信越化学工業はスマートフォン(スマホ)や電気自動車(EV)に搭載するリチウムイオン電池の新材料を開発した。電池で蓄えられる電気の量を最大10倍に増やせるため、スマホの使用時間を延ばしたり、電池を小型にしたりできる。3~4年後に量産し、国内外の電池大手に供給する方針だ。次世代電池材料の開発では日本の素材企業が先行している。信越化学の参入でより多くの電気をためる技術の開発が加速しそうだ。信越化学が
エルサルバドル・イサルコ(Izalco)の刑務所で並べられた携帯電話(2013年5月20日撮影、本文とは関係ありません)。(c)AFP/Jose CABEZAS 【7月17日 AFP】人の「尿」の力を利用して携帯電話を充電し、メールを送信したりインターネットを閲覧したりするのに十分な電力を得ることができたという研究論文が16日、英国王立化学会(Royal Society of Chemistry)発行の学術誌「フィジカルケミストリー・ケミカルフィジックス(Physical Chemistry Chemical Physics)」で発表された。 英ブリストル大学(University of Bristol)とブリストル・ロボット工学研究所(Bristol Robotics Laboratory)の研究者らが発表した論文によると、バクテリアで尿を分解して発電する燃料電池の開発に成功したという。
左うちわどころの話でなくなってきた。経済産業省資源エネルギー庁が13日、愛知・三重沖合の海中から次世代エネルギーと目されるメタンハイドレートを分解し、メタンガスの採取に成功した。海洋上では初の快挙で、今後の実用化に大きく前進した。それどころか日本の周辺海域はメタンハイドレートの宝庫で、「100年分はおろか無尽蔵」との見方が出ている。これで日本が、中東以上の資源大国へ大化けする可能性が出てきた。 メタンハイドレートはメタンガスを水分子が包み込んで、固形化したもの。“燃える氷”といわれ、火力発電所で使用した場合は、排出する二酸化炭素量も石炭や液化天然ガスに比べて少ないクリーンエネルギーだ。 プレートの境界線で生成しやすい性質から地震多発国の海底に埋蔵される傾向が高く、日本は世界有数の“メタンハイドレート大国”とみられている。 ただ、これまではガスを取り出す方法が確立されておらず、宝の持ち腐れと
メタンハイドレートの海洋産出試験の地点 「燃える氷」と呼ばれ、次世代の国産燃料と期待される「メタンハイドレート」からガスを取り出す作業が12日朝、愛知県の渥美半島沖の海底で始まった。海底のメタンハイドレート層からガスを取り出すことに成功すれば、世界で初めて。順調にいけば12日中にも回収したガスを燃やして出る炎が確認される。 経済産業省が委託した独立行政法人の石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)が、渥美半島から約80キロ、志摩半島から50キロの海域で作業を進めている。昨年2月、水深約1千メートルの海底をさらに330メートル掘り進めた地層にあるシャーベット状のメタンハイドレート層まで、井戸を掘ってパイプを差し込む事前採掘を終えた。 12日午前6時前からは、ポンプで水をくみ上げて地層の圧力を下げる作業が始まった。圧力が下がると、メタンハイドレートは水とメタンガスに分解される。それ
『一色尚次賞』 の公募を開始致します。 本賞は、スターリングエンジンの普及並びに開発等に優れた功績や成果を上げた個人・団体・製品を 対象に行うもので、 応募資格等に対する制限はありません。自薦・他薦を問わず広く皆様からのご応募をお待ちしております。 昨年は残念ながらコロナによる中断があった為か自薦・他薦のいずれも応募がありませんでした。 今回は是非とも多くの皆様方からの情報提供とご応募があることを期待しております。 応募要領等は、 『第8回 「一色尚次賞」公募のご案内』 ニュースリリース (2024年6月1日) を御覧下さい 。
このページではjavaスクリプトを使用しています。 1.スターリングエンジンはなぜ動く? �@気体を加熱したり、冷却したり 気体は温めれば膨張し、冷やせば収縮します。この膨張・収縮で物を動かすなどの仕事をさせれば熱機関になります。ところが、容器ごと素早く加熱したり冷却したりするのは、なかなか難しいことです。 そこで考え出されたのがディスプレーサです。 右図のように、容器の一端を熱し続け、反対側は冷やし続けることにします。容器の中には、ディスプレーサピストンというものを置きます。ピストンといっても容器とピストン壁の間には隙間があります。 このピストンを右や左に動かすと、ピストンとケースとの隙間を通って気体は左や右に移動します。 (右図)…ボタンをクリックして、ディプレーサピストンを動かしてみよう。
