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東大生の｢ノートのとり方｣が本質的で凄すぎた
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体外受精の着床前検査｢異常が7割｣という衝撃
体外受精を目的として、42歳のときに採卵した3個の胚を調べた佐藤香織さん（44歳、仮名）は言う。染色体異常は、子宮に戻す前の段階で、胚（受精卵）の染色体本数を調べる「着床前検査（異数性検査=PGT-A）」の臨床試験で、明らかになった。 今、日本は、全出生の18人に1人にあたる年間約5万4000人もの体外受精児が生まれる不妊治療大国になっている。 体外受精は、排卵誘発剤を使用して複数成熟させた卵子を手術室で体外に採り出す。それを培養室で精子と合わせ、うまく受精が起きれば生命の奇跡の始まりだ。 胚は、最初はたった1つの細胞だが、それが2つになり、4つになり、8つになる。5日もすれば、数百個の「胚盤胞」という状態にまで発育し、顕微鏡下で透明なブドウのようになってきらきらと光る。その様子を、今ではタイムラプス画像で見せる施設もあるが、まさに命の神秘的なエネルギーを感じさせるものだ。 高年齢の女性が
｢中国人優遇｣の偽ニュースはなぜ生まれたか | 中国･台湾 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
9月19日に「東洋経済オンライン」に掲載した筆者の記事「大阪駐在の台湾外交官はなぜ死を選んだのか」では、台風21号によって一時閉鎖された関西国際空港での対応を巡り台湾で議論が巻き起こり、大阪に駐在していた台湾の外交官の自殺にまで至ってしまったことを伝えた。 この発端となったのが、「中国の領事館が関空にバスを派遣して中国人を救出し、優先的に中国人を避難させた」というSNSでの発信や大手台湾メディアでの報道だった。それが台湾で「なぜ駐日代表処（大使館に相当）は動かないのか」との議論に発展した。記事中ではこの発端となった情報をフェイクニュースとして扱った。 実際、記事を配信した19日には、東京にある台北駐日経済文化代表処の謝長廷代表（大使に相当）が記者会見を開き、フェイクニュースを見極めるように呼びかけている。一方で、同日に中国の駐大阪総領事館は中国人旅行者の避難に協力したとして、バス会社など協
大阪駐在の台湾外交官はなぜ死を選んだのか
関係者によれば、家族に宛てた遺書に、今月発生した関西国際空港閉鎖時の対応で批判を受けたことを苦にする内容があったという。 9月4日、関空では台風21号の影響で大規模浸水被害が発生。滑走路は閉鎖され、ターミナルも機能を停止した。また大阪湾に停泊していた貨物船が流されて、本土と空港を結ぶ連絡橋に激突。空港への行き来が事実上不可能となり、台湾人や中国人を含む数千人の旅行者が空港内に取り残された。 軽々しく動ける状況ではなかった 台湾人旅行者の中からは大阪弁事処へ助けを求める声があがった。ただ、主に情報収集と最新情報の発信を行う以外に有効な対策は打てなかった。連絡橋が破損して関空へアクセスができなかったことが大きいが、そもそも台湾外交部内では個別の旅行者に対応することを規定しているわけではなかった。 外交部の幹部は「他国で自国民の保護に外交要員が動くのは戦争やテロ事件、人命に関わる大規模災害など非
年収180万円程度の日本人が｢激増｣する未来
クリントン政権で労働長官を務めたロバート・ライシュ氏は、退任後は経済学者として「富の格差」についての研究を進めています。そのライシュ氏は今世紀の始まりごろに次のような予言をしました。 「21世紀の社会では世の中の仕事は頭脳労働とマックジョブに二極化する」 マックジョブとは英語圏で言われる「マクドナルドの仕事のようにマニュアルだけをこなしていればできる仕事」のことです。ライシュ氏はクリントン政権下で進められたアメリカの情報スーパーハイウェイ構想の先に生まれるものは、ICTによってさまざまな仕事がマックジョブ化する未来だと見抜いていたのです。 AIの投入により非正規労働者の仕事は変わった マックジョブとは日本語で言えば非正規労働者の仕事とほぼ同等です。それ以前の日本社会には正社員の仕事があふれていました。それは熟練が必要な仕事です。就職して何年もの時間をかけて、仕事を覚えて、それでようやく一人
