今後のことを考えると預貯金だけはでなく、何かしておいた方がいいのではないか。でも、資産運用についてはよく分からない・・・。 また、難しい運用についてはあまり考えたくないと思っている投資初心者の方も多いでしょう。 そのような方におすすめなのが、下記の本。 『 お金が勝手に増える「熟成」投資術 (宝島社新書)　水瀬 ケンイチ (監修)』 リンク インデックス投資家として有名な水瀬さんが、「投資が仕事や趣味でもない一般人が、金融のプロに騙されることなく簡単に資産が作れる投資法」であるインデックス投資について紹介してくれています。 改正される予定の新しいNISA制度を活用するためにもインデックス投資について理解しておくことが重要です。 www.fpinv7.com www.fpinv7.com 今回の記事では、インデックス投資の下記ポイントについて解説します。 インデックス投資とは？ インデックス

老後2000万円問題をきっかけに老後資金に不安を感じている方も少なくないでしょう。 老後資金の心配を解消するには収入を増やすか、支出を減らすしかありません。 支出を減らすヒントがあればと読んだ本が森永卓郎さんの『老後破産しないために、年金13万円時代でも暮らせるメタボ家計ダイエット』。 リンク 本の中で気になったのが、第6章の『「年金の繰り上げ受給」は賢者の選択か、老後破産への片道切符か？』の部分。 森永さんは公的年金が減らされる可能性がある中で、「年金の繰り上げ受給」をすすめています。 しかし、人生100年時代に安易な「年金の繰り上げ受給」はおすすめできません。 今回の記事では、年金の繰り上げ受給をおすすめしない理由を解説します。 年金13万円時代とは？ 年金の繰り上げ受給とは？ 年金の繰り下げ受給とは？ 繰り上げ受給のメリットとは？ メリット①：無年金・無収入期間が保障される メリット

長期間デフレが続いてきた日本で、物価上昇率2％のインフレを目指し、日本銀行（日銀）の金融緩和政策が2013年春から続いています。 日本では長期間デフレが続いてきましたので、本当にインフレが起こるのかという疑問さえ感じてしまいます。 日本でインフレが起こる可能性はあるのでしょうか？ インフレが起きると、私たちの生活にどのような影響があるのでしょうか？ 今回はインフレについて、下記ポイントを解説します。 インフレとは？インフレが起きる原因は？ 日本でインフレが発生する可能性は？ インフレが発生した場合の影響とは？ インフレに備えるための対策とは？ １．インフレ（インフレーション）とは？ ２．インフレが起きる原因 １）ディマンド・プル・インフレとは？ ２）コスト・プッシュ・インフレとは？ ３．日本でもインフレが起こる可能性あり？ ４．インフレのリスクとは？ ５．インフレに備えるための対策とは？

老後資金はいくら必要なのかをシミュレーションして、その目標に向かって貯蓄に励む方も少なくないでしょう。 しかし、老後に取り崩すための資金を貯める方法だと老後資金の不足に対する不安は解消できない可能性があります。 なぜ、老後資金を貯めるだけでは、不安が解消されてないのでしょうか？。不安を解消する方法はあるのでしょうか？ 今回は、老後資金に関する下記ポイントについて解説します。 老後資金はいくら必要？ 老後の必要額は正確に計算できない！？ 老後資金の準備方法とは？ 老後資金をシミュレーション｜いくら必要？平均や目安は？ 老後資金はいくらあれば安心？ 老後資金の取り崩しはストレス大 人生100年時代の老後資金準備方法とは？ 終身年金の額を増やす 高配当株や高配当ETFで終身年金を作る 終身年金タイプの個人年金保険はおすすめできない！ 自作の終身年金は今の生活も豊かにしてくれる 配当収入と値上り益

昨年（2019年）は「老後2000万円問題」が話題となり、公的年金だけでは老後資金が心配ということで、個人型確定拠出年金iDeCo（イデコ）やつみたてNISAを始めた方も多いでしょう。 しかし、2020年初めは新型コロナウイルスの感染拡大から、世界的に株価が大暴落。 逆に最近では、NYダウや日経平均などは大きく上昇しています。 資産運用を始めたばかりで、コロナショックによる大暴落や株価の急上昇というジェットコースターのような相場を目の当たりにし、どのように対応すべきか心を乱されている方もいるのではないでしょうか？ iDeCo（イデコ）やつみたてNISAは積立投資なのですが、積立投資は株価急騰時でも継続するべきなのでしょうか？ 今回は、株価急騰時の積立投資について解説します。 積立投資の目的は？｜長期の資産形成？短期の値上がり益？ 株式相場の上昇トレンドはいつまで続く？ 含み益が出ている積立

