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リチウム電池の3倍超…信州大が単層CNT活用でエネ貯蔵ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

信州大学の金子克美特別特任教授と公立諏訪東京理科大学の内海重宜教授らの研究グループは単層カーボンナノチューブ（ＳＷＣＮＴ）を使ったエネルギー貯蔵法を開発した。ＳＷＣＮＴとポリウレタン系材料の複合ロープをねじってエネルギーをためる。同じ重量のリチウムイオン電池（ＬｉＢ）の３倍以上のエネルギーを貯蔵できるとしている。重量当たりのエネルギー密度と出力密度はＬｉＢと比べて約３倍、一般的な輪ゴムをねじった際の約１０００倍。またＬｉＢに対して軽量で爆発の危険が無く、マイナス６０度―プラス１００度Ｃの広い温度範囲で能力が変わらない。電気エネルギーへの変換も容易で、人工心臓など体内デバイスのエネルギー源としての活用も期待できる。

ysync 2024/05/17

化学エネルギーでなく弾性エネルギーとして貯蔵するのは面白いな。ただ、「結局タービンなのね」みたいな、電気として取り出すことまで考えた時のサイズ感とかの問題が残るよね。

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コマツが農業用ブルドーザーの強みをインドネシアで発揮するニュースイッチ by 日刊工業新聞社

コマツはインドネシアで農業用ブルドーザーを拡販する。同国の自社工場内に運転トレーニング施設を設置済み。インドネシアはコメを輸入に頼っているが、食料安全保障への関心が世界レベルで強まる中、自給自足体制を目指して新田開発を進めている。「地面が軟らかいため、トラクターより接地圧の低いブルドーザーが有利」（小川啓之コマツ社長）とみて、政府当局の動きなどもにらみつつ普及を図る。コマツの農業用ブルドーザーは低い接地圧と、全球測位衛星システム（ＧＮＳＳ）通信技術を生かして、短期間で均平な圃場を整備できる。水田のような田植えはせず、鳥害や病害予防のために鉄などを表面にコーティングした種籾を直まきする。田植え作業や、田植え用の苗を育てる作業などが不要なため大幅に省力化でき、低コスト化にもつながる。ただ、直まき法は田の均平化が必須条件になるため、情報通信技術（ＩＣＴ）によるコマツの高精度施工の強みを活用する

ysync 2022/06/13

「トラクターより接地圧の低いブルドーザーが有利」イミフ。履帯の話？ドーザー（排土板）付けたトラクターがブルドーザーでは？戦車も直系の先祖はトラクターだしな。

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大学教員の講義、著作権は誰のモノ？ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

大学は著作物であふれている。今回、大学教員がその創作にかかわるとき、その著作者は大学になるか否かについて考えてみたい。著作権法第２条１項２号では、著作者を「著作物を創作する者」と定義する一方で、職務上作成する著作物の著作権は、法人その他使用者が持つとしている。すなわち、実際に手を動かして創作した者が個人であっても、法人などが創作についての発意をもち、業務に従事する者が職務上作成し、法人等の名義で公表することが予定されている場合、法人などが著作者となる（著作権法第１５条）。【講義は誰のもの】そうなると、教員が行う講義はだれのものだろう。「著作権法逐条講義」６訂新版（加戸守行、２０１３）では、「大学で講義をしている教授は、講義をするために講義案を作成しますけれども、講義案を作成すること自体は職務ではありません」という理由から、職務著作にあたらないとしている。「標準著作権法」第４版（高林龍

ysync 2020/12/08

自著を教科書として売りつけるモデルじゃないんだ？ｗ

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伸び悩む「ラジコ」、データ活用でブレークスルーはあるか

スマートフォンなどでラジオが聞ける「radiko（ラジコ）」が大きな一歩を踏み出した。これまで蓄積してきた聴取ログや有料会員の属性データなどを基にラジコDMP（データ・マネジメント・プラットフォーム）を構築し、利用者ごとに内容が違う広告を配信するサービスの実証実験を７月に始めた。DMPは今後、広告配信だけでなく、機能の拡充に向けた活用が期待される。一方、ラジコはここ５年以上、利用者数が伸び悩んでいる。ラジオ業界の課題である聴取率の下落傾向に歯止めをかけ、業界を活性化する目標は果たせていない。DMPによってラジコをどう進化させ、どのように目標達成を目指すか。radiko（東京都中央区）の青木貴博社長に今後の戦略を聞いた。無料会員制度が必要 ―７月に音声によるターゲティング広告サービス「ラジコオーディオアド（※１）」の実証実験をはじめました。個人をターゲティングして広告を配信できるようにな

ysync 2018/12/13

そもそも音声って単位時間あたりの情報量少ないんでラジオそのものが嫌い。同様に動画も避けたい。アニメや映画等のエンタメなら逆に時間を潰せていいけど。

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〝手で持たないドローン日傘”商用化へニュースイッチ by 日刊工業新聞社

アサヒパワーサービス（栃木県小山市、鈴木健治社長）は、手で持たない日傘「ｆｒｅｅ　Ｐａｒａｓｏｌ（フリーパラソル）」の試作機を開発した。飛行ロボット（ドローン）にシートを装着した“ドローン傘”で日差しを遮る。価格は３万円程度を予定し、２０１９年中にも商用化する。将来は雨傘として使えるよう、モーター部に防水加工などを施す方針だ。完成した試作機は、特定のマークを追尾する自動操縦仕様。傘となる小型ドローンで撮影した映像を、人工知能（ＡＩ）を使った自社のソフトウエアで解析してマークを識別する。鈴木社長は「プログラムを改良し、人の頭部を識別できるまでレベルアップしたい」としている。製品化を目指すドローンの直径は約１５０センチメートル、毎時５０００ミリアンぺアのバッテリーを１基搭載する。重さは約５キログラム、飛行時間は２０分程度。今後は部品を軽量化し重さを１キログラム、飛行時間１時間を目指す。事故

ysync 2018/05/30

ガスで浮かせて、位置の微調整だけ電動でってのは作れないものかね。頭上に重量物は嫌だし／あと、進化した傘が車だと思ってるんだが…。

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なぜ地方の人は残業しないのかニュースイッチ by 日刊工業新聞社

IT企業を中心にコールセンター業務や、ウェブの管理・運用などを東京でなくてもできる業務を地方都市に移管していく流れが起こっています。それはコスト削減を目的として行われるわけですが、その対象となる一つが人件費です。厚生労働省が発表している2015年のデータをみると、最も年収が高いのは東京都で平均623万円。最も年収が低い沖縄県は平均355万円となっており、280万円ほどの開きがあります。サテライトオフィスは人件費を減らせない IT企業はウェブでのコミュニケーションに慣れているため、東京の高い人件費を払ってやる必要のない仕事を、沖縄などの人件費の安い地域に移行させ人件費を削減するわけです。しかし実際に地方にサテライトオフィスを出して地方の人を雇用して運用してみると、人件費は想定していたほど削減が出来ないケースが多々起こっています。 IT企業の進出先として有名なのは沖縄県で、日本で最も人件

ysync 2016/10/18

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バイドゥ、日本から「検索」撤退ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

２０日付の中国紙・第一財経日報（Ａ９面）によると、中国のインターネット検索最大手の百度（バイドゥ）が、日本市場から撤退し、関連サイトを閉鎖したもようだ。利用者が伸び悩んでおり、ヤフーとグーグルの２強に食い込むことができなかった。百度は撤退後も日本で引き続きスマートフォン向けの日本語入力ソフト「Ｓｉｍｅｊｉ」事業を展開する。百度は２００８年、初の海外進出で日本の検索市場に参入していた。