In Deep / 第一期: 地球温暖化と米国物理学会のありかたを非難して学会を脱退した科学者の辞表の全内容
2018年05月11日更新 [1]シュタイナーが警告した「432Hzではない基本音調の世界は悪魔を勝利に導く」 を体感してみました （2015/03/28） [2]ジョン・レノンの曲に DNA を修復するといわれるソルフェジオ周波数 528Hz コード「だけ」で作られていたものがあることに気づいた日の少し前に「宇宙の周波数」と言われる 432Hz を示すクロップサークルが発見されていた （2014/08/26） [3]《特報》「人間によって観測」されるまでは「この世の現実は存在しない」ことを、オーストラリアの量子学研究チームが実験で確認 （2015/06/06） [4]植物が「緑色」であり続ける理由がわかった！ そして人間の生活システムの完成は「植物との完全な共生」にあるのかもしれないことも （2015/07/06） [5] あらゆる音楽のピッチをテンポを変えずに 440Hz から 432
地球温暖化 科学的な根拠の検証が急務だ : 社説・コラム : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
地球温暖化 科学的な根拠の検証が急務だ（5月4日付・読売社説） 地球温暖化の科学的な信頼性が揺らぐ中、日本の科学者を代表する日本学術会議が初めて、この問題を公開の場で論議する会合を開いた。 だが、会合では、専門家がそれぞれ自説を述べるだけで学術会議の見解は示されなかった。このまま終わらせてはならない。 取り上げられたのは、「気候変動に関する政府間パネル」（ＩＰＣＣ）が過去４回にわたってまとめてきた温暖化問題に関する科学報告書だ。次々に、根拠の怪しい記述が見つかっている。 報告書の作成には、日本人研究者も多数関与している。 しかも、この報告書は、日本をはじめ各国の温暖化対策の論拠にもなっている。学術会議自身、これをもとに、早急な温暖化対策を求める提言をしてきた。 どうして、根拠なき記述が盛り込まれたのか。国連も、国際的な科学者団体であるインターアカデミーカウンシル（ＩＡＣ）に、ＩＰＣＣの報告
「温暖化基本法」疑問続々 「日本の成長止まる」 中部大・武田教授が指摘（産経新聞） - Yahoo!ニュース
鳩山政権が成立を目指す「地球温暖化対策基本法」をめぐり、その前提となる地球温暖化そのものへの懐疑的な議論が高まっている。わが国の目標が「温室効果ガス（ＣО２）を２０２０年までに１９９０年比で２５％減らす」と突出していることもあり、科学的根拠が薄いまま日本だけが“独り相撲”をとってしまう可能性もあるからだ。 温暖化に懐疑的な中部大学の武田邦彦教授は「ＣО２排出量とＧＤＰは比例する。法案が通れば日本の経済成長は止まってしまう」と訴えている。 武田教授は２月、「『ＣО２・２５％削減』で日本人の年収は半減する」（産経新聞出版）を出版したばかり。その中で、「世界の気温は３千年スパンで見た場合、下降している」など、温暖化の前提に疑問を呈したうえで、ＣО２排出量と経済成長の関係に言及。９０年比２５％削減は、現状からみれば実質４０％削減に等しく、実現には日本人の年収や生活レベルを５０％近く落とさねばな
「温暖化」米で懐疑論…政府間パネル失策続き（読売新聞） - Yahoo!ニュース
【ワシントン＝山田哲朗】米国で地球温暖化に対する懐疑論が再燃している。 懐疑派の拡大に危機感を抱いた温暖化対策の推進派や科学界は反撃を始めたものの、国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）の失策が続く中、苦戦を強いられている。 懐疑論を勢い付かせるきっかけとなったのは、昨年１１月、英イーストアングリア大のコンピューターから大量の電子メールが盗まれ公開された「クライメート（気候）ゲート事件」。ＩＰＣＣ第４次報告書の作成にかかわった有力研究者がデータを粉飾したとも取れるやりとりが暴露され、「科学スキャンダル」を追及するキャンペーンが広がった。今年に入っても、同報告書の記述に「ヒマラヤの氷河が２０３５年までに消える」など明らかな間違いが次々と見つかり、オバマ政権が成立を急ぐ温暖化対策法案に反対する議会の勢力が、地球温暖化自体を否定するのが効果的とみて攻勢に出た。 懐疑派の代表格、ジェ
