科学者たちは実験室にこもっているだけではありません。 ダンスで自分の考えを表現することもあるのです。 アメリカ科学振興協会（AAAS）と科学誌Scienceが開催する論文ダンスコンテスト「Dance Your Ph.D.」では、科学論文の内容をダンスで表現し、そのクオリティを競います。 そして2023年、栄えある「Dance Your Ph.D.」で総合優勝を果たしたのは、アメリカ・オレゴン大学（University of Oregon）の化学者チェッカーズ・マーシャル氏でした。 彼女は青い風船や黄色の扇子を使って、自身の金属有機構造体（MOF）に関する研究を表現しています。 Lord of the Rings–quoting performance wins this year’s ‘Dance Your Ph.D.’ contest https://www.science.org/co

岸田首相が産後の一定期間に男女で育休を取得した場合の給付率を「手取り10割」に引き上げると表明しました。 以前から「異次元の少子化対策」と銘打っていろいろと考えているようですが、この「手取り10割」に関しては少子化対策としては笑止千万。いくらなんでも国民をなめているとしか思えません。そば通の人はやたら十割そばを好みますが、本当に美味しいのは二八蕎麦なのです。 ですから「手取り10割」なんて言われても、私自身は「なんかインパクトねぇなぁ」としか思えないのです。はっきり言いましょう。「手取り10割」なんてのは少子化対策にはなりません。二八蕎麦のほうが美味しいというのはこの際どうでもいいことなので横に置いておきますが、総理大臣が「手取り10割」と言ったところで「じゃあ子作りすんべ」となるかといえばならないのです。もともと子どもを作るつもりだった人が「あ、ラッキー」ぐらい。 「異次元の少子化対策」

ドラッグストアで「何かクーポンお持ちですか?」と言われ「ないです!」と即答すると店員さんに「新聞広告の中に入っているクーポンなんですがよろしかったらこれ使ってください」と新しいクーポンの台紙をもらった。 「新聞とってないのですみません。ありがとうございます」とお礼を言うと「いつも来ていただいているんで」と言われた。いつも来ていることが知られている(^_^;)　その店員さん、顔なじみの店員さんだったので恥ずかしかった。 1品20%引きになるクーポンなので、そうしてもらって帰ってきた。レシートを見るとマヨネーズが56円引かれていた。 今日はマヨネーズとおにぎりを買った。マヨネーズはキャベツとかにかけて食べるのです。野菜にはマヨネーズをかけないと食べられない。マヨネーズで太っては意味がないけれど、マヨネーズ美味しい。野菜というよりマヨネーズを食べているようなものだけど。 昨日はラジオは少し聴き逃

大人になると「あのとき勉強しておけば...」と思うことがよくある。私にとって、そのひとつがファッションである。 いまさらだが、ファッションの基礎をどうにかして学んでみたい。できればガッツリしたやつがいい。 ということで今回は、学生の気持ちになって相模女子大学・生活デザイン学科の講義を受けさせてもらうことにした。 今回やってきたのは神奈川県相模原市の相模女子大学。 「生活デザイン学科」というとても楽しそうな学科のファッション講義におじゃまする。 登場するのはこの4人だ。 角田千枝先生　相模女子大学学芸学部生活デザイン学科教授。パタンナーとして、大手アパレルブランド勤務のあとフリーランスとしても活動。また、交通安全未来創造ラボ（日産自動車）の特別研究員として交通事故防止を目的とした衣服提案や啓蒙活動などを実施中。ファッションについてわからないことがあるたびに助けてくれる。 まいしろ　エンタメラ

家に居場所がなく、夜の街をさまよう１０代の少女たちに寄り添い、共に歩む活動を都内で続ける一般社団法人Ｃｏｌａｂｏ（コラボ＝仁藤夢乃代表）が、執拗（しつよう）な攻撃にさらされています。ネット上で広がった「コラボが公金を不正受給している」などのデマが、昨年１２月以降、直接の妨害行為にエスカレートし、少女やスタッフの安全を脅かしています。自民党や日本維新の会などの国会・地方議員らがコラボに不正があるかのように描く質問を続け、攻撃をあおっていることも見過ごせません。 声をかけて、つながる コラボは新宿・歌舞伎町や渋谷の繁華街の一角で月数回、夜間から深夜の時間帯にバスとテントを設置し、無料の「バスカフェ」を開いています。カフェでは食事、スマホの充電、必要な物品や衣類、泊まる場所のない少女には宿泊場所を提供するなどして継続したつながりを作る活動をしています。 夜の街にいる少女たちの多くは、自分からは助

日本共産党の小池晃議員は１７日の参院財政金融委員会で、税理士以外の者による税務相談に対する停止命令制度を設ける税理士法改定案は「納税者の自発的な学び合いを過度に規制するものだ」として撤回を求めました。 小池氏は「税の軽減や減免などの相談にのっている人たちが命令の対象になるのではないかと心配している」として「法案の対象が明確にされず無限定になっていることに原因がある」と指摘。「脱税や不正還付の指南とは関係のない、納税者同士の自発的な取り組みについては規制の対象にならないとすべきだ」と強調しました。 財務省の住澤整主税局長は、命令は「個別に判断する」ものだが、「納税者同士で一般的な知識を学び合うような取り組みを対象にするものではない」と答弁しました。 小池氏は、納付すべき税額を納税者の申告によって確定するとした「申告納税制度」は、日本国憲法の「国民主権」の原則に基づく納税を通じた政治参加の理念