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2015年の日本人の平均寿命は女性が87.05歳で世界一、男性は80.79歳で世界第4位と、過去最高を更新しました。年々伸びていく人間の寿命ですが、アメリカの研究チームが「人間の寿命は115歳で頭打ちする」という研究を発表しました。 Evidence for a limit to human lifespan : Nature : Nature Research http://www.nature.com/nature/journal/vaop/ncurrent/full/nature19793.html What’s the Longest Humans Can Live? 115 Years, New Study Says - The New York Times http://www.nytimes.com/2016/10/06/science/maximum-life-span-s

By Din Muhammad Sumon インドネシアにある火山島「クラカタウ」で1883年に発生した大噴火は、人類が記録してきた中でも最大の大噴火だったことが記録されています。全世界で残されている気象データからは、なんとその爆発音は5日間にわたって地球を4周したことがわかっています。 The Krakatoa Volcanic Eruption Was So Loud it Was Heard Round the World http://nautil.us/issue/38/noise/the-sound-so-loud-that-it-circled-the-earth-four-times クラカタウは、インドネシア・ジャカルタから西に150kmほど離れた海の上に位置しています。 クラカタウは複数が集まった火山島の総称で、現在は主な4つの島で構成されています。過去にはいくつかの島

さて韓国であります。 もはやこの季節を迎えると“年中行事化”している感が否めないのですが、今年もノーベル賞発表ウィークになり、お隣の国韓国メディアがまたもやアツク盛り上がっているのでございます。 初日のノーベル医学・生理学賞が、いきなり日本人、東京工業大の大隅良典栄誉教授に授与されるや、韓国では５日付の主要紙すべてが社説でこの日本人のノーベル賞受賞を取り上げるのあります。 ご存知のとおり、韓国では自国の自然科学系ノーベル賞受賞者がゼロであることもあり、近年の日本人の受賞ラッシュに過激に反応しているようなのですが、各紙報道はこんな感じです。 「世界が賛辞を贈る日本の科学技術の底力を前に、韓国の現実はみすぼらしい」（東亜日報） 「日本の受賞歴がまぶしい」（ハンギョレ紙） 「韓国はノーベル賞シーズンになると萎縮する。受賞どころか候補リストにも挙がっていない。いつまで隣の祭りを羨（うらや）ましがっ

安保法制をめぐる憲法学者の違憲論の検証――『集団的自衛権の思想史――憲法九条と日米安保』は何を論じたのか 篠田英朗 国際政治学 政治 #安保法制#集団的自衛権の思想史 安保法制をめぐるあの暑い夏から１年。違憲訴訟や廃止法案上程の動きがある中で、現実に南スーダンに派遣するＰＫＯ部隊の任務範囲をどうするのかが問題となっています。安全保障に関する議論が第２ラウンドを迎えようとしていると言えるでしょう。第２ラウンドだからこそ、新たな次元で、より深く、より広い議論にしなければなりません。本書『集団的自衛権の思想史』は、そこに大きな一石を投ずるものとなるでしょう。 著者の篠田英朗氏は、平和構築論を専攻する気鋭の国際政治学者（東京外国語大学教授）です。以下では著者自身に内容の一部を紹介して頂きます。（風行社編集部） 安保法制の成立をめぐる喧騒は過ぎ去った、という雰囲気が今や各方面に蔓延している。参議院選

人工透析について、ネット上で話題になった。ある著名人が自分のブログで「人工透析患者の多くは自業自得なのに医療費を使っている」と問題提起したところ、多くの批判が寄せられ、テレビのレギュラー番組を降板せざるを得なくなった。ネット上だからか、本人の不注意だったのか、不適切な表現があったためだ。 そのブログを読んで、大いに気になる点があった。日本の財政がもたないと思い込んでいることだ。だから医療費のカットが必要だとして、人工透析を例示していた。おそらく本人は日本の財政をおもんぱかっての発言であり、何が悪いのか、わかっていなかったのではないか。 筆者は、医療関係者に日本の財政状況を説明する機会も少なくない。本コラムの読者であればわかっているだろうが、日本の財政はそれほど危険な状況ではない。 日銀を含めた連結ベースのバランスシート（貸借対照表）を作れば、「負債」に見合う「資産」があり、資産から負債を差

では、建物の下、本来は盛り土されるはずだった「地下空間」に溜まっていた水はどうなのか。浦野さんはこれも「本質的には安全です」という。 各調査結果を見ると、ヒ素や六価クロムは環境基準値を下回っている。シアン化合物や鉛も検出されたが、いずれも、ほとんど不検出とみなされる値だった。 共産党都議団の発表にならい、「ヒ素が環境基準値の4割検出された」という新聞やテレビ報道もあった。このような表現に浦野さんは批判的だ。 「自然界にもヒ素はあります。過度に危険をあおる言い方で流しているように思います」 一方で、地下水から気化したベンゼンの危険性を指摘する声もある。それについてはどうか。 「仮にベンゼンが地上に出ても、風などによってすぐ希釈されるため、食品に影響を及ぼすほどの危険性はない。都議から依頼されて調べた地下水からはアンモニアも見つかりましたが、これも同じ。ただ、市場周辺の大気が汚れていないか測定