武田邦彦 （中部大学）: ４大事件 小宮山 学問の自由と日本
この話は暗い話なので、読まれない方が良いかも知れません。 ・・・・・・・・・ ４大事件（タイガーウッズ、鳩山首相、国母君、それに小宮山前東大総長）も最後になりました。 学問の自由に関するものなので、これまでよりなじみが薄い方が多いと思いますが、日本にとっては大切なことなので、慎重に書きました。 また、このタイトルを付けるのにすこし考えたのですが、｢犯罪人｣に敬称をつけるか？と迷いました。鳩山首相が「平成の脱税王」とすると、首相といういわば敬称をつけるのは問題で、単に「鳩山」と呼ぶべきだと思います。 でも、私は日本人なので、どうも首相を呼び捨てにするのに抵抗があります。それは「偉い人はそれなりに待遇する」という日本人の礼儀があるからです。 しかし、１２億円もの脱税をして、国会で名指して指摘され、指摘した人を名誉毀損で訴えないということになると、これはハッキリとした犯罪人ですから、「首相」とい
東大訴訟第一回口頭弁論について
No465 （2010/03/30） 温暖化対策の政府広報 いよいよ本格的に温暖化対策についての国家的な洗脳が始まったようです。先日、電気料金の明細とともに経済産業省による「太陽光発電の余剰電力買取」に関する次のようなビラが投函されていました。 おそらくすべての電力会社を使っての全戸配布なのでしょう。 その数日後、今度は新聞折込で見開き4頁の政府広報が配られました。 その内容は、家電メーカー・建築業界・太陽光発電パネルメーカー・自動車メーカーの販促広告です。これを政府広報という形で税金を使って宣伝しているわけです。更にここに紹介されている『地球温暖化対策』を実現するために、貧困層にはかかわりの無い商品を富裕層に購入させるために大量の税金が投入されることになるのです。 こうした政策は、確かに関連業界にとっては経済活動を活発にするためのカンフル剤として一時的な効果が期待できます。し
地球温暖化 不信を広げる研究者の姿勢 : 社説・コラム : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
地球温暖化 不信を広げる研究者の姿勢（2月25日付・読売社説） 地球温暖化問題の前提とされてきた科学的な論拠を巡り、国内外で場外乱戦が起きている。 温暖化の主因は、人類が出した二酸化炭素（ＣＯ２）などの温室効果ガスとされてきた。以前から、これに懐疑的な研究者は少なくないが、両者の論争は今や、スキャンダル絡みの様相も呈している。 不信が拡大する中、特に今冬は世界各地で寒さが厳しく豪雪も重なったため、欧米では温暖化それ自体を疑う人さえ増えている。 小沢環境相も、「温暖化の科学的な根拠が揺らげば、国民、産業界の対応も変わってくる」と、懸念を表明した。 世界各地で、土壌乾燥化や氷河の縮小といった気候異変が伝えられている。これにＣＯ２排出がどう影響しているかを解明することが、対策を効果的に進める上では欠かせない。科学界は真正面から取り組む必要がある。 ことの発端は「ウォーターゲート」事件になぞらえた
武田邦彦 （中部大学）: ウソが続くＩＰＣＣ
日本ではＮＨＫをはじめとしたマスコミが、オリンピック報道だけをしているので「ＩＰＣＣ温暖化のウソ」に触れていないが、２０１０年２月２０日現在、欧米のマスメディアが報じた「IPCCのウソ」は次の通り。 （以下、ＩＰＣＣのウソ事件名、報道機関、簡単な内容の順） １） ClimateGate (多数の報道) 歴史的気温のねつ造事件 ２） FOIGate （イギリス政府） データ提出拒否事件 ３） ChinaGate （Gaudian newspaper） 中国の気温の偽造事件 ４） HimalayaGate （多数の報道） ヒマラヤの氷河が溶けるウソ事件 ５） PachauriGate （ＩＰＣＣ議長のヒマラヤウソ隠し事件） ６） PachauriGateII （London Times） コペンハーゲン虚偽発言事件 ７） SternGate (U.K.Telegram