公的年金など老後資金に不安がある中で資産運用に興味がある方も多いでしょう。 しかし、何から始めたらいいのか分からないという方が多いのが現実ではないでしょうか。 金融知識ゼロで金融機関に相談すると、とんでもない金融商品をつかまされ、資産を増やすどころか減らすことになる可能性もあります。 何か始めたい、でも何から始めればいいか分からないという方におすすめなのが下記の本。 『元メガバンク・外資系プライベートバンカーが教える お金を増やすなら この1本から始めなさい』 リンク 本の前半では金融機関にカモにされないための知識として買ってはいけない金融商品の解説。 そして、後半にお金を増やすための「この1本」の投資信託を紹介という構成です。 今回の記事では、資産運用初心者の方のために下記ポイントを解説します。 買ってはいけない金融商品とは？ なぜ、銀行や証券会社にお任せだとお金が減るのか？ 資産を増や

「老後2000万円問題」が話題となり、老後資金準備のために資産運用を始めようという方も多いと思います。 資産運用を始める際に、真っ先に検討するのがNISA（ニーサ）ではないでしょうか？ NISA（ニーサ）は税制上優遇されていて、活用するメリットがある制度なのですが、始める前に押さえておくべきデメリットもあります。 NISAとはどのようメリットがあり、どのようなデメリットがあるのでしょうか？ 2024年からNISA制度が刷新されるので、2023年からNISAを始める方はメリット・デメリットを理解しておく方が賢明。 今回は、NISAのメリットと、押さえておくべきデメリットについて解説します。 １．NISA（ニーサ）とは？ 「一般NISA」と「つみたてNISA」の併用は不可 ２．NISA（ニーサ）を始める前に押さえておくべきデメリットとは？ 損益通算ができない 譲渡損が発生しても課税される場合が

日本では、中央銀行（日本銀行）が異次元緩和と称して国債（国の借金）の購入を続けています。 日本銀行（日銀）が日本円を刷って国債を購入するのであれば、理論上、国は無限に借金ができるということになります。 お金を刷り過ぎたらハイパーインフレが起こると習わなかったでしょうか？ 日本がインフレになる危険性は高いのではないかと考え、手に取ったのが下記の本です。 『異次元緩和に「出口」なし！　日銀危機に備えよ』 リンク 教科書の中で見たことがある、手押し車でお金を運ぶようなハイパーインフレが日本で起こる可能性はあるのでしょうか？ 今回の記事では、下記ポイントについて解説します。 日本でハイパーインフレが起こる可能性はあるのか？ ハイパーインフレが起きるとどうなるのか？ ハイパーインフレはいつ起こるのか？ ハイパーインフレが起きた際の対策は？ 日本でハイパーインフレは起きる？ 日本でハイパーインフレが起

今年（2021年）も残り約2ヶ月となり、一般NISAの2017年の非課税投資期間（5年間）が終了します。 一般NISAの非課税期間終了時に保有している株式や投資信託などはどうなるのでしょうか？ 実は、非課税期間終了時に手続きをしないと、デメリットが発生する場合があることをご存知でしょうか？ 非課税期間終了時に手続きが必要なのが、ロールオーバー制度です。 一般NISAのロールオーバーとは、どのような制度なのでしょうか？手続きを忘れた場合にはどのようなデメリットが発生するのでしょうか？ 今回は、一般NISAのロールオーバー制度について解説します。 １．一般NISAのロールオーバーとは？ ２．ロールオーバーを行う場合の注意点 ・翌年の非課税投資枠を使用する ・保有資産が120万円を超えていてもロールオーバー可能 ・他社のNISA口座へはロールオーバーできない 「一般NISA」から「つみたてNIS

「老後2000万円問題」をきっかけに、老後資金について不安を持っている方が少なくありません。 老後資金を確保するために資産運用を始めようと思っても、その資金（元手）がないと悩んでいる方も多いでしょう。 資産運用を始めるには、まずは投資に回す資金（元手）を作ることが必要となります。 今回の記事では、投資に回す資金を作る方法と、いくら貯まったら資産運用を始めるべきかについて解説したいと思います。 投資資金の作り方 資産運用を始めるのは生活防衛資金が貯まってから 支出を減らして投資資金を作る 収入を増やして投資資金を作る 投資はいくら貯まったら始められる？ 貯蓄を投資に回す 普通預金や定期預金をiDeCoに回せば節税になる まとめ 投資資金の作り方 投資資金を作るには、余裕資金を生み出す必要があります。 当たり前の話ですが、余裕資金を生み出すには、下記の計算式が成り立ちます。 収入　－　支出　＝

