｢ストロング系｣毎日10缶飲んでた私に起きた異変
アサヒビール（以下、アサヒ）が「今後発売する缶酎ハイの新商品のアルコール度数を8％未満に抑える方針」と、共同通信等の取材に答えたことで、再びアルコール度数が8％以上の缶チューハイ、いわゆる「ストロング系」に注目が集まっている。 29日公開の前編（「アサヒが撤退｢ストロング系｣はなぜ広がったのか」）ではこれまでのストロング系の歴史を振り返りながら、同社の「健全で持続可能な飲酒文化を目指し、高アルコール商品の展開を控えることにした」というコメントは「負け惜しみでは？」ということを指摘したが、後編ではストロング系にハマった筆者が「酒に飲まれていくまで」の過程を紹介していきたい。 ストロング系を飲むのが楽しみだった日々 かつての筆者は毎晩仕事帰りにコンビニに寄るのが楽しみだった。というのも、毎月のように新たなストロング系のブランドが各社から出ていたからである。 サントリーの「-196℃ ストロング
茅ケ崎？茅ヶ崎？混同する｢ケ･ヶ｣表記の謎を解く
「自由が丘」「千駄ヶ谷」「龍ケ崎」など、「○○が○」という形式の地名は数多く存在します。何気なく口にする地名もいざ文字で書こうとして、この「が」って「ケ」だっけ、それとも「ヶ」だっけ……と悩んだ経験がある方も多いのではないでしょうか。しばしば混同されるこれらの表記にも、現在に至る歴史があったのです。地図研究家の今尾恵介氏が「が・ガ・ケ・ヶ」表記の歴史について解説します。 が・ガ・ケ・ヶ……鉄道会社ごとの違い 今から半世紀以上も前の話であるが、昭和41年（1966）1月20日に東京急行電鉄の駅名が一斉に改められた。自由ヶ丘（東横線・田園都市線＝現大井町線）、緑ヶ丘（田園都市線＝現大井町線）、雪ヶ谷大塚（池上線）、久ヶ原（池上線）の4駅が、それぞれ自由が丘、緑が丘、雪が谷大塚、久が原に、つまり「ヶ」が「が」に置き換えられたのである。 ついでながら、「の」の関係でも、田園都市線の溝ノ口駅が「溝の
日本人｢英語の残念発音｣も致し方ない明快な理由
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富士山｢登山鉄道｣､山梨県がこだわる真の理由
スイスではアルプスの山々が連なる風景の中を走る登山鉄道の旅が人気を博している。日本でも富士山の山麓から標高2304mにある5合目まで鉄道を走らせるという「富士山登山鉄道」構想が飛び出した。ただ、地元が一枚岩となっているわけではなく、推進派の山梨県と反対派の富士吉田市の間で、意見が真っ向から対立している。 富士山に鉄道を通すという構想は以前から存在した。戦前にも計画があったほか、1960年代には地元の交通・観光事業者である富士急行が地下ケーブルカーの建設を計画したこともある。2015年には、富士山周辺の自治体や観光関係者などでつくる富士五湖観光連盟が富士スバルライン上への鉄道整備を提言した。 既存の道路上に軌道を整備 今回の登山鉄道もスバルライン上に軌道を整備する計画だ。富士吉田料金所付近に設けられる「山麓駅」を起点に終点のスバルライン「五合目駅」までの約25〜28kmが対象となる。あらかじ
中古車販売グッドスピードでも保険金水増し請求
車検整備においても、2021年にトヨタ系列の15社16店舗で速度計の検査を省略するなどといった不正があったことが判明している。2022年にはホンダ系列でも不正車検が発覚し、東京都内の一部店舗が自動車整備事業の指定を国土交通省から取り消されている。車検や板金における個別の不正行為は、もはや枚挙に暇がない状況にあるわけだ。 自動車、整備・板金、損保の各業界がときにもたれ合い、不正行為が水面下で横行するという状況で、大きな懸念の一つが自動車保険全体の保険料への影響だ。 保険料の”過払い金”が発生している可能性 ビッグモーターの不正問題では、保険料計算の目安となる「参考純率」を決める損害保険料率算出機構が、「不適切な請求が判明したケースについては保険会社にそれらの報告を求め、参考純率の算定に反映」する方針を示している。不正の規模によっては保険料の“過払い金”が発生している可能性があるわけだ。