国連の温暖化報告書、誤記や金銭問題浮上 : 環境 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【ジュネーブ＝平本秀樹】地球温暖化の危機を警告し、２００７年にノーベル平和賞を受賞した国連の委員会「気候変動に関する政府間パネル」（ＩＰＣＣ、事務局・ジュネーブ）を巡り、報告書の記述間違いや幹部にまつわる金銭問題などが相次ぎ浮上し、報告書の信ぴょう性が問われる事態となっている。 間違いが見つかったのは、同年の第４次報告書にある、「ヒマラヤの氷河は３５年までに解けてなくなる可能性が非常に高い」とする記述。１月１７日付英紙サンデー・タイムズが、「厚さが平均３００メートルある氷河が３５年までに解けるのは非現実的」とする氷河学者のコメントを紹介すると、ＩＰＣＣ側は、あっさりと誤りを認めて陳謝した。 一部の学術論文は、「『２３５０年』とすべき記述を間違えた可能性がある」と指摘している。 同報告書を巡っては、昨年１１月、作成にかかわった英イーストアングリア大のコンピューターに何者かが侵入、同大の研究者
人為的温暖化危機なんて嘘っぱち（笑）：イザ！｜９月さんの「Septemberのブログiza版」
追記あり（２月17日） --------- mixi『政治社会問題としての地球温暖化』コミュより転載： すっごく分かりやすいし、日本国内には流れて来ない情報もありますので、全文転載します。 アメリカ海洋大気圏局のデータ疑惑（2010年02月16日）： Haruさん -------- mixi Haruさん wrote： こちらは1/27の私の日記に掲載したもので、ちょっと情報が古いですが、資料として公開します。 この日記を書いた後、Phil Jonesが情報公開法違反を認定され、IPCCレポートを巡る不正が続々と明るみに出たため、リードオーサーを含めIPCCの科学者たちが次々とIPCC・地球温暖化批判を展開する事態となっています。 12/5に書いたこの日記の前編は、California大の友人が以下のBlogに転載してくれました。 http://www.chem-station.
asahi.com（朝日新聞社）：地球温暖化の鈍り、成層圏の水蒸気減少が影響？ - サイエンス
今世紀に入って地球の気温上昇が鈍り、横ばい傾向になっているのは、上空の成層圏にある水蒸気の減少が関係しているとの分析を米海洋大気局（ＮＯＡＡ）のスーザン・ソロモン博士らのグループがまとめた。米科学誌サイエンス（電子版）に発表した。 国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）の２００７年報告書は地球温暖化により、今世紀末に気温は２０世紀末に比べ１．１〜６．４度上昇すると予測している。しかし、温室効果ガスの二酸化炭素（ＣＯ２）は増え続けているのに気温上昇が横ばいなことから、一部の専門家は「地球温暖化は止まった」とＩＰＣＣの分析を疑問視している。 成層圏は地表に近い対流圏の上にある。水蒸気の量などは衛星観測により、広範囲のデータ分析が近年可能になった。水蒸気が減った理由は不明だが、気温の変化の仕組みを解明する手がかりになる可能性がある。 研究グループによると、成層圏下部の水蒸気濃度は２
asahi.com（朝日新聞社）：気候変動報告の誤り、責任執筆者「確信犯」 英紙報道 - 環境
気候変動報告の誤り、責任執筆者「確信犯」 英紙報道2010年1月26日7時5分 印刷 ソーシャルブックマーク 【ワシントン＝勝田敏彦】国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）の第４次評価報告書に、科学的立証がないのに「ヒマラヤの氷河が２０３５年までに消失する可能性が非常に高い」という誤った記述が含まれていた問題で、該当部分の統括責任執筆者が英紙の取材に「私たちがこの部分を強調できれば政策決定者や政治家に衝撃を与え、しっかりした対応を取るよう働きかけることになると考えていた」と述べていることがわかった。 ２４日付英紙デーリー・メール電子版が報じた。記事によると、この統括責任執筆者は、ＩＰＣＣの作業部会でアジア編を担当したインド人研究者のムラリ・ラル博士。取材に対し、参考文献にした世界自然保護基金（ＷＷＦ）の報告書が、科学的に検証されていない「あいまい（ｇｒｅｙ）な文献」と知っていたと話
地球温暖化防止：都市部「芝で緑化」は逆効果 米大学分析 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
