特に、1話切りしたけど好奇心に負けて改めて見始めた奴な ・人類が存在しないような荒廃した世界観 ・創作物というくくりの中でもなかなかいないレベルに心の優しいヒロイン ・電話レベルの音源がいきなり登場するクレイジーさ ・人間の特徴として知能ではなく持久力を最初に持ってくる生物学的な視点 ・ほのぼのかと思いきやいきなり生き死にが関わってくるような敵の出現 ・人間にのみ反応する旧時代の遺産 これだけ面白そうな要素が詰まってるのに、1話切りした奴って根本的にアニメを見るセンスがないから アニメ自体を卒業した方がいいと思うわ。 ちなみに狩りごっこでまず限界来てこの要素に到達する前に切った自分はセーフだよね?
小林よしのりがリベラル化? 小林を許してはならない理由 理由1 小林にはネトウヨの製造物責任がある 理由2 小林は差別者 小林が共謀罪に反対するというなら、好きにさせればよい 小林よしのりがリベラル化? 最近、小林はしばしばリベラルっぽい発言を行うようになってきており、この変化を評価する人々もいるようだ。 例えば4月25日の衆院法務委員会でも、共謀罪について参考人(民進党推薦)としてこんなことを述べている[1]。 わしは権力のない一市民だが、物を言う市民だ。ほとんどは、物を言わない市民。切羽詰まって、何かをしなければという感覚になるとは思っていないから、たとえ監視されても、安全なほうがいいと思っているだろう。だが物を言わない市民が、あるとき、物を言う市民に変わることがある。子どもが被害に遭うとか、切羽詰まれば、物を言わざるを得なくなる。 物を言う市民をどう守るかは、民主主義の要諦。そういう
若い女性がAV(アダルトビデオ)に無理やり出演させられる被害が後を絶たない。性がからむ問題だけに長く表面化しにくかったが、苦悩する被害者が声を上げたことに呼応して、政治も一気に動き始めた。 東京・渋谷駅から電車で2駅の場所にある昭和女子大(東京都世田谷区)。4月26日、AVに無理やり出演させられた経験がある、くるみんアロマさん(26)が語り始めた。 「AV出演後は精神不安定になり、夜も眠れず、いやな夢を見た。自分のすべてをもっていかれた」 水着のグラビアだとスカウトされたら、次にヌード撮影を求められた。業者から言葉巧みに説得され、AV出演に追い込まれていったという話に、講堂を埋めた女子学生約1600人が聴き入った。 それに先立ち、被害者支援に取り組む人身取引被害者サポートセンター「ライトハウス」の藤原志帆子代表が登壇。2014年に36件だった相談件数は、15年に62件、昨年は100件と急増
フリーブックスというサイトがあります 本来伏せ字にでもしたほうがいいのかもしれませんが最早そんな意味もないくらいに広まってしまっているので普通にフリーブックスと書いていきます 更に一応書いておきますが日本の漫画市場を潰しかねない悪質なサイトです、利用するのは絶対に辞めましょう と言ってもそんな綺麗事を書いた所でもうどうにもならないくらいに多くの人が利用しているようなのでここからフリーブックスとは一体何なのか?なぜこんなサイトが存在出来るのかなどについて書いていきます フリーブックスって一体何なの?まずフリーブックスとは何なのか?ですがサイトの説明によれば 「自作の漫画コミック・雑誌・同人誌・小説を自由に投稿し皆で共有&読み放題にできるファイル投稿共有サイト 」 とのことです しかしこれはほぼ全て嘘なので無視して実態を説明します まずフリーブックスには自作ポエムのような作品は一切ありません
小池百合子都知事は4月29日、「ニコニコ超会議2017」(29日~30日、幕張メッセ)のトークショーステージに登壇しました(関連記事)。女子高生やコスプレイヤーなど5人の参加者の質問に答えていく内容。その中で2020東京五輪・パラリンピックに伴い東京ビッグサイトの利用が制限される問題についても質問が飛び出しました(関連記事)。 囲み取材に応じる小池都知事 トークショーで女子高生やコスプレイヤーの質問に答える様子。笑いの絶えないにぎやかな“記者会見”となった 聞いたのは、ファイナルファンタジーのコスプレをしたニコニコのゲーム実況者(女性)。「いつも楽しみしているコミックマーケットというイベントが、東京ビッグサイトに利用制限がかかることで影響が出ないか心配する声が上がっています。コミックマーケットみたいなイベントは通常通りに開催されるんでしょうか」と質問します。 都知事は「確認しておきます。要
すでに熊谷俊人・千葉市長本人のツイッターでの発言が批判を浴びていた件です。 産経ニュース 2017.4.28 朝鮮学校補助金、交付せず 千葉市長が廃止言及も 弁護士「裁量権逸脱の恐れ」 熊谷市長は会見で「朝鮮学校が地域から孤立しないように交流事業に補助してきたが、日韓合意を否定する展示などをしたことは、市の思いを踏みにじる行為だ。今回はもとより、これからも(同校への補助金交付は)厳しい」と述べた。 昨年9月1日付で同校から交付の申請があり、市も同5日付で最大50万円の交付を決定していたが、同年度末に提出された実績報告書やこれまでの市議の指摘などを踏まえ精査したところ、日韓合意を否認する展示内容などが外国人学校地域交流事業の要項とそぐわないとされた。 2015年末の日韓「合意」なるものの欺瞞性はいまさら指摘するまでもありませんが、今回の千葉市長の判断は、日韓「合意」の“使い方”としてはすこぶ
