カクレクマノミがイソギンチャクに刺されないのはなぜか――。その仕組みの一端を愛媛県の女子高校生２人が解き明かした。５月に米国で開かれる世界最大の学生科学コンテストに出場する。　解明したのは、愛媛県大洲（おおず）市の県立長浜高校１年で、水族館部に所属する重松夏帆さん（１６）と山本美歩さん（１６）。　カクレクマノミはスズメダイ科の熱帯魚で、ハタゴイソギンチャクをすみかにする。一方、イソギンチャクは、餌を取ったり身を守ったりするため体の表面にある触手から強い毒を含む針のような刺胞（しほう）を出す。　水族館部では千匹以上のカクレクマノミを飼育する。２人は、異なる液体がついた指でイソギンチャクに触れると、刺される指と刺されない指があった先輩の実験をヒントにした。

「イスラム国」（ISIL）と称する組織の支配地域でジャーナリストなどの拘束、殺害事件が相次いでいる中、危険地域で取材することは許されるかー。朝日新聞は先月末、ISILから奪還されたシリアの街を取材し、長文ルポを次々と掲載したが、外務省の退避勧告に従っていなかったとして批判的に報じるメディアもあった。先週末には、外務省がシリアの取材を計画していたフリーカメラマンに旅券返納命令を出し、渡航の自由や報道の自由をめぐって議論が起きている。メディアは危険地の取材の意義をどう考えているのか。各紙の報道姿勢を検証した。（関連記事＝【GoHooレポート】旅券返納命令 ｢イスラム国支配地域めざす｣とミスリード。旅券返納命令については「特集」で検証予定） 朝日新聞がシリア現地ルポを連打 朝日新聞は1月31日付朝刊1面・9面で、ISILから奪還されたばかりのシリア北部アインアルアラブ（クルド名コバニ）の長文のル

Google傘下のBoston Dynamicsが、体重が約73キロで階段の昇降やギャロップができる犬型ロボット「Spot」の動画をYouTubeで公開した。人と一緒にジョギングしたり、思い切り足蹴にしても踏ん張って体勢を立て直すシーンが紹介されている。 米Google傘下のBoston Dynamicsは2月9日（現地時間）、開発中の犬型ロボット「Spot」の動画を公式YouTubeチャンネルで公開した。 動画に添えられた説明によると、Spotの体重は160ポンド（約73キロ）で、屋内外で利用できるように設計されている。頭部にナビゲーションと凹凸のある場所を歩くためのセンサーが搭載されており、階段の昇り降りや荒れ地を歩行／走行できる。

Dr.D.D.のドルオタ日記職業：勤務医。病院の要職にありながら、空虚な日本医療界に嫌気がさして診療の片手間にサブカルチャー活動に邁進するようになった男の日記　Twitter：Dr. D. D. （@DrDD2） ---------------引用開始---------------- スポーツ報知 2月4日(水)17時52分配信 テレ朝謝罪、１２歳アイドルがヘリウム吸い救急搬送 テレビ朝日は４日、都内で会見し、１月２８日に本社スタジオ内で、ＢＳ朝日で放送している「３Ｂ　ｊｕｎｉｏｒの星くず商事」の収録中にアイドルグループ「３Ｂ　ｊｕｎｉｏｒ」の１２歳の女性メンバーが倒れ、意識不明となったため、救急搬送されていたことを明らかにした。 倒れたメンバーは病院で現在も専門医の治療を受けているという。専門医によると、脳の血管に空気が入り、血流を妨げられている状態で「脳空気塞栓症」だという。 テレビ朝

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２月６日、過激派組織「イスラム国」は最近、実行支配していたシリア北部の町アインアルアラブ（クルド名：コバニ）で劣勢に転じるなど、組織のほころびが見え始めている。写真はコバニで昨年１０月撮影（２０１５年　ロイター/Kai Pfaffenbach） ［ベイルート　６日　ロイター］ - 過激派組織「イスラム国（ＩＳＩＬ・ＩＳＩＳ）」は最近、実行支配していたシリア北部の町アインアルアラブ（クルド名：コバニ）で劣勢に転じるなど、組織のほころびが見え始めている。ただ、壊滅するまでには程遠いようだ。 非政府組織（ＮＧＯ）「シリア人権監視団」によると、米軍が主導する空爆の支援を受けたクルド人部隊は、コバニをめぐる約４カ月に及ぶイスラム国との戦闘に勝利。この攻防でイスラム国は約２０００人の戦闘員を失ったとみられる。 その他の比較的目立たない地域でも、イスラム国はシリア政府軍やクルド人部隊に押されている。同組