セブン､首都圏で｢弁当チルド化｣急ぐ意外な背景
2022年秋以降、東京23区の西部にあるセブンｰイレブンの弁当コーナーに変化が起きている。 「海苔弁当」など、20℃前後で管理される定温保存の商品がない。棚全体をカツ丼やカレー、中華丼など、5℃前後で管理される「チルド弁当」が占めている。その中には「牛カルビ弁当」など、通常店では定温保存の弁当がチルド化されているものもある。 セブンｰイレブン・ジャパンの執行役員、笠石吉美QC・物流管理本部長は「カツ丼などのチルド弁当はマイノリティ商材だった。それが今や定温保存の弁当の売り上げを超える、主力商品に育ってきている」と語る。 チルド弁当は電子レンジでの加熱が前提で製造される。加熱しなくても食べられる定温保存の弁当と比べ、消費者に手間をかけるが、より低い温度帯で管理されるため消費期限が長い。その分廃棄される可能性も低くなる。セブンのみならず、大手各社が注力している領域だ。 チルド拡充の背景に物流危
映画｢バービー｣延焼を加速させた米国本社の悪手
バービー人形をもとにした実写映画『バービー（Barbie）』のアメリカ版公式SNSアカウントが、原子爆弾（原爆）に好意的と受け止められかねない投稿を行い、日本国内から非難の声が相次いでいる。 国内の反応を受けて、すぐさま日本法人が謝罪。この対応は比較的まっとうなものだったものの、その後、アメリカ本社の謝罪は優れているとは言えないものだった。結果、不買運動ならぬ「不観賞運動」は止まらない。 ネットメディア編集者として、10年以上にわたって、SNSでの「炎上」や「延焼」を見てきた経験からすると、今回の事案は「欧米人の原爆軽視」に加えて、「日本の炎上メカニズム」を本社が理解していなかったことが原因だとみている。 そこで本稿では、今回の騒動を時系列に沿って説明しつつ、解説していきたい。 問題となった投稿は削除されたが… まずは、今回の騒動について、振り返ってみよう。 『バービー』はアメリカ国内で、
赤字ローカル線の惨状､本当に｢人口減｣が原因か
昭和の頃からいまだ抜本的解決策が見いだせない赤字ローカル線問題。近年は「人口減少」を理由として、半ば諦めムードの世論形成の末に、廃線への道を突き進むケースがほとんどである。筆者もこれなら廃線も仕方がない、そう信じていた。 ところが、その赤字ローカル線、本当に人口減少が原因なのかと首をかしげるようなデータを入手した。それによれば「人口減少率が低い・または人口が微増しているにもかかわらず、鉄道利用者が最大半減になっている線区がある」あるいは「鉄道利用減少率が人口減少率の2倍・3倍の線区がある」という事実がある。 人口減より急速に進む利用者減 これが本当ならば、人口減少のみがローカル線衰退の原因ではなく、鉄道事業者の無策・愚策がローカル線衰退の一助になっていたり、むしろローカル線を衰退させて沿線人口減少にもつながっていたりすることもありえるのではないだろうか。 これから挙げる4線区の例は、200
重力に逆らって上昇する日経平均の下落はいつか
日本株、とくに日経平均株価は「『砂上の楼閣』の上に楼閣を重ねるような動き」が続いている。 シカゴの先物価格などの値動きからすると、6月5日の日経平均は3万2000円近辺でスタートしそうな勢いだ。ただ、「こうした株価上昇は短期的には危うい」という筆者の見解は変わっていない。また日経平均の安値予想値も、前回の当コラム「暴走している日本株はいずれ『正常化』で下落する」（5月22日配信）で上方修正した2万7000円から変更はない。 さらに、「日本株はいったん下振れする」と考える背景についても、前回のコラムで述べたとおりだ。確かに経済面では日本の内需は想定以上に堅調だが、世界経済の悪化に伴い、日本の外需（輸出）が不振である点を指摘した。 「円安だから日本の輸出株は買い」などと言っている場合ではない。また、短期筋が中心となって、日本の金融緩和維持、ウォーレン・バフェット氏の日本株への前向きな姿勢、東証