「老後2000万円問題」をきっかけに老後資金に不安を感じている方も少なくないでしょう。 老後資金が不足した場合、どのような状態になってしまうのでしょうか。 誰もが不安に感じている老後資金不足の実態とその解決策を探るために下記記事で解説した『下流老人　一億総老後崩壊の衝撃』の続編、『続・下流老人 一億総疲弊社会の到来』を読みました。 www.fpinv7.com 「一億総疲弊社会の到来」という刺激的なサブタイトルが付いています。 リンク これからの日本では誰もが下流老人化、老後破産する可能性がある中、それを防ぐヒントが前作より詳しく書かれているのではないかと思い、手に取りました。 今回の本では「高齢者の労働と貧困」をテーマに「死ぬ直前まで働かざるを得ない」現実が描かれています。 「一億総疲弊社会」とは、どのような社会なのか？ 他人事ではない厳しい現実を知るとともに、下流老人化や老後破産を防ぐ

iDeCo（イデコ）の口座は、すすめられた金融機関で開設する方も少なくないでしょう。 しかし、iDeCo（イデコ）口座を開設する際の金融機関選択は非常に重要です。 その理由は、金融機関によって手数料や投資信託の品ぞろえが異なるから。 手数料や投資信託の品ぞろえの違いは運用成果に影響し、将来受け取れる金額に差が出る可能性があります。 実は、iDeCo（イデコ）口座を条件の良い金融機関に変更することも可能。 今回の記事では、iDeCo（イデコ）口座の金融機関変更に関して、下記ポイントを解説します。 iDeCo（イデコ）口座を開設する金融機関の選び方 iDeCo（イデコ）の金融機関を変更する際の手続方法 iDeCo（イデコ）の金融機関を変更する場合のデメリット iDeCo（イデコ）口座の金融機関変更を検討している方は、参考にしてください。 iDeCo（イデコ）口座を開設する際の金融機関の選び方

投資初心者の方は積立投資をすすめられることが多くないでしょうか？ 積立投資がすすめられる中で、ドルコスト平均法のメリットばかりが強調されているイメージがあります。 ドルコスト平均法は万能な運用方法で、絶対に損をすることはないと勘違いしている方がいるのも事実。 しかし、ドルコスト平均法も投資の一手法であり、元本割れのリスクがある投資商品を買っている以上、絶対に損をしないということはあり得ません。 メリットがあれば、デメリットがあるのが世の中の常で、ドルコスト平均法にもデメリットが存在します。 そこで今回の記事では、ドルコスト平均法について下記ポイントを解説します。 ドルコスト平均法とは？ ドルコスト平均法のデメリットとは？ ドルコスト平均法が向いている人・向いていない人 積立投資でやってはいけないこととは？ １．ドルコスト平均法とは？ ２．ドルコスト平均法の押さえておくべきデメリット ・必ず

個人型確定拠出年金iDeCo（イデコ）で積み立てている資産の全てが保険や定期預金の元本確保型という方も多いでしょう。 実際、iDeCo（イデコ）の運用商品の構成比は、預貯金や保険の「元本確保型」が44.3％を占めています。 （出典：個人型確定拠出年金統計資料） しかし、このまま元本確保型の定期預金や保険で運用し続けていいのか疑問を感じている方も少なくないはず。 実は、iDeCo（イデコ）の資産は元本保証型商品から元本変動型商品などへ変更（スイッチング）が可能です。 今回の記事では、下記ポイントを解説します。 元本確保型のデメリットとは？ スイッチングとは？ 配分変更とは？ どのファンド（投資信託）を選ぶべきか？ iDeCo（イデコ）の運用商品は元本保証型商品と元本変動型商品 元本確保型のデメリットとは？節税効果はある？ 元本確保型はリスクがない？ iDeCo（イデコ）の資産は元本保証型から

三井住友銀行が、入手金などの取引が2年間ない口座に対して手数料を導入すると発表しました。 銀行による各種手数料の導入の流れが加速しています。 超低金利の時代に手数料を取られれば、預金が減ってしまう状況が続いています。 少額でも手数料を取られたくないと思われている方が多いのではないでしょうか。 そこで今回は、三井住友銀行の手数料導入の下記ポイントについて解説します。 手数料徴収の内容は？ 手数料は、いつから、いくら取られる？ 手数料無料の条件は？ 手数料徴収の流れを回避する方法は？ 三井住友銀行も未利用口座や紙の通帳発行に手数料導入へ｜いつから？いくら取られる？ 紙の通帳発行も有料化 手数料徴収の対象者は？ 口座管理手数料を無料にする条件とは？ メガバンクが手数料を導入する理由とは？ メガバンクの各種手数料を回避する方法とは？ 利用していない預金口座の整理 インターネット銀行の利用 まとめ

