主要テレビ局の複数年に渡る視聴率推移をグラフ化してみる(2012年8月時点版) - ガベージニュース
先日【主要テレビ局の直近視聴率をグラフ化してみる(2012年8月時点)】で、半年ほど前の主要テレビ局の視聴率動向に関する記事【主要テレビ局の直近視聴率をグラフ化してみる(2012年1月時点版)】のデータ更新を行った。今回はそれに続く形で、過去複数年間に渡る主要テレビ局の視聴率の移り変わりを調べ、グラフ化した過去の記事の各値を更新することにした。 テレビ視聴率は日本国内では、現在はビデオリサーチ社のみが計測を行っている。しかしビデオリサーチ社ではデータの大部分は非公開、さらに同社公式サイトに掲載中のデータにおいても、分析も含め利用は不可と宣言している。そこで主要テレビ局の中から、今回は【TBSホールディングスの決算説明会資料】をチェックしなおし、そこに「決算説明会の補足資料として」掲載されている主要局の視聴率を抽出。以前の記事で作成したデータに色々と補完を行うことにした。 まずはHUTの推移
中国、ブラジル以上に…「今後3年間でもっとも経済成長すると思う国」トップは?
iシェアーズは2011年6月22日、ETF(上場投資信託、Exchange Traded Fund)に関する調査結果を発表した。それによるとETFを実際に購入した経験のある調査母体に向けた「今後3年間で経済成長すると思う国は」という設問に対し、もっとも多くの人が同意を示したのは「インド」だった。8割近い人が「インドはこの3年間で経済成長を果たす」と回答している。第二位の中国は2/3強、第三位のブラジルは5割近くの人が経済成長を見込むという結果が出ている(【発表リリース】)。 今調査はETF購入経験者の20-60代男女を対象にインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1000人。男女比・年齢階層比は非公開。調査そのものは2011年3月4日から7日に実施されており、先の東日本大地震に関連する投資マインドの変化の影響は考慮されていない。 調査母体はETF購入者であることから、多かれ少なかれ
としまえんの回転木馬、「機械遺産」に認定:Garbagenews.com
社団法人日本機械学会は2010年8月7日までに、2010年度認定分の機械遺産6点を発表した。その中に東京都練馬区内の遊園地「としまえん」に設置され、100年以上の歴史を持ちながら今もなお稼働中の回転木馬「カルーセル・エルドラド(黄金郷)」が含まれていることが明らかになった。としまえんでもこの機械遺産認定について、7月26日の時点で発表している(【としまえんリリース】、【日本機械学会内解説ページ】)。 ↑ カルーセル・エルドラド(黄金郷)のようす。【直接リンクはこちら】 「カルーセル・エルドラド」は1907年にドイツでドイツ人のヒューゴー・ハッセ氏によって製作された木製の回転木馬。ヨーロッパ各地を巡業したあと、アメリカのニューヨーク市コニーアイランドにある遊園地に移され、1964年に閉園するまで、多くのニューヨーク市民に利用された。その後、解体され倉庫に眠り、廃棄直前だったものをとしまえ
統計のワナを学ぶための優良コーナー「統計の落としアナ」、総務省で提供
先に【「こんにゃくゼリーの窒息、重症率85％」は本当か、適切な表現なのか】でも示したように、統計や計算値、特に各種グラフは時として実態と異なるイメージ、事実、さらには意図的な印象上の操作による錯誤を読み手に与えることがある。図画はビジュアルイメージとして状況を把握しやすく説得力があるため、理解を深める・認識のハードルを下げるには欠かせない手段ではあるが、同時に正しい使われ方でないと、誤解や混乱を招くことになる(某評論家I氏の名を冠しているテレビ番組が好例だ)。多種多様の統計データを提供している総務省統計局では昨今の状況に応じてか、理解しやすい形で「統計の落としアナ」を知ってもらう啓蒙サイトとして【なるほど統計学園】を提供している。 ↑ なるほど統計学園トップページ。なんだか総務省の公式コンテンツとは思えない(良い意味で)イメージ 同サイトでは「統計」について多種多様な視点から分かりやす
メインバンク一番人気、三菱UFJ? 三井住友?? それともゆうちょ!? 実は…… : ガベージニュース
マイボイスコムは2010年4月26日、大手銀行のイメージに関する調査結果を発表した。それによると調査母体が「今後メインバンクとして利用したい銀行グループ」として、もっとも多くの人が選んだのは「地方銀行」だった。21.5％の人が選択している。固有名詞上の銀行としては「ゆうちょ銀行」がトップ、「三菱UFJ」「三井住友」が続いている(【発表リリース】)。 今調査は2010年4月1日から5日にかけてインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1万3734人。男女比は46対54、年齢階層比は10代2％・20代13％・30代33％・40代30％・50歳以上22％。 銀行に複数の口座を持つ人も少なくないが、誰しも「この銀行口座を一番よく使う」「公共料金やお給料はこの口座」と決めた、いわゆる「メインバンク」(主要銀行)はあるはず。そのメインバンクについて、今後利用したい・継続利用を続けたい銀行グループ
