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企画書には、市場規模・ユーザーニーズの裏付け等を説明するために調査データは入れたいところ。 ただ、資料作成で焦っている時ほど、検索しても良い情報が見つかりませんよね。そんな時は、今回ご紹介するサイトの中を覗いてみて下さい。スタートアップが投資家の方など社外向けに資料を作る時に、必ずや役に立つデータが見つかるはずです。 目次 【1】政府機関でデータを公開しているサイト(×2サイト) 【2】リサーチ会社の公開調査を横断的に探せるサイト(×3サイト) 【3】公開調査を見れる調査機関のサイト(×4サイト) 【4】自主調査の結果を公開しているリサーチ会社のサイト(+α) 【1】政府機関でデータを公開しているサイト 1.総務省統計局 総務省統計局のサイトでは、「国勢調査」「人口推計」から、「家計消費状況調査」「サービス産業動向調査」など様々な国内統計データが無料で閲覧できます。統計データ一覧はこち
ふだんのお買い物をスマートフォンで 簡単、便利に支払おう。 Origamiアプリならいつものお支払いがより簡単に。 Origami PayのQRコード決済、加盟店で使えるお得な 割引クーポンなどすべての機能が無料で利用できます。
*お知らせ* こちらのサイトでは、新しいブログの記事は更新されません。 2016 年 2 月 23 日以降の投稿は、「広告主コミュニティ」の公式ブログにて行われます。 Posted by 柿原 正郎 マーケットインサイト シニアリサーチマネージャー 今日の生活者のショッピング行動は、ますます複雑にマルチチャネル化してきています 。テレビ、新聞、デスクトップ PC、スマートフォン、タブレットなど、さまざまなメディアから生活者は多種多彩な情報を得て、実際の買い物でもオンライン・オフライン双方の様々な購入チャネルをますますスマートに選ぶようになってきています。また、オンラインの買い物でもオフラインの買い物でも、Google が提唱している ZMOT (Zero Moment Of Truth) *の重要性はますます高まっています。 * ZMOT とは、生活者の購入決定プロセスにおいて、購入意向を
SERVICE インプレスR&Dは、電子書籍とプリント・オンデマンド(POD)技術を利用することで、デジタルファーストの次世代型電子出版プラットフォーム「NextPublishing」を開発。電子書籍と印刷書籍(紙の本)の同時制作、過剰在庫の解消を実現し、「持続可能な出版」をさまざまな形で提供しています。 一般には、専門的な書籍の発行や新しいテーマの企画は販売部数が限られ、収益を上げることが難しくなります。しかしインプレスR&Dでは、NextPublishingを使用することによりこのハードルを越えることが可能になりました。弊社は、優れた個人や組織が持つ貴重な知識・知見をもっと早く、もっとたくさん世に出したいと願い、積極的に企画・原稿を募集しております。
マミオンでは、マーケティングリサーチ・市場調査に欠かせない、 ヒアリングや観察法などの「質的調査」のサービスを主にご提供しています。 質的調査は、「なぜ」「どうやって」という部分を明らかにし、 新しいアイデアや改善のヒントを得るのに適した方法と言えます。 一方で、それだけでは主観的、近視眼的な判断を招いてしまう恐れがあるので、 全体を数字で把握する「量的調査」と併用することが大切です。 量的調査と言えば、省庁、自治体などの公的機関によって 様々な調査が毎月、毎年のように行われており、 これらの多くが無料でネット上に公開されています。 今回はその中から、特にマミオンがウォッチしている シニアマーケティングを考える上で参考になる調査をまとめました。 もちろんシニア以外のマーケティング活動にも使えるデータばかりなので、 ぜひご自身のビジネス領域の情報を探してみてください。 人口・寿命人口推計毎月
[読了時間:1分] デジタル利用動向調査大手のコムスコア・ジャパンは、日本における携帯電話利用に関する最新のデータを発表した。それによると、2012年4月・5月・6月の3ヶ月平均でスマートフォンの利用者数は約2400万人に上り、携帯電話ユーザー全体の23.5%に達した。2011年12月までの3ヶ月平均は、1690万人で同16.6%だった。 このほかのデータは次の通り。 蛇足:オレはこう思う 記録のためにこのデータは押さえておこうと思う。僕が興味あるのは、日本国内でスマートフォンのアクティブユーザーがパソコンのアクティブユーザーをいつの時点で大きく抜き、圧倒的な差を形成するのか、ということ。それにともないスマホのソーシャルメディアのユーザー数もパソコンのソーシャルメディアのユーザー数を超えるだろうから。 今までのソーシャルメディアってパソコンユーザーを中心に利用されてきたので、ユーザー200
総務省では、この度、平成23年末の世帯及び企業における情報通信サービスの利用状況等について調査した通信利用動向調査の結果を取りまとめました。 今回の調査結果のポイントは、別添1のとおりであり、また、概要は別添2のとおりです。 なお、調査結果の詳細は、情報通信統計データベースに掲載予定です。 (URL:https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/statistics05.html) 通信利用動向調査は、世帯(全体・構成員)及び企業を対象とし、統計法(平成19年法律第53号)に基づく一般統計調査として平成2年から毎年実施(企業調査は、平成5年に追加し平成6年を除き毎年実施。世帯構成員調査は、平成13年から実施。)しており、平成22年から世帯調査を都道府県別に実施。 概要 世帯調査 企業調査 調査時期