中東の危険な地域に自ら赴き、その結果テロリストに誘拐され被害に逢った人たちについて「自己責任」という言葉を使う論議が取りざたされています。 ある調査によれば83％の人が「自己責任」と言っているという。目を疑いましたが実際そのように印字されていました。これはいったいどういうことか、考えて見なければ、と思った次第です。 「湯水と情報はただ」の意識？

東日本旅客鉄道（JR東日本）は3月14日に実施するダイヤ改正で、首都圏郊外を走る列車本数を削減する。人口減や高齢化で利用客が減っていることが背景だ。1都3県で削減する列車の走行キロ数は2700キロと、1987年のJR発足後最長になる。列車の削減はこれまで東北などの地方ローカル線が中心だったが、首都圏の通勤路線でも「選択と集中」が進む。東京都内ながら都心から遠い多摩地区西部では、運転本数の削減が

ひろのひとりごと日本は財政危機ではありません。 日本にはびこっている財政破綻論に異議を唱えます。 「日本経済が頂点に立つこれだけの理由」にて作家としてデビュー致しました。 ※当ブログのグラフは自由に使って頂いて構いません。

ちいかわ「中国快進撃」も...懸念は"パクリ"問題　すでにニセモノ「漫画猫」が中国系ECに... 05-22 23:19

総務省は６日、人工知能の研究開発の強化策などについて話し合う有識者による研究会の初会合を開いた。 ロボットなどの頭脳にあたる人工知能の技術は、様々な分野での応用が可能で、先行した企業や国にとって大きな武器になる。一方で、２０４５年頃には人工知能が人類の能力を超えるとの予測がある。そうした事態にどう向き合うかも本格的に議論する。 米国の未来学者レイ・カーツワイル氏は、４５年には１台１０００ドル（約１２万円）程度のパソコンの情報処理能力が全人類の能力を超えると予測した。「２０４５年問題」と言われ、同氏は人工知能が人間の意思を介さずに仕事をしたり、自らを超える人工知能を作り出したりすると考えている。 ただ、有名な英物理学者のスティーブン・ホーキング氏らは、人工知能を人間が制御できなくなる危険性を警告している。 初会合では、人工知能の開発が海外に比べて遅れている点などについて意見が多く出た

「イスラム国」人質事件後、政権批判の自粛が社会に広がっている――。フリージャーナリストや学者らが９日、会見を開き、「翼賛体制の構築に抗する言論人、報道人、表現者の声明」を発表した。インターネットなどを通じ、映画監督森達也さん、社会学者の宮台真司さん、作家平野啓一郎さんや中島岳志さんら表現に携わる１２００人が賛同し、ＮＨＫのディレクターや新聞記者も名を連ねた。 「政府が主権者やメディアに監視、検証され、批判されることは当然のこと。批判を控えることは戦前の翼賛体制につながりかねない」。そう指摘するのはジャーナリストの今井一さん。今月２～４日、衆・参院予算委の人質事件に関する野党議員の質疑とＮＨＫ・民放のニュース番組の放送時間を検証。２日は４分以上報じる民放がある一方、多くが１分以内。約２０秒の番組もあった。「メディアは『自粛』しているという自覚がない。非常に危険だ」 元経済産業官僚の古賀茂明さ

世の中の動きを見たいときには、国会論戦がいい。良くも悪くも世の中を映し出す鏡だ。それと、与野党の出来不出来もよくわかる。４日の衆議院予算委員会では、相変わらずの民主党の外交・経済オンチぶりが出てしまった。 午前の質疑で辻元清美氏は、ＩＳＩＬ（いわゆる「イスラム国」）に対抗する「有志連合」について、そのメンバー国が米国務省のウェブサイトに掲載されており、日本はその中に入っていると発言した。 岸田文雄外務相は、サイトは米国の判断で作られているとしながら、軍事行動を伴う狭義の「有志連合」と、非軍事協力による広義の「有志連合」があり、日本は後者であると説明した。 ここまではいい。問題はその後だ。辻元氏は、「日本は人道支援しているから、世界もわかってくれていると誤解している」と、日本政府の対応のまずさの責任にしようとした。この論法は、一部の日本のマスコミもとっているものだ。 後藤健二さんとみられる男