各国国債のリスク度 : ガベージニュース
ギリシャへのIMFなどによる巨額資金支援の発表で、ヨーロッパの財政問題はハードルの一つをどうにかクリアした形となったが、同国の国債格付けや利回りに関するニュースが毎日のように飛び交う状況なのに変わりは無い。そんな折、イギリスの【ガーディアン紙】にて主要国のソブリン債(要は国債)に対する主要格付け会社(ムーディーズ、フィッチ、S&P)の一覧が掲載された。2010年4月30日掲載のものなので、現在とは少々変化が生じている可能性もあるが、今回はこれを元に「各国国債のリスクの高さ」をグラフ化してみることにした。対象国は掲載されている全部……とするとキリが無いので、【主要国の対外純資産額】で登場した主要国、そしてギリシャとスペイン、韓国に厳選。
【更新】パソコン経由のネット通販利用者は95.6％、それでは携帯電話経由は? : ガベージニュース
クロス・マーケティングは2010年4月28日、ネット通販(インターネットを経由した通販。パソコン・携帯電話を問わず)に関する調査結果を発表した。それによると調査母体においては、9割強の人がパソコン経由でのネット通販を1年以内に利用しているのに対し、携帯電話経由では3割足らずに留まっていることが分かった。「携帯電話でネット通販をしたことが無い」人も6割以上に達している。パソコン・携帯電話双方を使いこなす人にとって、携帯電話経由のネット通販利用は傍流のようである([発表リリース])。 今調査は2010年4月7日-8日にかけてインターネット経由で20-69歳の男女に対して行われたもので、有効回答数は2000人。男女比は1対1、年齢階層比は10歳区分で均等割り当て。 今ではアマゾンや楽天市場をはじめ、多種多様なネット通販サイトが携帯電話に対応しており、パソコンだけでなく携帯電話でも気軽にネット通販
ツイッターの効用は「最新・重要情報の入手」、ではデメリットは!? : ガベージニュース
ネットマイルは2010年4月21日、140文字以内で自己表現をするミニブログこと【ツイッター(Twitter)】に関する調査結果を発表した。それによると調査母体においては、ツイッターの利用前後で「最新情報の入手が増えた」と考えている人が34.4％に達していることが分かった。他にも「重要な情報の入手」「ワクワクすること」などが増えた人が多い。一方でデメリットとして「睡眠時間が減った」「外出時間が減った」「家事の効率が悪くなった」などが上位に挙げられている([発表リリース、`PDF])。 今調査は2010年4月2日から5日にかけてインターネット経由で行われたもので、有効回答数は(1万人の予備調査の上で「ツイッターを閲覧したことがある」「ツイッター上でつぶやいたことがある」のいずれかの条件に合致した人の中から選別された本調査分が)576人。男女比は59.2対40.8、年齢階層比は10代0.7％・
ツイッターの認知度は68.6％・そのうち利用経験者はパソコン4割、ケータイ2割強 - ガベージニュース
【NTTドコモ(9437)】の100％子会社のドコモ・ドットコムは2010年4月1日、コミュニティサイトの利用動向調査の結果を一部公開した。それによると調査母体においては、140文字以内で自己表現をするミニブログこと【ツイッター(Twitter)】の認知度は68.6％となり、新しいサービスにしては高めの値となった。また、「知っている人のうち」利用経験者は携帯電話で24％・パソコンで40％程度という結果が出ている。日本国内向けへの対応開始期間の違いや、媒体そのものの普及度が違いを生み出しているようだ(【発表リリース、PDF】)。 今調査は2009年12月3日から6日にかけて、第三世代携帯電話を所有する13歳以上のうち、1か月以内にmixiやGREE、モバゲータウン、アメーバブログ、FC2ブログ、魔法のiらんどのいずれかのコミュニティサイトを利用した経験がある人に対して、インターネット(パソコ
自分の国が好きなのは当たり前!? 日本が好きな新成人、80.9％・年々増加中 : ガベージニュース
