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初任給と自動車価格の比較「若者の自動車離れ」の理由の一つとして、自動車価格が上昇する一方で若年層の所得が追いついていないからとの説が挙げられている。その実態を初任給や可処分所得との比較で検証する。 まずは初任給との比較だが、この初任給の値に関しては厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」から取得する。その上で、総務省統計局の「小売物価統計調査」で長期経年データが確認可能な「小型乗用車・国産・排気量1500cc超~2000cc以下」の車種の価格と比較する。この2つの値を元に、初任給何か月分で、この乗用車が購入できるかを算出したのが次のグラフ。なお、消費者物価指数周りの二次的値は、今件が初任給取得時とその時の自動車価格で計算されているので、意味を成さないことから省略する。 ↑ 初任給自動車購入係数(自動車価格÷初任給)(男性)↑ 初任給自動車購入係数(自動車価格÷初任給)(女性)1970年において
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