三浦英之　「太陽の子」に新潮ドキュメント賞 @miura_hideyuki ①イスラム国による人質事件を取材し、昨日ヨルダンを離れた。今回の事件は日本の将来に恐らく大きな影響を及ぼすだろう。備忘をかねて約２０日間に及んだ個人的な取材記を残そうと思う。少し長くなるかもしれない。 pic.twitter.com/0eUeuTYQ8x 2015-02-09 22:57:56

加藤嘉一（かとう　よしかず） 国際コラムニスト。楽天証券経済研究所客員研究員。1984年静岡県生まれ。2003年高校卒業後、単身で北京大学留学。同大学国際関係学院大学院修士課程修了。英フィナンシャルタイムズ中国語版コラムニスト、復旦大学新聞学院講座学者、慶應義塾大学SFC研究所上席所員(訪問)、ハーバード大学ケネディ・スクール（公共政策大学院）フェロー、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院客員研究員、香港大学アジアグローバル研究所兼任准教授などを歴任。著書に『われ日本海の橋とならん』『中国民主化研究：紅い皇帝・習近平が2021年に描く夢』『リバランス：米中衝突に日本はどう対するか』（いずれもダイヤモンド社）など。中国語の著書も多数。 加藤嘉一「中国民主化研究」揺れる巨人は何処へ 21世紀最大の“謎”ともいえる中国の台頭。そして、そこに内包される民主化とは――。本連載では、私たちが

パリのテロ事件の後、ドイツで、データ保存の議論が再燃している。誰が、いつ、誰と、どれぐらいの時間、メールや電話で交信したかというデータを、プロバイダが保存するべきか、するべきでないかという問題だ。 EUの通信データ保存要綱に背を向けたドイツ 2004年、スペインのマドリード市内で、駅や電車の10カ所で爆弾テロが起こり、191人が死亡、2000人以上が負傷するという事件があった。その翌年は、イギリスのロンドンで、やはり地下鉄の駅3カ所とバスを狙った同時爆弾テロで、56人が死亡した。

2015年1月、米ラスベガスの「国際コンシューマー・エレクトロニクス・ショー」で公開されたメルセデス・ベンツの自動運転コンセプトカー「F 015」〔AFPBB News〕 電子技術が自動車生産を支配し始めているにもかかわらず、自動車業界の日本人幹部は、自分たちの産業がパソコンやスマートフォンと同じ道をたどる可能性があるという見方を一蹴する。 だが、自動運転を目指す競争は、自動車産業のコモディティー（汎用品）化の懸念を引き起こした。ソフトウエアの重要性が高まり、伝統的な製造方法を覆すようになるにつれ、米グーグルのような新規参入者が自動車の世界に進出してきているからだ。 日本にしてみれば、これはお馴染の話だ。アップルやサムスンのような外国のライバル企業がソフトウエアを開発し、電子機器をより安価で操作性の高いものにすると、ソニーやシャープ、パナソニックなどの日本の電機大手は消費者向けの電子機器に

（英エコノミスト誌　2015年2月7日号） 元独裁者の方が失敗した大統領よりは良い選択だ。 時として、良い選択肢がないこともある。ナイジェリアは2月14日、次の大統領を選ぶ選挙に臨む*1。次期大統領が直面する問題――蔓延する汚職やジハード（聖戦）主義勢力の反乱など――はあまりに大きく、この国を分裂させ、ナイジェリア人と世界に悲惨な結果をもたらす恐れがある。 そのうえ、アフリカ最大の経済国であるナイジェリアが1999年の民政復帰以来、あるいは40年前の内戦以来最も重要な選挙を実施しようとする中で、ナイジェリア国民は、完全な失敗に終わった現職のグッドラック・ジョナサン大統領と、血塗られた過去を持つ元軍事政権独裁者の野党指導者、ムハンマド・ブハリ氏のどちらかを選ばねばならない。 大統領候補2人は、ナイジェリアが抱えるすべての問題の解決をいっそう難しくする、壊れた政治システムの象徴となっている。