同性愛カップルが隠れトランプになった事情
1月20日のトランプ政権発足から1カ月ほどが過ぎたが、全米中で起こるデモや、発足した途端に矢継ぎ早に出された大統領令などから起こる混乱で、すでに米国民は「息も絶え絶え」といった状態だ。特に筆者が住むワシントン州シアトルを中心とする沿岸都市部は、自由・博愛・平等を重んじるリベラルが強いため、トランプ大統領のあらゆる言動に、嫌悪感を抱いている人が非常に多く、怒り、悲しみ、困惑で街中が疲弊しきっている感がある。 私は世に言う「隠れトランプ（支持者）」である。私を含め周囲には、民主党支持者でも共和党支持者でもなく、トランプ大統領の絶対支持者では「100％ありえない」ものの、彼に投票するよりなかった人たちが何人もいる。選挙後にそんな人たち数人が何となく集まり、いろいろ議論をする場ができたが、そこに集まる人たちもさまざまな意味において、一様にこの状況には疲れきっている。 誰にも言えない「隠れトランプ」
｢カメラを止めるな!｣俳優の波瀾万丈な生き様
「『カメラを止めるな！』見た？」 2018年の夏ごろから、人々の間であいさつのように交わされたこの言葉。わずか300万円の予算と、新人監督・無名俳優たちによって作られた『カメラを止めるな！』。映画館で見て熱狂した人も少なくないだろう。 全6回のレイトショーで終わるはずだった上映は、評判が評判を呼んでたちまち全国展開に。興行収入30億円超、観客動員数200万人（2018年12月時点）もの大ヒットとなった。 その『カメ止め』で主人公の映画監督役を務めた、個性的な面立ちの俳優を覚えているだろうか？ 彼の名は濱津隆之（37歳）。本作のヒットで脚光を浴び、テレビのバラエティ番組などへの出演が相次いでいる。 しかし、『カメ止め』へ出演するまでは、まるで鳴かず飛ばず。最近まで昼間と夜間、ラブホテルで清掃アルバイトをしていた。アラフォーにして開花した彼の、芸能に注いだ半生を紹介する。 埼玉のマンションで「
アメリカが沸く｢平均年齢20歳バンド｣の凄み
「レッド・ツェッペリンの再来」「彼らこそロックの未来だ」――。平均年齢弱冠20歳のハードロックバンド「Greta Van Fleet（グレタ・ヴァン・フリート）」にアメリカの音楽業界が沸いている。 アメリカ・ミシガン州出身の双子の兄弟、ジョシュ・キスカとジェイク・キスカ（22歳）とその弟、サム・キスカ（19歳）、そして友人のダニー・ワグナー（20歳）という4人組のバンドがデビューしたのは2012年。2017年に全米ツアーを始めると人気に火がつき、ローリング・ストーン誌が選ぶ「知っておくべき新人アーティスト」に選ばれたほか、楽曲も立て続きにビルボードのメインストリーム・ロックチャートの1位に。昨年10月にフルアルバム「アンセム・オブ・ザ・ピースフル・アーミー」を発売すると、すぐさまビルボードの3位にランクインした。 その勢いはとどまるところを知らず、12月にアメリカの経済誌フォーブスの「20
野村克也｢メモを取る習慣が弱者を強くする｣
メモによって一軍定着 かつて私が著した『野村ノート』（小学館）は、50年にわたる野球界での生活の中で蓄積してきた私なりの考えを1冊にまとめたものだ。実はこの本のベースとなったのが、現役時代から私が毎日のようにつけてきたいくつもの「メモ」である。 京都の峰山高校から契約金なしのテスト生として南海ホークスに入団したのが1954（昭和29）年のこと。プロ1年目は代打などで9試合に出場したものの11打席ノーヒットに終わり、2年目も一軍に上がれないままファーム暮らしで終わってしまった。 「来年こそクビになるのでは？」そんな不安をつねに抱えていたが、努力だけは怠らなかった。試行錯誤を続けながらほかの選手の3倍、いや4倍は努力していたと思う。その結果、私はプロ3年目にしてようやく一軍に定着することができた。 私がメモを取るようになったのはちょうどこの頃のことだ。 メモを取るようになったのは誰かの助言など