英イングランド北部のセラフィールド(Sellafield)原子力発電所で、再処理される前に水槽内で冷却される放射性廃棄物が入った容器(2002年9月26日撮影、資料写真)。(c)AFP/ODD ANDERSEN 【3月1日 AFP】古い核兵器から取り出した廃棄物を使い、家庭や工場、そして宇宙居住施設まで、何にでも電気を供給できるようになる可能性を秘めた小型の原子炉を、米国のテイラー・ウィルソン(Taylor Wilson)君(18)が考案した。 4年前、家族と一緒に住む自宅のガレージに設置する核融合炉を設計したことで有名となったウィルソン君は、米カリフォルニア(California)州南部で28日に開催されたTEDカンファレンス(TED Conference)で、新たな構想を披露した。 それは、最大10万世帯の家庭に電気を供給できる、5万~10万キロワットの発電量を持った小型原子炉だ。組立
オハイオ州立大学が、石炭を燃やさず、代わりに化学反応を起こすことでエネルギーを作り出す技術「Coal-Direct Chemical Looping(CDCL)」および、石炭から得られた合成ガス(syngas)を燃料とする同様の技術「Syngas Chemical Looping」を用いた発電プラントシステムを開発したとのこと。従来の火力発電では、燃料を炎で燃やしたときに発生する二酸化炭素が空気中に排出されてしまうが、今回の技術があれば発生した二酸化炭素の99%を回収して封じ込めることができるそうだ(本家/.、Ohio State University記事)。 CDCLでは、小さなビーズ状の酸化鉄を使って化学反応を起こさせるという。100マイクロメートルほどの石炭粒子を燃料とし、鉄のビーズは1.5ミリ程度。石炭粒子と酸化鉄が化学反応を起こすまで熱を加えると、石炭粒子が酸化鉄の酸素と結合して
木材パルプを原料にした「紙の太陽電池」を、大阪大学産業科学研究所の能木(のぎ)雅也准教授(材料学)らのグループが開発したと明らかにした。太陽電池は小型、薄型化の研究が進むが、今回は材質上、環境に優しいことが特徴。製造コストも従来の10万分の1に抑えられるという。厚さ1ミリ以下で折りたたむことができ、災害時に被災地で使うなどの用途が考えられる。 太陽電池は、光エネルギーを電気エネルギーに変換する部分(素子)と電気を運ぶ配線、これらを包み込む基板で構成される。基板は、素子に太陽光が届くように、透明なガラスやプラスチックを使うことが多い。 今回、グループは、木材パルプの繊維を厚さ15ナノメートル(ナノは10億分の1)と超極細にし透明にすることに成功。これを基板に使った。素子には一般的に使われるシリコンなどではなく薄い膜状になる有機物を、配線には細い銀のワイヤを用いた。 その結果、電気の変換
新着情報 2021年のシンポジウムは中止となりました。2020年11月13日 今年のシンポジウムは終了しました。2020年1月24日 参加申し込みの受付を開始しました。2019年11月12日 2021年のシンポジウムは新型コロナのため、中止となりました。 次回以降の開催については改めて本HPにて告知させていただきます。
新着情報 2024年9月24日 Special contentsSAF製造に向けて国内外の企業がいよいよ本格始動 イベント第3回 教職員向けエネルギー教育オンラインセミナー 2024年9月19日 Special contents飛行機もクリーンな乗り物に!持続可能なジェット燃料「SAF」とは? 2024年9月17日 調達情報公募結果を更新しました 2024年9月10日 Special contents目前に迫る水素社会の実現に向けて~「水素社会推進法」が成立 (後編)クリーンな水素の利活用へ 2024年9月6日 その他第3回日韓エネルギー協力対話を実施しました 2024年9月3日 Special contents目前に迫る水素社会の実現に向けて~「水素社会推進法」が成立 (前編)サプライチェーンの現状は? 調達情報公募結果を更新しました 2024年8月30日 調達情報公募を更新しました 2
