば、ひそかにシティポップの新しい潮流があったことをご存知だろうか。本稿では90年代半ばから後半にかけて、優れた作品を残した5つのバンドを紹介する。 文 / 栗本斉 キーワードは“フォーキー”90年代のシティポップを語るうえで、とりわけ1995
QUICPayの20%還元を使い切ろうとしたらキャッシュレスの闇が見えた件 - ゆとりずむ
こんにちは、らくからちゃです。 気づけば8月にはじまったQUICPayの20%還元キャンペーンも、残すところ約2週間となりました。 このキャンペーンは、JCB発行のカードをApple PayかGoogle Payを使いQUICPayとして紐付けて利用すれば、後日20%分が還元されるというものです。最大還元額は10,000円で、還元率20％なのでカード一枚あたり50,000円の支払いまでキャンペーン対象になります。 QUICPayってなんやねんって人もいると思うので、超ざっくりいうと「クレジットカードをタッチ決済できるようにする仕組み」くらいに理解しておけば分かりやすいかと思います。 複数枚のカードを登録すれば、それぞれ還元が受けられるとのことでしたので、調子に乗って ソラチカカード（元々持ってた） リクルートカード（元々持ってた） ANA プリペイドカード（面白そうなので作ってみた） 地銀
120年ぶり民法改正へ、システム開発費「高騰」のリスク
約120年ぶりに債権法を抜本的に見直した改正民法の施行が、約4カ月後の2020年4月1日に迫っている。改正によりIT業界で新たな火種となりそうなのが、ITベンダーが納品した情報システムに対して、ユーザー企業が無償改修や賠償を請求できる期間が実質的に延長される点だ。大手ITベンダーや業界団体は対応に乗り出しているが、システム開発費が「高騰」するリスクをはらんでいる。 改正民法は2017年に国会で成立した。売買やサービスなどの「契約」に関するルールを定めた債権法を約120年ぶりに抜本的に見直す。建築業界と並んで大きな影響を受けるのがIT業界だ。ITベンダーとユーザー企業それぞれで対応が必要になる。 最長10年間、ユーザー企業は無償対応の請求が可能に ユーザー企業とITベンダーが交わすシステム開発の契約形態は大きく2つある。ITベンダーが成果物に対する完成義務を負う「請負」と、ユーザー企業が設計
Windows 10 2020年春の機能アップデート開発進捗まとめ（バージョンは2004に決定、他）
Windows 10 November 2019 Updateの提供開始 Windows 10 May 2019 UpdateでWindows Updateを実行すると、November 2019 Update（バージョン1909）へのアップデートが行えるようになった。 2019年11月12日に、2019年の秋の機能アップデート「Windows 10 November 2019 Update（バージョン1909）」（以下、November 2019 Update）が公開された。また、Windows Insider Programで2020年春の機能アップデート「20H1」を配布していた「スキップ（Skip ahead）」が閉鎖され、同アップデートの配布は「ファスト（Fast）」「スロー（Slow）」「Release Preview（リリースプレビュー）」の3つのリング（Ring）に移ること
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Androidのアンビエントモードがまもなく一部のデバイスに配信へ
屋山太郎氏「福島瑞穂氏の妹が北朝鮮に」→妹は実在せず、名誉毀損で賠償命令 - 弁護士ドットコムニュース