京都新聞HD｢違法報酬19億円｣問題の隠れた焦点
日本には、地方紙を中心にオーナー家が大きな力を持つ新聞社が少なくない。その1つが、創刊140年あまりの歴史を持つ京都新聞だ。源流は明治12年（1879年）創刊の「京都商事迅報」。大政奉還の12年後には早くも初号が世に出ていたことになる。 京都新聞は2014年、地方紙として最初に持株会社方式を取り入れ、京都新聞ホールディングス（HD）を発足。新聞を発行する京都新聞社は、子会社としてHDの下にぶら下がる形となった。 発覚のきっかけは2019年に始まった経営資源の見直し HDや京都新聞社の関係者によると、特定株主への利益供与を禁じた会社法120条違反の資金流出問題が発覚したきっかけは、2019年にHDで始まった経営資源の見直しだった。 「Yahoo!ニュースやSNSに押され、新聞事業はどこもジリ貧。厳しい経営を立て直し、明確な将来ビジョンを探るため、グループ全体の経営見直しが始まった。ところが、
｢この人ポンコツだな｣と思われる人の残念な習慣
習慣が、能力の発揮度合いを決める 何でも正確かつ的確に対応でき、しかもスピーディな人もいれば、いつも締め切りギリギリでミスが目立つ人もいます。 「できる人は何でもできる」「そもそもの能力の差」などと思っている方も多いのではないでしょうか？ 私たちは今回、100人以上の「学びの達人」たちが書いたベストセラーを精読し、頭が良い人、勉強で結果を出してきた人の勉強法について研究しました。その中で発見したこと。それは、学習能力や理解力の差やミスの量は、習慣を変えることでコントロールできるということです。 ここでは、日々の勉強や仕事で、自身の能力を十分に発揮していくために大切なポイントを、3つの切り口から紹介していきます。 机の上、パソコン画面が散らかっている 仕事中、いくつものウィンドーが開きっぱなしになっていませんか？ メールを書きながら途中で調べものをして、別のウィンドーで統計の表を作って……な
ブックオフを批判する人が絶対に触れない｢真実｣
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ロシアがヨーロッパではない｢歴史的な根源｣
ヨーロッパから見た「アジア」とは、どこから先のことを指すのでしょうか。そもそも「アジア」とはどういう意味なのかということです。 狭義では、ユーラシア大陸とその周辺のうち、西欧という典型的な国民国家、民主国家、資本主義国家以外、これらはすべてアジアです。東欧も含めてアジアと言えます。たとえば、フランスの社会学者エマニュエル・トッド（1951–）は家族構造から見たヨーロッパの相違を描いています。権威主義的な直系型家族と自由な絶対的核家族に分け、主として東欧地域が前者になることを明らかにしました。 東欧はアジア的な権威主義に近い そう考えると、東欧の人々は外見は西欧であっても、実際にはアジア的な権威主義に近い。そのドイツでの分かれ目が、宗教改革の起こったプロテスタント地域であるプロイセン地区であるとすれば、そこにアジアとヨーロッパを分ける一つの有力な分断線があるのかもしれません。 かつて私は、ユ
アメリカのひどいインフレはいつまで続くのか
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経済の立て直しの肝｢観光｣を見誤った日本の失策