Topics ■太陽光発電の余剰電力買取制度 平成23年度の買取価格が住宅用(10kW未満)42円/kWh等、住宅用(10kW以上)及び非住宅用40円/kWh等に決まりました。 住宅用(10kW以上)及び非住宅用の40円/kWh等の適用にはRPS認定が必要です。詳しくはこちら ■再生可能エネルギーの全量買取制度法案を閣議決定し、本通常国会へ法案提出されました。 太陽光発電の余剰電力買取制度とは 太陽光発電による電気が、自宅等で使う電気を上回る量の発電をした際、その上回る分の電力を、1キロワット時あたり42円等(※)の価格で、10年間固定で電力会社に売ることができる制度です。買取りに必要となる費用は、電気の使用量に応じて電気を利用する方全員で負担する「全員参加型」の制度となっています。 この制度により日本の太陽光発電の導入量を拡大することで、エネルギーの海外依存度が高い我が国のエネルギ
ランキンサイクル機関であるため、4つの基本的な要素に発電機を加えた次のものから構成される。 ボイラー(蒸気を作るための熱源) 原子力発電の場合は蒸気発生器とも呼ばれる。 追加で過熱蒸気発生装置が用いられる場合もある。 蒸気タービン 復水器 - 水を使って冷却する方式が多く用いられるものの、乾燥地域では空冷式の復水器もある。 給水ポンプ 発電機 汽力発電で用いる熱媒体には水が用いられる。用いる水の圧力と温度によって、発電システムは亜臨界圧、超臨界圧、超々臨界圧などに分けられる(超臨界圧以降は超臨界水)[5]。火力発電においては超臨界水を用いるものが存在するものの、2022年現在、地熱発電や原子力発電においては超臨界水を用いる商業発電所は存在せず[6]、実用研究が行われている状況である(超臨界圧軽水冷却炉を参照)。 類似の発電システムには水以外の作動流体を用いたものも存在する。構成要素としては
宇宙太陽光発電衛星の想像図 宇宙太陽光発電(うちゅうたいようこうはつでん、英:Space-based solar power、略記:SBSP)とは、宇宙空間上で太陽光発電を行い、その電力を地球上に送る、というコンセプト、アイデアである。遠隔地に電力を届けることができるワイヤレス電力伝送の方法の一つとして研究が進んでおり、放射型ワイヤレス電力伝送に分類されている。 SBSPとは、宇宙空間に太陽電池を備えた衛星を配置し太陽光発電を行い電力を得て、そのエネルギーを、なんらかの電線を用いない方式で地球上に送り、地球上で電力を使用しようというコンセプトである。伝送手段として候補に挙がっているのは、マイクロ波(電波)を用いる方式や、レーザー光(光)を用いる方式などがある[1]。方式によって、地球で電力を受け取る方法が違う。 SBSPのアイディアの研究は1970年代からされている[2]。このアイディアの
スマートフォンなどの充電に使われる小さなソーラーパネル「マイクロソーラー」は価格が高かったり寿命が短いことがネックになっていますが、より安価で高品質なマイクロソーラーを作るために、これまで手作業で行われていたソーラーパネルの組み立てを人間に代わって行う機械まで独自に発明してしまったのが「The Solar Pocket Factory」です。 The Solar Pocket Factory: an Invention Adventure by Alex Hornstein — Kickstarter ムービーは以下から。 安くて高品質の完璧なソーラーパネルを作ろう、ということで発明されたのが、世界中のどこでもマイクロソーラーをつくることができるマシン「The Solar Pocket Factory」 作っているのはクリーンエナジーを愛する発明者、Alex HornsteinさんとSha
マイスナー効果・ピン止め効果によリ、超伝導体の上に浮かぶ磁石 超伝導(ちょうでんどう、英: superconductivity)とは、電気伝導性物質(金属や化合物など)が、低温度下で、電気抵抗が0へ転移する現象・状態を指す(この転移温度を超伝導転移温度と呼ぶ)。1911年、オランダの物理学者ヘイケ・カメルリング・オンネスが実験で発見した。 超伝導状態下では、マイスナー効果(完全反磁性)により外部からの磁力線が遮断され(磁石と超伝導体との間には反発力が生ずる)、電気抵抗の測定によらなくとも、超伝導状態であることが判別できる。 その微視的発現機構は、電気伝導性物質内では自由電子間の引力が低エネルギーでは働き、その対が凝縮状態となることによると説明される(BCS理論)。したがって、低温度下では普遍的現象ともいえる。 この温度が室温程度の物質を得ること(室温超伝導)は、材料科学の重要な研究目標の一
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