回答 (21件中の1件目) 小学校の頃から無意味だと思っていました。しかし、最近、もしかすると、意味があるのではないかと思い始めました。 a×b=b×aが成り立つことを「交換則」といいます。「×」という操作をしたとき、交換則が常に成り立つなら、順序を気にすることは無意味だと思います。ところが、「×」という操作をしたとき、交換則が成り立たない場合があるのです。 その例は「行列」と「ベクトルの外積」です。(この二つが全てかは分かりません)。この二つでは「×」操作をしたときに「順番」が意味を持ちます。 小学校では行列もベクトルの外積も扱わないじゃないか、との批判がありそうですね。でも、私...

2018年07月30日 神戸大学では、高度情報化社会において情報通信技術の十分な活用能力を有する人材を育成し、それらの技術を活用した教育の提供を目的に、平成31年度の学部新入生からパソコンの必携化を実施します。 パソコンの活用例 ○学修支援システム(BEEF等)を利用した双方向授業 ○レポートの作成、提出 ○講義資料の閲覧 ○履修登録、成績の閲覧 ○電子雑誌・図書の閲覧 授業でパソコンを利用することがありますので、平成31年度以降に神戸大学へ入学される方は、教員の指示があった場合には持参できるように、入学までにパソコンをご準備いただくことになります。なお、準備すべきパソコンのスペック等については、今後大学ホームページや学生募集要項等でお知らせします。 ＜お問い合わせ先＞ 神戸大学学務部学務課　TEL:078-803-5203 FAX:078-803-7539

早稲田大学の政治経済学部の一般入試で２０２１年度から数学が必須科目となった。英語・国語・社会のいわゆる「文系科目」だけの受験はできなくなる。私立文系の人気学部が改革に踏み切った狙いは何か。数学の知識や素養の必要性が高まっているのか。数学を巡る最新状況について聞いた。【聞き手・伊藤和史】 偏った受験指導を変えたい　須賀晃一・早稲田大政治経済学部長 変わっていく時代をリードする人間を我々は輩出しなければいけない。そのために、早稲田大学のなすべきことは何か、その中で政治経済学部をどう改革していくか－－という議論から出てきた入試改革だ。 政経学部（政治学科・経済学科・国際政治経済学科）では２０１９年度から公共哲学、政治分析入門、それに数学の知識が必要な統計学やミクロ・マクロ経済学入門などが初年度で３学科共通の必修科目になる。０４年度発足の国際政経学科で先行して必修としてきた科目で、これを学部全体に

ツイッターで夏休みの自由研究ネタががやがやしていたので、思い出した。 中学の頃に出会ったT先生の話。 T先生は社会科の先生で、僕らの入学と同時に中学に赴任してきた先生だった。 初日からダジャレやギャグを飛ばしたそうで、入学早々「当たり」の先生と評判になった。T先生のクラスになっていた小学からの友人たちはみんな喜んでいた。僕の中学は福岡の普通の公立、近隣２つの小学校から来ていて、生徒の半分は入学時から顔見知りなのだ。情報はすぐに伝播する。 １年生の頃、僕はT先生と特に接点はなかった。担任の先生でもないし、社会の授業も別の先生に教わっていた。だからT先生は噂でしか聞くことはなく、へー面白い先生らしいなあ、いいなあって感じ。 それが、一年生が終わる頃にはT先生の評判は一変して「最悪」で固まっていた。 生徒からも保護者からもだ。 え、なんで？　あんなにみんな喜んでたじゃん、なんで……？ 友人らに理

先生が忙しい――。学校現場からは悲鳴に近い声が上がり、朝日新聞デジタルのアンケートにも厳しい実態が多く寄せられています。「脱ゆとり教育」やいじめ問題への対応など、先生の仕事は増えています。このままでは、子どもたちの学びへの悪影響も心配されます。有効な解決策はあるのでしょうか。みなさんと考えます。 ■能力や意欲ある人ほど アンケートに寄せられた声の一部を紹介します。 ◇ ●「理不尽な保護者からの要求、非常識な行動や発言には対応が難しい。教員の一番の仕事は学習指導であり、子供の健全な成長を支援することである。より良い仕事になるようにと考えると、どうしても勤務時間内で仕事が終わることはない。今の働き方改革の話題が出るはるか以前から時間外勤務を毎日やってきたが給与面で仕事に見合う保証はないし、頑張ったからといってそれに見合う賃金アップがないのが実情だ」（学校の先生 滋賀県・５０代男性） ●「１人担

朝日新聞社とベネッセ教育総合研究所が共同で実施する「学校教育に対する保護者の意識調査」の結果が４日、まとまった。全国の公立小中学校の保護者７４００人に聞いたところ、教育格差について「当然だ」「やむをえない」と答えた人は６２・３％となり、４回の調査で初めて６割を超えた。また、子どもの通う学校への満足度は８３・８％で、過去最高となった。 調査では「所得の多い家庭の子どものほうが、よりよい教育を受けられる傾向」について「当然だ」「やむをえない」「問題だ」の３択で尋ねた。 「当然だ」と答えた人は９・７％で、２０１３年の前回調査の６・３％から３ポイント以上増えた。１回目の０４年、２回目の０８年（ともに３・９％）からは６ポイント近い増加だった。また、「やむをえない」は５２・６％で、初めて半数を超えた前回の５２・８％とほぼ同じ。格差を容認する保護者は計６２・３％となった。 一方、「問題だ」は３４・３％で