｢女性の料理が笑われる｣TBS番組への違和感
平成もあと4カ月弱で終わろうというのに、テレビの世界は昭和のままで止まっているのだろうか。そんなことを思わせる番組がある。日曜昼に放送される情報番組「噂の！東京マガジン」（TBS系）で、素人の若い女性にレシピなしで料理に挑戦させる「平成の常識・やって！TRY」というコーナーだ。違和感を抱いているのは筆者だけではないようで、ネットで検索すると「やって！TRYは女性差別か」といったブログなどが散見される。 「平成の常識・やって！TRY」は、1989年に番組が始まって1年以内に加わった人気コーナーだ。内容は、町中にキッチンをセットし、数人の若い女性に定番料理を作らせるというもの。ロケのVTR終了後は、スタジオでプロの料理人による解説付きの実演がある。ロケの現場でセットされた調理台には、さまざまな食材、調理道具が並んでおり、その中には、目的の料理には必要がない食材や調理道具も含まれている。 失敗す
仮想通貨｢採掘｣で大誤算､GMOとDMMが急転換 | 金融業界 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
「ブロックチェーンと仮想通貨は、インターネットに匹敵する発明だ」――。GMOインターネットの熊谷正寿会長兼社長は記者会見や取材の場でそう繰り返し語り、ここ1年ほどそれら領域での事業開発を推進してきた。だが同社は今、仮想通貨関連事業が発端となり、”泥沼”にはまっている。 GMOは12月25日、「仮想通貨マイニング（採掘）事業の再構築に伴う特別損失の計上に関するお知らせ」と題したニュースリリースを発表した。仮想通貨の自社マイニング事業で減損損失など115億円、マイニングマシンの開発・製造・販売事業で債務譲渡損など240億円が発生し、2018年12月期の第4四半期にこれらを特別損失として処理するという内容だ。 同社は今期の業績予想を公開していないが、『会社四季報・新春号』（小社刊、12月14日発売）では同社の純利益を106億円と予想している。ここに今回の特別損失計355億円がのしかかれば、200
中国人の街･川口で広がる｢日本人との距離｣
「初級から中級の日本語を学びたい人、日本人とおしゃべりしたい人、ぜひ参加してください！（想学习初级中级日语的人。想和日本人聊天的人。自由参加！）」 ある日曜日の午後、埼玉県川口市の芝園団地内にある公民館で、こんな貼り紙を見つけた。NPO法人川口国際交流クラブが行っているもので、参加費無料の日本語教室だ。覗いてみると、中国人やベトナム人、ボランティアの日本人ら20人以上が集まっていた。 「朝のあいさつは『おはようございます』です。昼間に会ったら、『こんにちは』。さあ、言ってみましょう」 2週間前にハルビンから来日したばかりの男の子 中国人の母親と子ども、ボランティアの日本人女性の3人のテーブルに座り、しばらく見学させてもらった。40代前半くらいの中国人の母親は日本語が話せたが、隣に座る息子（12歳）は一言も話せないようだ。話を聞いてみると、息子は2週間前にハルビンから来日したばかり。その日、
欧州｢移民受け入れ｣で国が壊れた4ステップ
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何者にもなれなかった｢40男｣たちの絶望
「40男それなりのものを持ってないとダメ」問題 田中：僕、40代になって、30代の人から「名刺入れは何を使ってるんですか？」とか、持ち物について聞かれるようになることが増えたんです。どうしてだろうと不思議に思っていたんですが、あるとき、市民講座で30代後半の男性参加者から、「田中先生もG－SHOCK派で安心しました」と言われてハタと気づきました。 山田：どういうことですか？ 田中：その発言には、「時計なんて、時間が正確で丈夫ならいいですよね？ 40代になったからといって、ブランドにこだわらなくても平気ですよね？」というニュアンスが込められていたように感じます。つまり、30代までは自分の好きなものを使っていてもいいけど、40代になったら時計や財布はそれなりのものを持たなきゃいけない、という世間からのプレッシャーがあるのではないかと。それ以来、同世代の男性に会うと、腕をチラチラ見て時計を気にす
