前のエントリー（割合のはなし――陽性とか陰性とか - Interdisciplinary）で、陽性とか陰性とか、その辺りの診断の話を書きました。 こういう話で結構出てくるのが、 検査で陽性になった時、実際に病気がある確率はどのくらいか。 という問題だと思います。検査陽性になった時にどう行動すればいいかという実際的な所と絡みますし、確率と直感が対応しない話の例としても取り沙汰される事がありますね。 検査を受けて陽性になった時にどうするか、というのはかなりシビアな問題です。昨年は、妊婦のダウン症検査が話題になりました。 で、その問題について詳しく解説されているのがこちらです⇒妊婦のダウン症検査の話、陽性的中率 - aggren0xの日記 この話の肝は、いざ自分が受けた時に陽性だった時それがどういう意味を持つかという所。そして、感度と特異度が変わらなくても、有病割合によって、「陽性がどういう意味

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偏在を示す指標に各都道府県の人口比を用いるのは異論があるのは承知していますが、現在の統計情報では他に適当な物指しがないので用います。手法は現研修医制度による医師偏在の原因の時に用いたものと基本的に同じですが、改めて解説しておきます。 ■分析法 基本ソースは医師・歯科医師・薬剤師調査です。ここには1996年度から2年おきに2010年度までの医師数が集計されています。現研修医制度は2004年度から導入されていますが、2003年度のデータがありません。そこで近似値的に2002年度と2004年度の中間値を2003年度データとします。そうしておいて、 旧研修医制度時代：1996-2003年度 現研修医制度時代：2003-2010年度 こうします。どちらも7年度分の変化になります。病院勤務医は医師・歯科医師・薬剤師調査では 病院及び法人の代表者 病院の勤務者 医育機関の勤務者 臨床系の教官又は教員 臨

〔連載〕続　アメリカ医療の光と影 第241回 「最先端」医療費抑制策 マサチューセッツ州の試み(11) 李　啓充　医師／作家（在ボストン） （3017号よりつづく） 前回までのあらすじ：2006年に皆保険制実現をめざして医療制度改革を断行したマサチューセッツ州にとって，皆保険制を維持するためにも医療費抑制が喫緊の課題となった。 「医療費抑制法」のポイント ここまで10回にわたって，2006年の「皆保険制」実施後，マサチューセッツ州で医療費抑制の気運が高まった経緯を紹介した。2012年8月に同州が成立させた「医療費抑制法」はその「集大成」ともいうべきものであったが，以下に同法の内容を概観する（ポイントとなる語句を下線で示した）。 1）医療費の伸びを州総生産額（gross state product：GSP）に連動させ，2013－17年はGSPの伸び以下，2018－2022年はGSPの伸びより

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子宮頸がんワクチンで不妊になるというのは根も葉もないデマ うさうさメモ こちらのエントリに、「あ」さんからコメントいただきました。当ブログでは、ワクチンについてのデマを検証しています。うさじまなりに、できるだけ信ぴょう性のある資料を探しているつもりですが、「あ」さんのように、不安がどうしても消えない、という方も多いかも知れないと思い、「あ」さんへのお返事をエントリとして上げておくことにしました。 「あ」さんからのコメント　（見やすくなるよう、改行を追加しています） 1年前にワクチンを接種した者です。当時は不妊になるなんて噂も耳にせず、接種しました。 しかし最近友達に、子宮頸がんワクチンをうつと永遠に不妊になるんだよ？と言われて、ネットでみてみると…沢山、不妊になる。永久不妊のワクチン。といった記事を見つけて本当に不安になっています。 もちろん、不妊になるなんてデマだ。分析研究でも証明されて

風疹流行とその歴史をおさらい。 ワクチンが出来る前は数年おきに流行を繰り返し、その都度一定数のCRSが発生していました。 ワクチンが開発され、その目的は先天性風疹症候群の予防、そのための地域流行の抑制です。 現在各国はEliminationを目標に対策をすすめています。 例えば、ベトナムではこれまでは麻疹ワクチンのみでしたが、2013年からMRワクチンを導入しています。 95％以上の接種率を目指すことが必要であり、接種率が中途半端であると、一定数免疫のない人がプールされることになり、定期的に大流行→　妊娠出産期の免疫が不十分な女性たちが感染→CRSというリスクが残ってしまいます。 ワクチン導入の際に、95％以上になるように取り組むという決意が国や関係者に必要なワクチンです。 自然放置したほうがCRSの発生は多いわけですから、ワクチンが不要ということではありません。 集団免疫を維持できるよう

スウェーデンにおいて、老人ホームなどの医療・福祉サービスはKommunの管轄下で、私的・公的機関が行っています。会社によるサービスは全体の15%ほどですが、年々増加傾向にあります。会社がKommunの委託を受けてサービスを提供する場合、サービスに対する報酬の多くはKommunによって、すなわち、Kommun税から支払われます。具体的には、ストックホルムにおいてCaremaは14の老人ホームと8つのホームヘルパーの拠点を有していますが、毎日最高200万クローナをKommunより得ることができます。 医療・福祉サービスを提供する会社で最も大きなものは、Carema。最近、Caremaのスキャンダルがニュースを賑わせています。 2005年にイギリスのベンチャー会社3iがCaremaを買収した時の値段は18億5千万クローネ。その後、2009年にAmbea-gruppen（スウェーデンのTriton