学生時代バイトで個人指導の塾講師をやっていて、座ってられない＆話が聞けない中2とか、アルファベットのaとdとbの区別が付いてなくてbog とかdopple とか平気で書いちゃう中3とかを担当していた。 そういうレベルの子供でも、ちょっとした一言というかきっかけが見つかれば変わるし、偏差値27から50超のだいたい普通レベルまでもってくことは、片手間の個人指導の大学生バイトでも割と難しくなかった。 逆に私にとっては、普通の子を出来る子にする方が簡単じゃなかった。本人に勉強への自発的意欲があって家庭の協力があれば偏差値60超くらいまではいけたけど、そこから先は元々の素養がないとダメかなぁという感じだった。個人的な体感だと65を超えるのは元々の素養が大きく左右するなぁと思っていた。 アホの子を普通の子にする役目は、他のバイト講師仲間の誰もがやりたがらなかった。私はアホだったからそっちのが性に合って

新潟大学の教員が研究に使える予算が減っている。昨年度は、教員１２３０人に対する総額が６１億２千万円で、ピークだった２０１２年度よりも約２４％減った。政府の国立大学に関する方針に影響を受けているためで、教員からは「基礎的な研究費を削れば、中長期的な研究の蓄積ができない。大学だけでなく、日本全体にとっても問題だ」と批判の声があがる。 各学部の関係者によると、教員１人あたりの配分額は、教育学部が１３年度の３２万円から昨年度は１９万円に、理学部は１３年度の４６万円が昨年度は１２万円に削減された。 「到底足りず、自腹を切っています」と話すのは、農学部の伊藤亮司助教（４８）。農学部は、０５年度に６４万円あった研究費が今年は１９万円。書籍、出張の費用、パソコンなどの備品や消耗品代などで、あっという間になくなる。年２回、学生を連れていくフィールドワークでも、学生の費用の一部を自腹で負担する。「経済的に楽で

一言なら鈍器。二言なら前代未聞の独学書。中学の数学レベルから、電卓を片手に、虚数を軸として世界をどこまで知ることができるかを追求した一冊。 「スゴ本」とは凄い本のこと。知識や見解のみならず、思考や人生をアップデートするような凄い本を指す。ページは1000を超え、重さは1kgを超え、中味は数学物理学文学哲学野球と多岐に渡る。中高生のとき出合っていたら、間違いなく人生を変えるスゴ本になっていただろう。 ざっと見渡しても、自然数、整数、小数、有理数と無理数、無理数、素数、虚数、複素数、三角関数、指数、関数と方程式、確率、微分と積分、オイラーの公式、力学、振動、電磁気学、サイクロイド、フーリエ級数、フーコーの振り子、波動方程式、マックスウェルの方程式、シュレーディンガー方程式、相対性理論、量子力学、場の量子論を展開し、文学、音楽、天文学、哲学、野球に応用する、膨大な知識と情熱が、みっちり詰め込まれ

教科書や新聞記事のレベルの文章を、きちんと理解できない中高生が多くいることが、国立情報学研究所の新井紀子教授らの研究グループの調査で分かった。新井教授は「基礎的な読解力がないまま大人になれば、運転免許や仕事のための資格を取ることも難しくなる」と指摘している。 調査の名称は「リーディングスキルテスト」。教科書や新聞記事などの文章を読んでもらい、意味や構造を理解できているかを調べる内容で、２０１６年４月から今年７月にかけて、中高生を中心に全国で約２万４千人が受けた。問題は、コンピューターで受験者ごとに無作為に出題した。 その結果、例えば「メジャーリーグ選手の出身国の内訳」に関する中学校の社会科教科書の文章を読み、内容に合うグラフを正しく選べた中学生は１２％で、高校生も２８％にとどまった。文章には「選手のうち２８％はアメリカ合衆国以外の出身」とあったが、四つのグラフの中から「７２％がアメリカ合衆

自民党の教育再生実行本部は、大学などに在学中は授業料を支払わず、卒業後に一定の年収を超えた場合、所得に応じて国に納付する新たな制度の導入に向けた検討案をまとめました。この中では、納付の対象となる一定の年収について、「２５０万円以上」など複数の案を例示していて、今後検討を進めるとしています。 この中では、在学中に支払いを免除するのは「国立大学の授業料に相当する年間およそ５４万円と、入学金およそ２８万円を基本とする」としたうえで、私立大学などでこれを上回る差額分については、無利子の奨学金などでの対応を検討するとしています。 そのうえで、納付の対象となる一定の年収については「初任給の平均値にあたる２５０万円以上」や、「３００万円以上」など複数の案を例示して、今後検討を進めるとしているほか、納付額は正規雇用の標準的な収入の人でおよそ２０年で支払いが完了する程度に設定するなどとしています。 教育再生

生まれつき茶色い髪を黒く染めるよう教諭らから何度も指導され精神的な苦痛を受けたとして、大阪府立高校３年の女子生徒が、府に約２２０万円の賠償を求める訴訟を大阪地裁に起こした。２７日に第１回口頭弁論があり、府は請求棄却を求め、争う姿勢を示した。 訴状によると、生徒の母親は２０１５年４月の入学時、生徒の髪が生まれつき茶色いことを学校側に説明。黒染めを強要しないよう求めた。しかし教諭らは、染色や脱色を禁じる「生徒心得」を理由に、黒く染めるよう指導した。「生来的に金髪の外国人留学生でも、規則では黒染めをさせることになる」とも述べたという。 生徒は黒染めに応じていたが、色が戻るたびに染め直すよう指示され、２年次の１６年９月には黒染めが不十分だとして授業への出席を禁じられた。翌１０月の修学旅行への参加も認められず、現在も不登校が続いているという。 生徒側は、「黒染めで頭皮や頭髪に健康被害が生じた。身体的