都市部の公園などに芝を植えるとかえって地球温暖化を加速する恐れのあることが、米カリフォルニア大アーバイン校の分析で分かった。施肥や手入れのため、芝が吸収する約４倍の温室効果ガスを排出してしまうという。調査対象は米国だが、日本でも進む都市の緑化政策に一石を投じそうだ。米地球物理学誌「ジオフィジカル・リサーチ・レターズ」電子版に掲載された。【大場あい】 研究チームは同校近郊にある４カ所の公園の芝や土壌を分析。二酸化炭素（ＣＯ２）吸収量と、草刈り機の燃料によるＣＯ２、肥料使用に伴う一酸化二窒素（Ｎ２Ｏ）などの排出量を比較した。Ｎ２Ｏは、ＣＯ２の約３１０倍も温室効果が強い。ともに京都議定書で排出削減の対象ガス。 その結果、観賞用の芝では、吸収分の約１～３割に相当するＮ２Ｏを排出していることが分かった。手入れのための燃料使用による排出分も含めると、吸収分の約４倍の温室効果ガスを排出していた。運動場用
ヒマラヤの氷河消失、報告書は誤りと陳謝（読売新聞） - Yahoo!ニュース
【ワシントン＝山田哲朗】国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）は２０日、声明を発表し、２００７年の第４次報告書で「ヒマラヤの氷河が２０３５年までに解けてなくなる可能性が非常に高い」とした記述は科学的根拠がなく誤りだったと陳謝した。 世界中の科学者が協力して作成した報告書は信頼性が高く、ＩＰＣＣはアル・ゴア元米副大統領と２００７年にノーベル平和賞を受賞したが、地球温暖化の懐疑派は「報告書の信頼は揺らいだ」と攻勢を強めている。 欧米の気象学者らが２０日、独自に発表した分析によると、報告書は問題の部分を世界自然保護基金（ＷＷＦ）のリポートから引用した。ＷＷＦは英国の一般向け科学雑誌ニュー・サイエンティストが１９９９年に掲載したインド人研究者についての記事を引用した。しかし、この研究者の論文は未公表で、氷河消失の時期も予想していなかった。 「２０３５年」という時期は、別の文献の「２３
ヒマラヤの氷河消失、報告書は誤りと陳謝 : 環境 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【ワシントン＝山田哲朗】国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）は２０日、声明を発表し、２００７年の第４次報告書で「ヒマラヤの氷河が２０３５年までに解けてなくなる可能性が非常に高い」とした記述は科学的根拠がなく誤りだったと陳謝した。 世界中の科学者が協力して作成した報告書は信頼性が高く、ＩＰＣＣはアル・ゴア元米副大統領と２００７年にノーベル平和賞を受賞したが、地球温暖化の懐疑派は「報告書の信頼は揺らいだ」と攻勢を強めている。 欧米の気象学者らが２０日、独自に発表した分析によると、報告書は問題の部分を世界自然保護基金（ＷＷＦ）のリポートから引用した。ＷＷＦは英国の一般向け科学雑誌ニュー・サイエンティストが１９９９年に掲載したインド人研究者についての記事を引用した。しかし、この研究者の論文は未公表で、氷河消失の時期も予想していなかった。 「２０３５年」という時期は、別の文献の「２３５０年
「ヒマラヤ氷河は2035年までに消滅」は誤り？国連が見直し決定
ネパールのシャンボチェ（Syangboche）から望むエベレスト山脈（2009年12月4日撮影）。(c)AFP/Prakash MATHEMA 【1月19日 AFP】国連（UN）の気候変動に関する政府間パネル（Intergovernmental Panel on Climate Change、IPCC）のラジェンドラ・パチャウリ（Rajendra Pachauri）議長は18日、専門家から「誤り」との指摘があった2007年の報告書におけるヒマラヤ氷河の解氷速度について見直すことを明らかにした。 IPCCの大きな成果である2007年2月の第4次評価報告書（Fourth Assessment Report）に記載された「ヒマラヤ氷河が2035年までに消滅する」との予測については、前週末の英紙サンデー・タイムズ（Sunday Times）が、その出所に疑問を呈する記事を掲載していた。 記事による
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M44．温暖化の監視が危うい