派遣労働者の賃金について、派遣先の企業が払う派遣料金から仲介手数料を差し引く割合(マージン率)を、多くの派遣会社が労働者本人に公開していないことが、本紙の調査で分かった。労働者一人一人のマージン率の公開が法律で義務付けられていないためで、公開は各社の自主判断。情報公開に後ろ向きな業界の姿勢が鮮明となった。 (中沢佳子) マージン率が30%の場合、企業が労働の対価として月三十万円の派遣料金を払っても、派遣会社が30%に当たる九万円を徴収し、労働者は二十一万円しか受け取れない。厚生労働省の調べによると、支店など事業所ごとのマージン率の平均値は、20~30%のところが多いという。 本紙が大手九社に書面と聞き取りで調査したところ、六社が個別の労働者のマージン率を本人にも教えていなかった。理由は「個人分は法律で公開義務の対象になっていない」(パソナ、テンプなど)と答えた会社が多い。 また、二〇一二年
大阪市の学校法人「森友学園」が国有地を購入した取引に不正はあったのか。籠池泰典・前理事長の証人喚問が国会で開かれたものの、いまだ決着はついていない。毎日新聞は問題の核心に迫るため、売買契約書や廃棄物調査の報告書などを入手。専門家とともにこれらの資料を分析し、土地取引を検証した。【杉本修作/社会部、奥山はるな/社会部】 【「えーひどい ひどすぎます」】公開された昭恵夫人と籠池氏妻のメール文面 ◆「神風が吹いた」 まずは、問題となった土地取引をおさらいしたい。財務省近畿財務局は2016年6月に、大阪府豊中市の国有地約8770平方メートルを学園側に売却した。学園は小学校を開設する予定だったが、今回の問題発覚後に設置申請を取り下げている。 取引は2段階で進んだ。財務局と学園は15年5月、土地を将来購入することを前提にいったん賃貸契約を結ぶ。しかし、その後の校舎建設工事で、地中から想定外の廃棄物
2017年6月15日、いわゆる共謀罪の創設を含む改正組織的犯罪処罰法(以下「本法律」といいます。)が第193回通常国会で成立し、同年7月11日に施行されました。 本法律は、「テロ対策」などの立法事実について疑問がある上、市民の人権や自由を侵害するおそれが強い法律として、日弁連は本法律の成立に強く反対してきました。 日弁連は、今後とも、本法律が恣意的に運用されることがないように注視し、全国の弁護士会および弁護士会連合会とともに、本法律の廃止に向けた取組を行っていきます。 ※日弁連は、改正組織的犯罪処罰法第6条の2を「テロ等準備罪」とは呼ばず、これからも「共謀罪」と呼んでいきます。 日弁連は共謀罪法案の廃案を求めてきました 日弁連は、2003年に共謀罪法案が初めて国会に提出されたときから、共謀罪は市民の人権や自由を侵害するおそれが強いものとして、一貫して同法案の制定に反対してきました。共謀罪法
全国の朝鮮学校から集めた美術や芸術の発表会で、従軍慰安婦問題を題材としたものがあったことを理由に、補助金をうちきったという。 http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/list/201704/CK2017042802000114.html 慰安婦問題を巡る日韓合意を批判する展示をしたなどとして、千葉市は二十七日、学校法人「千葉朝鮮学園」(同市花見川区)主催の美術展と芸術発表会への補助金五十万円の交付を取りやめたと発表した。 市によると、学園は昨年十二月に市内で開いた美術展で、全国の朝鮮学校に通う子どもの絵画を展示。作品二点の解説文に「当時の日本軍の戦争犯罪を追及することが今後できなくなってしまった」などと、二〇一五年十二月の日韓合意を批判する記述があった。 この報道から、発表会全体のテーマとして日韓合意に反対していたわけではないことがうかがえる。
東京の都立高校の約6割が、生徒が髪の毛を染めたりパーマをかけたりしていないか、生まれつきの髪かを見分けるため、一部の生徒から入学時に「地毛証明書」を提出させていることがわかった。勘違いによる指導を防ぐ狙いがあるが、裏付けのために幼児期の写真を出させる例もあり、専門家から疑問視する声もある。 朝日新聞は全日制の都立高(173校)の校長や副校長らに取材し、地毛証明書の有無を聞いた。170校が取材に応じ、全校の57%の98校が「ある」と回答。少なくとも19校が、幼児や中学生の時の髪の毛が分かる写真も求めていた。 「地毛証明書」「頭髪についての申請書」など呼び方や書式は各校で違うが、多くは保護者が「髪の色が栗毛色」「縮れ毛である」などと記入、押印する形。保護者も参加する入学前の説明会で染色やパーマが疑われる生徒に声をかけ、用紙を渡す例もある。1校当たり年間数人から数十人が提出している。今年度から導
自民党が2012年にまとめた憲法改正草案。家族や婚姻の基本原則を定める第24条に「家族の尊重」を盛り込んだ。衆参両院の改憲勢力が3分の2以上を占める現在も掲げ続ける。「個人よりも家族」とも読み取れる文言に「息苦しくなる」「そもそも家族って?」と疑問を投げ掛ける人たちがいる。 「家族が破綻してしまった人は、救われないんじゃないでしょうか」 6年前に就農した明石市の田中景子さん(48)=仮名=は、生き方の多様性が否定されないかと危ぶむ。 短大を卒業してシステムエンジニアに。その後、転職しながら経理や営業のノウハウも身につけた。「40歳になったら起業する」。20代から青写真を描いていた。40歳の直前。「パズルが組み合わさったみたいに『農業』って浮かんだ」 独身だが、事実婚を20年以上続けたことがある。結婚を否定していたわけではないが「起業を考えた時、自分の持つ資源を生かすには、姓が変わる
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