日本は、「自分の車に自費でガソリンを入れ、自ら運転する高速道路の料金が、乗れば目的地まで運んでくれる鉄道の料金より高い」という、世界的にも異常な状態にある。トヨタの元副社長で名古屋商工会議所副会頭なども務めた栗岡完爾氏、岐阜県庁で企画・経済振興などの分野で活躍した近藤宙時氏は、「モノの流れや人の流れを妨げている現在の高速道路のあり方こそ、経済の沈滞を生み、地域間の格差を広げてきた元凶」と話す。 モノづくりは日本の得意分野ではあるが、自動車や家電など一部の分野を除くと、国内市場が大きかったために、輸出にはあまり力を入れてこなかった。そのため、国際競争力を高めるにはかなりの時間がかかる。ましてこの20年間、日本経済が停滞し続けていたように、経済規模を大きくしようとするのは極めて難しい。 特に、これまでずっと企業誘致を行ってきた地方にとっては困難な話だ。明治以来の悲願といっていい中央と地方の格差
竹中平蔵｢私が弱者切り捨て論者というのは誤解｣
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旧車を電動化｢コンバートEV｣事業者が増える訳
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リニアの強敵？｢ハイパーループ｣実現への着地点
地球温暖化の原因となっている二酸化炭素（CO2）など温室効果ガスの排出量をどれだけ減らせるか。欧州ではCO2削減の観点から航空機や自動車から鉄道へのシフトを進める動きが盛んだが、新たなテクノロジーに活路を見いだそうとする動きもある。その一つが「ハイパーループ」だ。 ハイパーループとは、チューブ内をポッドやカプセルなどと呼ばれる車両が空中浮遊して高速移動する新しい輸送システム。チューブ内を減圧して真空にすることで摩擦抵抗や空気抵抗が抑えられ、時速1000kmを超える移動が可能になるという。音速旅客機並みの速さで移動できるだけでなく、車両自体はCO2を排出しないため、環境にも優しいとされる。 長さ10m程度で数人乗りの小型ポッドから新幹線車両と同じ長さ25mで50人程度が乗車できる大型のポッドまで、さまざまなタイプのポッドが開発中。これらのポッドは列車のように何両も連結して走ったり、スキー場の
小田急多摩線を何度も往復｢謎の回送列車｣の正体
東京郊外、多摩ニュータウンの足である小田急電鉄多摩線。10月中旬の2日間、同線をちょっと不思議な「回送列車」が走った。 回送なのに全部の駅に停車し、何度も線内を往復。そして先頭車両には複数の関係者の姿が――。実は、小田急が運転士を対象にした「自動制動」というブレーキでの運転技術を磨く競技会のための列車だったのだ。 自動制動というと最新式の自動運転システムのようだが、実際には古くからある「電車のブレーキの基本中の基本」（小田急運転士経験者）で、操作は近年の方式と比べて難しい。現在は装備している車両も減り、営業運転で使うことはないという。 今、そのブレーキテクニックを磨く機会をあえて設けた狙いは何だったのだろうか。 今では珍しい「自動制動」 鉄道のブレーキはさまざまな方式があるが、基本となるのは空気圧によってシリンダーを動かし、ブレーキシューを車輪に押しつけるなどして停める空気ブレーキだ。
接種率78％｢イスラエル｣で死亡者増加のなぜ
今年春、ワクチン接種を驚くべき速度で進めたイスラエルは新型コロナ対策の世界的模範と目されていた。感染者は大幅に減り、接種完了者は電子的な接種証明書「グリーンパス」を提示することで屋内のコンサートやスポーツイベントに参加できるようになった。最終的には、マスク着用義務も撤廃された。 イスラエルは世界にとって、コロナ禍から抜け出す希望の光だった。 今は、もう違う。 「輝かしい手本」が「他山の石」に イスラエルの感染者数は現在、同国が最悪期を経験した今年冬の水準に急速に近づいている。1日当たりの新規感染者数は過去2週間で2倍以上に増加。世界でも感染が最も急速に広がっている地域の1つとなっている。8月中旬には、集会および商業・娯楽施設に関する行動制限が再開された。政府はロックダウン（都市封鎖）の再発動も検討している。 輝かしい模範だったはずのイスラエルはなぜ「他山の石」に成り果てたのか。科学者による
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