ギリシャの総選挙で急進左派連合（SYRIZA）が勝利してから最初の2週間は、筆者が懸念していた効果をもたらした。欧州北部の懐疑的な市民が、敵対的な市民になってしまったのだ。 我々は、ギリシャのヤニス・バロファキス財務相が一方的に「トロイカ」――ギリシャの経済政策を監視するテクノクラートたち――を拒絶するのを見た。 財務相がまるでロックスターのように欧州ツアーをこなすのを驚愕しながら見守った。また、彼がロンドンでヘッジファンドマネジャーたちとともに会議に入っていく姿や、ダウニング街*1でポーズを取る姿も目撃した。 バロファキス財務相が2月5日にベルリンに到着する頃には、ドイツの政治家とメディアはかつてないほど敵対的になっていた。翌6日には、ギリシャ政府関係者はブリュッセルでの財務省高官の会合で孤立していた。 悲惨な経済外交が繰り広げられた1週間 政治的には、今の状況はギリシャの債務危機が始ま

イスラム過激派組織「イスラム国」が日本人2人を殺害し、日本もテロの恐怖と無縁ではなくなってきた。中国にとってもイスラム国は新たな脅威となっている。中国の西端、新疆ウイグル自治区にイスラム国の影が延びているのだ。 イスラム国は2万2000人余りの戦闘員を抱え、外国籍の戦闘員は5500人に及ぶとされている。その中には中国籍の戦闘員も存在する。そして、そのほとんどが新疆ウイグル自治区の少数民族であるウイグル人だと言われる。 彼らは、中国語で「東突分子」と称される過激派ウイグル人だ。「東突」とは「東トルキスタン・イスラム独立運動」「東トルキスタン解放組織」「東トルキスタン・ニュースセンター」などの組織の総称である。中国によるウイグル侵攻（1949年）、自治区成立（55年）を経て、多数のウイグル人がトルコなど諸外国に離散した。その後、この「東突」が、中国からの分離独立を海外から支援するようになった。

1月7日から3日間にわたりフランス全体を不安と悲しみに陥れた一連のテロ事件では、合計17人が死亡し、人々に大きなショックを与えた。 1995年に起きた爆弾テロ以来、20年ぶりにフランス国内で起きたこのイスラム過激派連続テロ事件は、これからフランスが解決しなければならない多数の課題をあらわにしたともいえる。 「反西洋」という共通の目的で結びつく過激派 事件後には、容疑者の1人アメディ・クリバリがユダヤ系スーパーに立てこもっていた際に「この2件の事件は連帯しておこなった」と仏メディアBFMTVとの会話の中で述べていたとわかり、クリバリとシャルリ・エブドを襲撃したクアシ兄弟（特に弟のシェリフ）の繋がりも明確になった。 クアシ兄弟は、「AQAP（アラビア半島のアルカイダ：イエメンを中心に活動する）からの指示で、支援を受けてこの事件を起こした」と発言しており1、過去にイエメンに滞在した2ことなどから

都内で、ヨルダン軍パイロットのモアズ・カサスベ中尉についてのニュースを映したテレビ画面の前を通り過ぎる人（2015年2月4日撮影）〔AFPBB News〕 2月3日（日本時間4日未明）、イスラム国は、ヨルダン軍パイロットのムアズ・カサスベ中尉の処刑動画をネットで公開した。この件を受け、ヨルダンのモマニ情報相は「1月3日に殺害されたとの情報を得ている」と発言した。事実であれば、時系列的には以下のようになる。 ・2014年12月24日　　カサスベ中尉がイスラム国に拘束される。 ・2015年1月3日　　カサスベ中尉が処刑される。 ・1月17日　　安倍首相が訪問先のエジプトで、周辺国への2億ドルの援助を表明。 ・1月20日　　イスラム国が後藤氏・湯川氏を登場させ、72時間（3日間）の期限をきって、日本に身代金を要求する動画を公表。 ・1月24日　　イスラム国が、湯川氏の遺体写真を持つ後藤氏の静止画

現代国家は、国境を越えた文化的・経済的交流を推進するための阻害要因となるモノやヒトの移動を取り締まる対応策を強化している。リスクとみなされる難民・非正規移民といった「望ましくない」人々の移動を取り締まり、諸権利を抑制することによって、「望ましい」外国人・移民の自由移動が成立しているといっても過言ではない。 国境を越えた自由移動の増大という問題を考えるときに、国境を越えた不自由な移動という影の問題が、グローバリゼーションの本質の一端を捉えるにおいて重要となる。筆者はグローバル化に伴う不自由な移動の問題を、現代ドイツの難民庇護を事例に検討してきた。本稿では、マイノリティ集団の保護において市民社会の影響力が増し、それに対して国家の相対化が言われる中で、国家が市民社会の難民庇護にどのように介在しているのか、難民の不自由の問題がいかに顕在化しているのかを、教会の難民庇護（教会アジール）を取り上げて明