Posterous Spaces is no longer available Thanks to all of my @posterous peeps. Y'all made this a crazy ride and it was an honor and pleasure working with all of y'all. Thanks to all of the users. Thanks to the academy. Nobody will read this.
ネット広告代理店のアイレップが事実上DAC(博報堂)の子会社になりました。(PDF) 業界1位のOPTも電通の傘下に入っているので、ネットと総合の代理店がかなり入り混じってきた感触です。 残るは、毎度お騒がせ企業サイバーエージェントですね。ここは、余程のことがない限り総合の軍門に下ることはないでしょう。 ただ、彼らの手法とネットの手法があまりにも違うため、あまりいいサービスを提供できていない、というかチンプンカンプンな提案が上がってくるのが実情な感触。(※やっぱり総合でしかできない提案もあるので、全部が全部ってわけではないんですけどね) そんな総合代理店の「カンチガイ」を見事に象徴するお話です。 ※伝聞のため、多少不正確な可能性はありますが・・・ これは数年前のお話。 天下無敵のYahoo! Japanのシェアをついに本格的に奪いだしたGoogle大先生の下に、電通さんから打診が。 その内
ウェブサイトを運営している人なら誰しも必死になるコンバージョン率の向上。 今回は、購入までのプロセスに捻りを加えることで、80%近いコンバージョンという圧倒的な成果を出したTriumphモバイルサイトの事例を少し紹介。 女性の下着を男性が購入する Triumphは女性用の下着を扱うECサイト。 ファッショナブルな下着から、名物の変り種の下着まで扱うので有名ですね。 これがその携帯サイトです。 このサイトは 女性が自分の下着を購入する 男性がプレゼントに、女性の下着を購入する という2つの来訪属性のユーザが混在しているサイトなのですが・・・ 80%近いコンバージョンを達成した、「おねだり」機能 Triumphが取った作戦は、この「女性ユーザ」が、自分で購入するのではなく、彼氏(旦那?愛人?)に対して「おねだり」をする機能を付与し、あえて彼氏を経由して(男性に)購入させる、という作戦。 簡単に
ガ島の藤代さんに反応して。ただし、切込隊長のこの本は読んでいない。読みたいけど、日本の本を入手するのは、お金も時間もかかるから大変なのだ・・・ http://d.hatena.ne.jp/gatonews/20081123/1227461316 今回、日本でもあちこちで話してきたけれど、ネットの「無料利用・広告で儲ける」モデルのブームはとうの昔に終わっている。いまどき、「無料でユーザー増やして、あとから広告で儲けます」などと称するWeb2.0ベンチャーにお金を出すベンチャー・キャピタルはいない。ただし、それは「無料・広告」モデルが「終わった」ということではない。 広告モデルというのは、「1.配信コストが十分安い」ということと、「2.読者または視聴者が集中する」という二つの前提がないと成り立たないと思っている。前回のバブル崩壊後、ネット素材のコストが暴落して1.の条件はテキスト中心のサイトな
昨日の続き。 毎日新聞という企業が今後どうなるかは時の流れに任せるとして、「エセ記者」と「ブロガー」の両方ともにスタンスを持つ私として、やや複雑な思いを持つのは、「取材を仕事にするプロ」をこのあとどうやって確保していくのかなー、という点である。 記者のまねごとをしたり、メディアの方とお話したりして、つくづく思うが、やはり給料をもらって、毎日毎日取材をするプロの記者というのは、どうしても必要な存在だと思う。片手間でやっているブロガーとしての私では、どうしてもできないことは多い。ふだんからのリサーチ、記者会見への出席、人のつながり、インタビュー先を探し出す手法、足でかせぐインタビュー。同じ記者会見に出席しても、質問の仕方やそのための覚悟が、アマチュアとプロでは違う。(プロでもヘタな人はいるが、それはとりあえずおいといて、全体のレベル、という意味で・・・)表現の仕方も、まとめ方も、プロはプロであ
グーグルゾンはやっぱり生まれる?――アマゾンや楽天に負けるGoogle 2008年4月14日 経済・ビジネス コメント: トラックバック (2) (これまでの 歌田明弘の「ネットと広告経済の行方」はこちら) ●アマゾン化するGoogle メディアの近未来を描いたEPIC2014というフラッシュ・ムービーが2004年に作られ話題になった。2008年にアマゾンとGoogleが合併してグーグルゾンという会社ができ、ネット・メディアの支配的地位を占めるというストーリーだった。日本語の字幕付のバージョンもできている(このリンクをクリックすれば見ることができる)。 EPIC2014によれば、今年がまさにグーグルゾンができる年というわけだ。今年かどうかはともかくとして、これまで書いてきた成果報酬型のネット広告の発展ということからみても、Googleとアマゾンがひとつになるというのは、かならずしも荒唐無
Googleの米DoubleClick買収を通して見えるもの 2008年7月 3日 経済・ビジネスIT コメント: トラックバック (0) (これまでの 歌田明弘の「ネットと広告経済の行方」はこちら) 今回は、米Googleの「なぜわれわれはDoubleClickを買収するのか」と題された昨年6月のオフィシャル・ブログのエントリを紹介する。前回書いたように、このエントリは、Googleが自社の弱点を含む広告事業の現状と、将来に向けての戦略を明かしていて、1年近く経ったいまでも興味深い。 Googleは、独禁法取り締まり当局から、競合している会社を買収して独占的な広告ビジネスをしようとしているのではないかと疑いをかけられたわけだが、DoubleClickとGoogleの仕事の役割についてこう説明している。 GoogleとDoubleClickは、オンライン広告において異なる役割をしているが、
前回のコラム「正確なメディアブリーフがキャンペーンの成否を決める!?」では、メディアブリーフの重要性について述べました。今回はターゲットコンシューマーの分析についてお話します。 その昔、ターゲットの切り方は性年齢を中心としたDemographicによるものが主流でした。またメディアにおいても同様で、親しみ深いところでは “M1/F1(男性20〜34歳/女性20〜34歳)”や“House Hold(世帯)”などの切り口で大雑把にターゲットが切り分けられることが多くありました。 これは、TVの購入に関わるデータとして、その様なターゲット区分が利用されていた経緯があり、いまだにその点は変わりはありません。とはいえ、現在では各広告主間においてもターゲットが細分化し、さらに奥深いターゲット分析が求められています。 ターゲットコンシューマー分析 インターネットメディアプランにおけるターゲット分析には2
日本の映像産業は、テレビへの依存度、正確には地上波放送への依存度が高い。総務省の調査によれば、国内で制作される映像コンテンツのうち、時間にして約92%が放送によって消費されている。 ところがこのうち、DVDやネットなどで二次利用されるのは、わずか8%にしか過ぎない。多くの番組が、一次流通である放送で終わってしまっているわけである。ここまで二次利用が進まないのは、権利処理が複雑だから、という意見がある。 主にこの意見を主張しているのは、放送局だ。著作権は局が持っているにしても、出演者など実演家の権利、音楽使用料など、さまざまな処理が必要になる。処理とは言うが、要するに誰にいくら払うかという話である。 音楽使用料に関しては比較的話が早い。JASRACがネットでの二次利用の音楽使用料ガイドラインを提示しているからだ。何かの批判の多いJASRACだが、どんぶり勘定でもとりあえず金さえ払えば文句を言
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