米共和党の大統領候補、ドナルド・トランプ氏が繰り出す常軌を逸した非難や糾弾はあまりに多く、すべてを把握するのは難しい。だが、特に大きな影響が出そうなのが、米連邦準備理事会（FRB）は同氏のライバル、民主党のヒラリー・クリントン候補の勝利を確実にするような金融政策を打ち出しているという主張だ。FRBに対する政治的な批判は今に始まったことではなく、何十年も前から続いている。FRBは世界金融危機後に

ドナルド・トランプ氏を大統領候補に擁立した米共和党内で、民主党の大統領候補であるヒラリー・クリントン氏を支持する草の根の運動がじわりと広がっている。ソーシャルメディアなどを通じてクリントン氏への投票を呼びかける政治団体「R4C16」を仲間と立ち上げたリカルド・レイエスさん（42）の背中を押したのは、10歳の息子から投げかけられたある言葉だった。「ねえ、パパ。トランプが大統領になったら、パパはこ

自民党の二階俊博幹事長と小池百合子東京都知事は6日昼、都内のホテルで会談し、小池氏の議員辞職に伴う23日投開票の衆院東京10区補欠選挙での協力を確認した。二階氏が「是非しっかりと全面的にやっていただきたい」と求めると、小池氏は「自分が選対本部長になったつもりで先頭に立ってやりたい」と応じた。同席した自民党都連会長の下村博文・党幹事長代行が明らかにした。会談は二階氏が呼びかけたもので、約70分に

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新R25は、いま注目のビジネスパーソンが集結する「ビジネスバラエティメディア」です。「シゴトも人生も、もっと楽しもう」をコンセプトに、R25世代のみなさんが一歩踏み出すあと押しをするコンテンツをお届けします。

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都内のゲーム販売店に設置されたゲームキャラクターの置物（2014年4月17日撮影）。(c)AFP/Yoshikazu TSUNO〔 AFPBB News 〕 据置型ゲーム機業界の巨人は1世代分のゲーム愛好者をスマートフォンに奪われた。果たして取り戻せるだろうか。 任天堂の株価はこの1年、「スーパーマリオブラザーズ」の非常にわくわくする場面でのジャンプと、その後の自由落下にも匹敵する乱高下を演じている。 同社のこの大ヒット作は30年以上前、ずんぐりむっくりのイタリア人配管工「マリオ」を幾千万もの家庭に紹介し、リビングルームでゲームを楽しむ時代の幕を開いた。だが同社はここに来て、スマートフォン（スマホ）向けゲームの台頭に後れを取っている。 誰もが待ち望む任天堂初のスマホゲームが2015年秋に発表されるとき、その先陣を切るのはスーパーマリオだろう――投資家の多くはそう期待していた。ところが、同年

光には必ず影が伴う――。一連の騒動は、そのことを全ての人に改めて知らしめた。この国で最後の「聖域」、芸能界。強烈な個性と、したたかな駆け引きがものを言う世界に、世間の常識は通用しない。 解散の自由すらない 一連のSMAP解散劇は不思議な事件だった。 音楽、ダンスのグループは個人の集まりである。好き嫌いといった人間関係、方向性、様々な理由でときに集団内には不協和音が起こり、解散に至ることもあるだろう。 ところが、SMAPのメンバーが神妙な顔つきで謝罪する様は、彼らが得体の知れない何かで縛られているようだった。 メンバーは最年少、39歳の香取慎吾を除いてみな40歳を超えている。社会的に十分に判断力があると考えられている年齢である。その彼らに解散の自由さえないことは不気味だった。ニューヨーク・タイムズはこの解散を報じる記事の中で〈長い場合には10年以上にわたって、稼ぎの半分以上を取り上げる「奴隷

なぜあの時、手を打てなかったのか 北方領土は返ってくるのだろうか。プーチン大統領の12月訪日を前に、期待感が盛り上がっている。私も交渉が進展する可能性は十分にある、とみる。日本とロシアを取り巻く国際関係が有利に展開しているからだ。 あらためて書くと驚く読者もいるかもしれないが、北方領土の返還は1956年の日ソ共同宣言でいったん決まっていた。宣言には「日ソ平和条約の締結後にソ連は歯舞群島、色丹島を日本に引き渡す」と書かれている（http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/bluebook/1957/s32-shiryou-001.htm）。 その後、日本は「国後、択捉を含めた4島の返還がなければ平和条約を結ばない」という姿勢で条約締結交渉に臨み、ソ連はこれに応じなかった。結果的に今日まで平和条約を結べず、日ソ共同宣言で決まった歯舞、色丹を含めて4島返還は実現していない