my thoughts about media/communication and everyday life.マーケティング研究メモ。 ブランドロイヤリティのレベルについて。 ※これを見たときに、facebookの「いいね!」がブランドに貢献しているのはどの段階なのか?を再び考えなおすキッカケになるはず。 上記は、Hallberg が60万人のコンシューマーへのインタビューをした結果によってまとめたチャート。 ー ”No Presence”レベルのコンシューマは、そもそもブランドを知らないコンシューマでいかなるエモーショナルなロイヤリティもない。 ー ”Presence”レベルのコンシューマは、ブランドを知ってるがエモーショナルなロイヤリティはごく小さい。 ー ”Relevance and Performance”レベルのコンシューマでは、当該ブランドが彼らの欲求にあっていると認識
皆さんのFacebookページは、ファンからウォール投稿して貰えていますか? 海外の企業Facebookページを見て頂くと、「ファンからのウォール投稿」が非常に多い事が分かります。ファンのロイヤリティを高められている証拠ですね。 「ファンにウォール投稿して貰う」事は、エッジランク(中でも親密度)を向上させる上でも非常に重要だと考えられています。 では、どうすればウォール投稿して貰えるか? 今回は「ファンのウォール参加」成功企業の1社である「クロックス・ジャパン」さんにお話を伺ってきました。(なんと、ウォール投稿数に占めるファン投稿比率は47%です。ウォール投稿の半分はユーザーからなのです!) ご担当の方々に、Facebookページを始めた背景から、目的から、ウォール参加につなげるキャンペーン・運用手法まで教えて頂きました。 特に、「届きました!報告」は、今後どの会社でも取り入れられる非常に
Tweet 以前、『ソーシャルメディア×リアルなキャンペーン3+1事例』という記事を書きましたが、国内でも徐々に位置情報やARの活用が進んできているようなので事例をまとめてみました。 1. AROMA OF TOKYO AR(拡張現実)技術と位置情報サービスを組み合わせたキャンペーンとしては、日本初だとか。 ARアプリ「Layar」と「Foursquare」を活用し、東京都内18店のバーと東京を象徴するスポットの合計85箇所を探し出し、そこでチェックインするとポイントを獲得。獲得したポイントによって無料クーポンやオリジナルモレスキンなど様々な商品が獲得できるというもの。 チェックインしていけば、必ず商品もらえるようになっているのがとても好印象。 【参考】 日本初、AR×ジオロケーションのキャンペーン「AROMA OF TOKYO」を実施 > ARを活用したプロモーション | アイデア&プロ
(1) 「スマートフォンからインターネット」が増加傾向 毎日利用しているメディアとして多かった回答は「テレビ(88.0%)」が最も多く、次いで「PCからインターネット(83.3%)」、「新聞(54.5%)」となった。 前回調査結果と比較すると、毎日利用の割合は、「スマートフォンからインターネット」は4.4ポイント増の10.8%、「テレビ」が3.1ポイント減、「PCからインターネット」が5.6ポイント減、となった。実施した3回分の推移をみると、「スマートフォンからインターネット」で増加傾向がみられる以外は、全体的に横ばいか微減傾向にある。 (2) PCからのインターネット利用は減少、モバイル端末は微増 1日当たり1時間以上利用しているメディアは、「テレビ(79.5%)」が最も多く、次いで「PCからインターネット(71.4%)」となった。前回調査結果と比較すると、携帯電話やスマートフォンからの
mixi, Twitter, Facebook 2011年6月最新ニールセン調査、Facebook利用者872万人へ 7月18日に、2011年6月度のニールセン・インターネット視聴率が発表された。6月は、Facebookのみ堅調に利用者を増加されたが、mixi、Twitterは微減。ソーシャルネットワークの普及が停滞した一ヶ月となった。データ元は、ネットレイティングス社提供によるインターネット利用動向調査「Neilsen/NetRatings NetView」サービス。対象は「一般家庭および職場のPCユーザー」としている。 利用者数でいくと、mixiは1243万人(前月比97%)と微減、Twitterは1452万人(同99%)と減少、Facebookは872万人(前月比106%)と増加となった。ただし、ペーシビューや利用時間では、引き続きmixiが他を圧倒している。 Twitter訪問者数
1. SIMC FORUM 2011 ソーシャルメディア効果測定 「ツイッターやフェイスブックで何かやろう」 が失敗する理由 Produced by Tribal Media House, Inc. 2011年6月9日 Tribal Media House, Inc. 2. トライバルメディアハウス会社概要 株式会社トライバルメディアハウス (英文表記:Tribal Media House, Inc.) 会 社 名 URL : http://www.tribalmedia.co.jp 本 社 所 在 地 〒107-0052 東京都港区赤坂二丁目17番22号 赤坂ツインタワー本館13階 資 本 金 37,000,000円(2011年4月1日現在) 設 立 日 2007年3月22日 代表取締役社長 池田 紀行 取締役 石黒 不二代(ネットイヤーグループ株式会社 代表取締役社長兼CEO) 取締役
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