貴乃花問題で誰も触れない横綱のリアル寿命 | スポーツ | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
貴乃花親方の引退によって貴乃花部屋が消滅し、一連の貴乃花問題が終結することになりました。大相撲ファンを二分する騒動だったのですが、今回の出来事を転機に協会は一枚岩でまとまることになるでしょう。 貴乃花親方は日本相撲協会の改革を目指して活動してきましたが、それはかなわない出来事となりました。 ここで本当は話題にしづらい話があります。しかしおそらくはこのタイミングで問題提起をしておかないともう二度と語るタイミングが出てこない“不都合な真実の話”です。言葉を選びながら今回の貴乃花問題の本質とも思えることを指摘したいと思います。 誰でも手に入る情報で、かつなぜかマスコミは黙殺している話。それは「横綱の寿命は一般人と比べて極端に短命だ」という事実です。これについては、決して貴乃花親方のことを暗示するものでもなんでもないことを、最初に強くお断りしておきます。 ここ数年を振り返ってみましょう。2011年
学校給食は｢残すな｣より｢食べ残せ｣が正しい
斉藤さんという男性は、子どもの頃、給食のバナナを食べずにいたら、先生に見つかって強制的に食べさせられました。大変な苦痛を感じて、それ以来、バナナが食べられなくなってしまいました。いまだにバナナのにおいをかいだだけで気持ちが悪くなるそうです。 「給食指導」の名の下に、このような人権侵害・虐待が長年行われてきたのです。そして、いまだに根強く行われています。 雑誌の編集者である林さんは、子どもの頃ピーマンが嫌いでした。ある日、それがお母さんにバレて、たびたび強制的に食べさせられました。彼はお母さんが怖いので我慢して食べていましたが、大人になった今はピーマンが食べられません。 子どもの頃、ピーマン以外にもブロッコリーやゴーヤも嫌いでしたが、今はそれらは普通に食べられます。でも、ピーマンは食べられません。彼は「強制的に食べさせられたトラウマだ」と言っています。それだけが原因ではないようですが、お母さ
｢史上最悪バスジャック犯｣の悲しすぎる真実 | 災害･事件･裁判 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
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あっけなく貧困に落ちる日本人の危うい立場 | 国内経済 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
新築の家、結婚式、教育産業…「強制出費」の悪者たち 鈴木 大介（以下、鈴木）：悪者探しはしたくないのですが、日本の貧困問題の悪化に加担している存在は、やっぱりあると思うんです。 阿部 彩（以下、阿部）：誰ですか。 鈴木：たとえば、中間層の可処分所得を減らしている産業です。彼らが意図しているか、していないかを別にしますが、たとえばそれは新築住宅をむやみに勧める住宅産業だったり、数百万円かかる結婚式を勧めるブライダル産業だったり、中古車がたくさん出回っているのに新車を勧める自動車産業だったりする。やみくもに大学全入を勧めてきた教育産業もそうですね。 なんでこんなことを強調するのかと言いますと、地方の人たちに取材していると、身近に貧困に陥った人がいたときに「だって、あの家って3年前に新築の家建てたよね」「だって、あの家って新車乗ってたじゃん」「いい結婚式挙げてたでしょ」という話がしばしば挙がって
コンゴの性暴力を止める責任は日本にもある | アフリカ | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
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突然｢キレる夫｣を変えた妻の率直すぎる言葉 | 幻冬舎plus | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
