夏休み中盤。子どもも親も、宿題の自由研究に頭を悩ませる時期かもしれない。夏休みの自由研究が、後に大きな発見につながった女の子がいる。今年2月、ニホンオオカミの剥製標本が発見されたと科学論文で発表された。世界で6体目という快挙。保管されていた剥製標本を「ニホンオオカミだ」と気づいたのは当時小学4年生の小森日菜子さんだった。その後、彼女は本格的な論文を執筆、専門家たちからのお墨付きも得られた。ニホンオオカミの剥製標本が、どのように発見され、論文執筆に至ったのか。現在中学2年生の日菜子さんと支えた両親、研究者らの活動を追った。（文・写真：科学ライター・荒舩良孝／Yahoo!ニュース オリジナル 特集編集部）

2023年2月3日、日付が変わるギリギリで思い出した豆をひとりで、鬼のお面をしながら、四方八方にまき散らしていたときでした。鬼みずから。少子化。 「岸田奈美さんのエッセイが、難関中学の今日の入試問題に出ました！」 なんですって！ 調べたところ、東京の筑波大学附属駒場中学校だった。都内……偏差値……1位……！？ 昨年は、京都大学医学部の入試でミャンマー行きのエッセイを、灘中学校の模試でバズった母のエッセイを使ってもらった。偏差値が、偏差値が軽々とスキップでわたしの頭を飛び越えていく。 出題されたのは、光村図書「飛ぶ教室 第65号(2021年4月発行)」に寄稿し、「ベスト・エッセイ2022(2022年8月発行)」に転載されたエッセイ。 ダウン症の弟が、ガラスを割った罪を、近所の子どもからなすりつけられそうになったときのこと。なつかしい。 設問も一緒に、読ませてもらったから、解こうとした。 結果

米Appleのティム・クックCEOが5月7日にXで公表した、新型「iPad Pro」のプロモーションビデオが、日本のユーザーから批判を浴びている。 動画は、楽器や画材、カメラなどが、巨大なプレス機に挟まれてぐちゃぐちゃに圧砕され、iPad Proに全機能が集約される様子を描いている。 iPad Proの薄さや、さまざまなクリエイティブツールを代替できることをアピールする狙いだったとみられるが、モノを大切にする文化が強い日本のユーザーから、不快感や失望の声が続々と出ているようだ。 動画では、巨大なプレス機の間にピアノやトランペット、レコード、絵の具、デッサン人形、ギター、ゲーム機、カメラ、本などさまざまなクリエイティブツールが並べられている。 メトロノームやレコードが動き始め、クリエイティブツールの全体像が映るとすぐに、上部の金属板が下に降りてきてツールを次々に破砕。メトロノームやトランペッ

セルフレジは社会的に失敗だった？ 有人レジに戻す動きも2024.01.21 19:001,512,647 Thomas Germain - Gizmodo US ［原文］ （ そうこ ） コロナ期を経て、ますます導入が進んだセルフレジ。お店の人を介さず、自分で商品をピっとスキャンしてお会計する仕組みです。好き嫌いはあると思いますが、社会的試みとして失敗なのではという声が聞こえてきました。 セルフレジ（ロボットレジ）失敗説が膨らんでいる欧米。BBCの報道によれば、従来のレジに戻した店舗も増えており、消費者にとっても店舗にとってもセルフレジはカオスであるという認識がアナリストや業界関係者の間で主流になりつつあるといいます。 もちろん、今すぐセルフレジがなくなるわけではないでしょうが、セルフレジのみ・セルフレジが主な店舗は今後少なくなると見られています。 セルフレジにブレーキをかける欧米2023

いきなりなんですが、確定申告って1人でやるのつらくないですか？ 気合を入れて一気にやれば数時間×数日くらいで終わるんだけど、なんとなくやる気がでない。これはなんでだろうな〜といまさらながら考えていました。確定申告もせずに。 毎年、なぜこんなに引きずってしまうかというと、個人的には3つほど理由がありそうな気がします。 1）1年分の領収書がそのまま溜まっている 2）どれが経費なのか、なんの経費なのか考えるのが面倒 3）1人でよくわからない作業をするのが怖い あたりなんじゃないかと。 特に深刻なのが（3）です。真冬に部屋にこもって、ひとりで手探りのなかちまちまと作業をするのってめちゃくちゃ心細いじゃないですか。 だからたとえば学校の自習室みたいなのがあって、石油ストーブでぽかぽかしていて、みんなで教え合ったり、詳しい人に相談したりしながら、一緒に作業ができたら最高なのになああ！ なんて考えていた

