長崎県佐世保市の中小造船関連企業7社で組織する「佐世保マリンネットワーク」が、災害時の物資輸送や観光など多方面に活用できる水陸両用船の開発に乗り出す。 日本水陸両用車協会(東京)との共同事業で、互いのノウハウを集結し、船の性能に重点を置いた構造を計画。関係者は「佐世保の造船技術を世界に発信したい」と意気込んでいる。 同協会によると、陸上と水上の両方を進める車両は1940年代に米国の自動車会社が戦闘用に開発。第2次世界大戦やベトナム戦争に投入された後、観光用として世界各地に広がった。国内では同市のハウステンボスや諏訪湖(長野県)など5か所で観光客向けに運行している。 ネットワークが昨年4月、観光振興策の一環として、地場の造船技術を生かした水陸両用船の開発調査を佐世保市から受託。東日本大震災を受け、観光だけでなく、災害時に被災地への物資輸送などにも対応できる多機能船の構想を掲げた。 「車型」は