資産運用を考えたことがある方は、複利と単利という言葉を聞くことが多いと思います。 相対性理論で有名なドイツの物理学者アインシュタインの言葉に「人類最大の発明は『複利』である」というものがあります。 効率的に資産を増やすためには複利について知り、複利効果を活用することが非常に重要。 では、複利と単利とは何が違うのでしょうか？ 複利効果を活かすためにはどのような点に注意すべきなのかについて解説します。 １．単利とは？ ２．複利とは？ ３．複利と単利の比較をシミュレーション ４．72の法則とは？ 定期預金で資金を2倍にするには？ ５．複利効果を活用するポイントとは？ 複利効果を活用できる金融商品とは？ まとめ １．単利とは？ 当初の元金（元本）にのみ利息が付くのが単利。 100万円を年利1％（単利）で運用した場合、下記の通り、当初の元本にのみ利息が付きます。 【1年目】 100万円×1％＝10,

安易な退職を防ぐ目的で、自己都合で退職した場合の失業保険（失業手当）はすぐに受け取れず、給付制限期間が設けられています。 その給付制限期間が、3ヶ月から2ヶ月に短縮されました。 給付制限期間が短くなったのであれば、すぐにでも会社を辞めて転職活動をしたいという方も多いでしょう。 しかし、失業保険（失業手当）が「いくらもらえるのか？」「いつまでもらえるのか？」をご存知でしょうか？ 転職先が決まる前に仕事を辞めたい場合には、退職前に失業保険（失業手当）の仕組みを理解することをおすすめします。 今回は、失業保険の下記ポイントを解説します。 いつからもらえる？ いくらもらえる？ いつまでもらえる？ 転職を考えている方は、参考にしてください。 失業保険（失業手当）の給付制限期間が3ヶ月から2ヶ月に短縮されるのは、いつから？ 失業保険（失業手当）とは？ 雇用保険の基本手当は、いつから受け取れる 非自発的

人生100年時代と聞いて老後が心配な方も少なくないでしょう。 人生100年時代が近づく状況の中、タイトルがショッキングな下記の本を読みました。 『下流老人　一億総老後崩壊の衝撃』 リンク 一億総中流だと思われている日本で、一億総老後崩壊の危機が迫っているという内容。 実は、高齢化が進む日本では多くの方が下流老人に転落・老後破産する可能性があり、他人ごとではありません。 下流への転落を避けるための方法は、事例を研究して早めに対策を手を打つことです。 そこで今回の記事では、下記の点を確認したいと思います。 下流老人とはどのような人達なのか？ 下流老人に転落し、老後破産する原因とは？ 下流老人への転落や老後破産を防ぐための対策とは？ 下流老人とは？老後破産は身近に起きている？ 下流老人に転落し、老後破産する原因とは？ 老後破産や下流老人化は自己責任なのか？ 下流老人や老後破産を避けるための対策と

「老後2000万円問題」をきっかけに資産運用に興味を持った方も多いでしょう。 最近では、簡単に資産運用の情報を手に入れることができるようになり、投資に対するハードルは非常に下がっています。 投資初心者はドルコスト平均法を活用した積立投資をすすめられることが多いため、積立投資は絶対もうかる安全な投資手法と思っている方も多いようです。 しかし、積立投資が最も安全かつ効率的な投資手法というわけではありません。 まとまった投資資金があるのであれば、積立投資にこだわる必要はありません。 今回は、積立投資と一括投資を比較してシミュレーションみたいと思います。 まとまった投資資金を持っている方は参考にしてください。 ドルコスト平均法は無敵!?積立投資は絶対もうかる!? 一括投資とは？メリット・デメリット メリット：利益（リターン）が大きくなる デメリット：購入のタイミングが難しい 積立投資とは？メリット

投資を始めようと考えた時に最も気になる点は、いくらから始められるのかということではないでしょうか？ 投資と聞くと、少なくとも数十万若しくは数百万は用意する必要があるのではないかと考える方も多いと思います。 実は、投資は驚くほど少額から始めることが可能。 投資に対する誤ったイメージで資金的なハードルを上げてしまう方がいます。 投資を始めたいが、資金がないと考えている方は、今回の記事を読んで気軽に投資が始められることを知って頂ければと思います。 １．株式投資はいくらから始められる？ ２．投資信託は100円から購入が可能｜積立投資に最適 100円か投資信託を購入できる証券会社 投資信託の買付手数料は無料が当たり前の時代に！ ３．少額投資のデメリットとは？｜投資額100円は資産運用を始めるきっかけ ４．いくら投資すべきか？｜積立シミュレーションで目標額への積立額を逆算する まとめ １．株式投資はい