強豪スペインに2-1で逆転勝利を果たし、世界に衝撃を与えたサッカー日本代表。その逆転劇で話題となったのが三笘薫のライン上ギリギリのアシスト写真だ。ボールの表面わずか1ミリほどが線上に残っていた瞬間を示すこの1枚。日本のメディアでも多く使われたこの“証拠写真”を撮影したのがAP通信のフォトグラファー、ペトル・ダビド・ヨセクさんだ。開会式翌日の11月21日に43歳となったチェコ出身のヨセクさんに「あの瞬間をどのように撮ったか」を聞いた。 試合を象徴するようなシーンを捉えることができたのかな ――ライン上に残っていたか世界的にも議論となったプレーについて、ヨセクさんの写真は、その決定的瞬間を捉えており、日本でもとても話題となっています。率直にどう感じていますか？ ヨセク　多くの人に注目いただいていて、光栄に思います。あの瞬間をしっかり写真に収めることができて、幸せに感じますね。あの写真があったか

サッカーのカタール・ワールドカップ（W杯）はグループリーグ（GL）が終了し、3日（日本時間4日）から決勝トーナメントが始まった。そんな中、GLでさまざまなVAR判定が議論を呼んだことを受け、VAR擁護派だった元イングランド代表FWスタン・コリモア氏は心変わり。「彼はVARが消えてしまうことを望んでいる」と英紙が報じた。同氏は“三笘の1ミリ”と言われた日本―スペイン戦の判定についても「道徳的に間違いだ」などと主張しているという。 【画像】「カメラマンに脱帽」　真上から見るとひと目で分かる、日本VAR弾の証拠写真 英紙「ミラー」はGLのポーランド戦でアルゼンチンFWリオネル・メッシがVARの結果PKを与えられたこと、その24時間後には日本のVAR騒動があったことに言及。その上で「ミラー・スポーツ」でコラムニストを務めている元イングランド代表FWコリモア氏について「導入当時はVARの大の擁護者だ

――そもそも一部の事業者が消費税を納めなくてもよい状況が続いていたのはなぜでしょうか。 吉澤：消費税は1989年4月に初めて日本で導入されましたが、世論の反発は大きいものでした。一部の事業者の納税を免除することで少しでも反発を抑えたいという政治的な思惑があったのです。 しかし当初3％だった消費税は、段階的に10％まで引き上げられました。その分、免税事業者の手元に残る益税が膨らみます。そこで消費税を納めている課税事業者との不平等を解消するために、2023年10月から「インボイス制度」が導入されることになりました。 ――インボイス制度が免税事業者にとって死活問題と言われているのはぜでしょうか。 吉澤：インボイスは「自分がこれだけ消費税を納税します」という証明書です。消費税の納税をしない免税事業者はこのインボイスを発行できません。ここで困るのが免税事業の取引先（買い手）です。取引先は免税事業者へ

【読売新聞】　カルチュア・コンビニエンス・クラブ（ＣＣＣ）が、Ｔカード利用者の個人データ販売を本格化させる。使われるのは、全国５３００の提携企業から集めた私たちの利用履歴だ。ＣＣＣ側は「規約で説明し、利用者の同意は得ている」というが

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「日本・世界平和議員連合懇談会」会長代行、奥野信亮衆院議員この記事の写真をすべて見る 旧統一教会と自民党との関係についてさまざまな指摘があるなか、旧統一教会の友好団体と自民党の国会議員らでつくる「日本・世界平和議員連合懇談会（平和議連）」の会長代行、奥野信亮衆院議員は「何が問題なのかわからない」と主張する。本当に問題はないのだろうか？　奥野議員がAERAdot.に詳細を語った。 【画像】世界平和連合が議員に選挙応援の要望を尋ねた”異例”のアンケートはこちら 平和議連は、元閣僚を含む自民党議員が役員を務め、会員数は80人を超える（総会資料から）。今年6月の総会では、平和議連の顧問で、旧統一教会の友好団体である世界平和連合の会長などを務める梶栗正義氏が講演。翌月に控えた参院選についても話し合った。 総会で配られた資料にはアンケート用紙も入っており、質問には「次期参議院選挙の地方区で、世界平和連

初めまして。僕は菊地成孔（きくち　なるよし）と申します。音楽と著述を生業にしていまして、SNSというものは基本、やらないし、やったとしても、自分のライブや新刊、イベントの宣伝にしか使っておりません（それも全てマネージャーがやっています）。 なのですけれども、今月２２日に、コロナ陽性反応が出まして、結論から先に申し上げると、少なくとも、僕個人に関しては「今度のコロナは感染力強いけど、重症化しない＝行動制限もしませんよ」という図式は、真っ赤な嘘で、これは大げさではなく「一歩間違えたら死んでたかも」という経験をしました。 そこで、「SNSというのは、本来、こういうことを発信するためにあるのでは？」と思い、こうして発信させていただいている次第です。やっと今、フラフラではありますが、長文をキーパンチできる肉体的余裕が出てきた。という側面もあります。症状が出始めて１０日目、抗原検査で陽性反応が出て９日

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【読売新聞】　全国で摘発が相次いでいる新型コロナウイルス対策の「持続化給付金」の詐欺事件で、５月末までの約２年間に逮捕・書類送検された容疑者の約７割に当たる約２５００人は２０歳代以下の若者だったことが、警察庁による初の集計でわかった