結婚情報サービス「O-net」を運営する楽天グループのオーネットは2010年2月16日、2010年に成人を迎える新成人に関する調査結果を発表した。それによると調査母体においては、「日本が好きである」と答えた人は80.9％に達していることが分かった。文化に対する肯定意見は9割近く、歴史に対する誇りや愛着には7割近い同意を示している。また、この「日本好き」な意識は過去4年の間に強まる傾向にあることも確認できる(【発表リリース】)。 今調査は楽天リサーチを使ったインターネット経由でクローズ調査として行われたもので、調査期間は2009年12月18日から21日。対象は2010年に新成人となる(1989年4月2日-1990年4月1日生まれ)の未婚男性・未婚女性で、総数は800人。男女比は1対1。なお回答者母体は全員学生である。 日本に関する現在の気持ちを3つの視点で「はい」「いいえ」「分からない」の3
ベネズエラとウクライナが上位を占める(国債デフォルト確率動向:2009年12月末) - ガベージニュース
先に【世界各国の金(きん)保有量をグラフ化してみる】や【世界各国の石油埋蔵量などをグラフ化してみる】などで、CNBC.comで多種多様なデータを紹介する【Slideshows】から興味深いデータを抽出し、グラフとして再構成する企画記事を掲載した。その後も定期的に新しいデータが更新され、中には「これはグラフ化して概要を見渡せるようにする価値がある」ものがいくつか見受けられる。今回の記事もその類で、先日ギリシャやスペインの国債に対するニュースでも話題になった、国債・公債のデフォルト(債務不履行、要は「お支払いできません」状態)確率の上位陣をグラフ化してみることにする(【Government Debt Issuers Most Likely to Default】)。 国公債のデフォルト確率を意味するCPD(5年以内のデフォルト可能性)そのものの細かい定義や取得場所、また各種概念については一連の
仕事のモチベーションを高める3要素、「仕事の内容、種類」「通勤時間、勤務地」そして… : ガベージニュース
マイボイスコムは2009年7月21日、就業意識に関する調査結果を発表した。それによると、現在働いている人たちが「働く上で特に重視している点」でもっとも多くの人が同意を示していた項目は「仕事の内容、種類」であることがわかった。ほぼ同数で「通勤時間、勤務地」「給与水準」がついており、この3項目が働き人にとって労働意欲・労働意識を高める源(みなもと)であることがうかがえる(【発表リリース】)。 今調査はインターネット経由で2009年7月1日から5日の間に行われたもので、有効回答数は1万4897人。男女比は46対54で、年齢階層比は30代36％・40代30％・50代以上19％など。なお、今調査母体における職業分布は正社員で管理職が30.4％、専業主婦・主夫が19.2％・アルバイトやパートが13.0％・管理職が7.8％・専業主婦や学生以外の無職が6.8％・自営業が6.3％などである。 調査母体中、現
ネガティブなコメントされたその時は「無視する」「説明」「受けて立ちます!!」 : ガベージニュース
ネットエイジアと第一生命研究所は2009年7月10日、ブログに関する調査結果の一部を発表した。それによると、自分が運営しているブログで否定的な書き込みがされた場合、もっとも多くの人が取りうる行動は「無視をする」で約半数に及んでいた。一方男性に限れば、説き伏せるような形で説明する書き込みを行う人の方が多く、6割にも達している。ブログのネガティブコメントへの対処方針は、性別・年齢階層別で幾分違う傾向が見られるようでもある(【発表リリース】)。 今調査は2009年6月23日から24日、15歳から39歳の携帯電話利用者に携帯電話経由で行ったもので、有効回答数は500人。男女比は1対3で年齢階層比は10代42.4％・20代37.6％・30代20.0％。 ブログは元々「ウェブログ」の略名であることからも分かるように、簡単にホームページを作りインターネット上に情報を配信できる仕組みとして誕生したもの。し
総務省、実在する具体的事例を挙げてテレビ局の「制作会社いじめ」を指摘・状況改善を要請:Garbagenews.com
総務省は2009年7月10日、テレビ局が番組制作の下請け会社に対してその立場を利用し、不公正な取引を強いる、いわゆる「下請けいじめ」「制作会社いじめ」について、これを是正するためのガイドライン第2版を公開した。「買いたたき」「出資強制」「不当な給付内容の変更ややり直し」など、各種事例について事細かに、関連法令とあわせて記載されており、NHKや地上波民放各局に対して通知されることになる(【発表ページ】)。 テレビ放送の質に対する問題の大きな要因とされている制作会社の処遇問題については、先に【「強引な値切りの中止」「派遣などの労働条件改善」を・テレビ制作現場が放送局に直訴】でも触れているように、制作会社側が現状の公知と放送局に対する直訴を行う形で要望書を提示。これと前後して総務省側も2008年1月に【「放送コンテンツの製作取引の適正化の促進に関する検討会」を開催し】、ガイドラインの作成に着手
日本における学歴と失業率との関係をグラフ化してみる - ガベージニュース
データの取得元は【労働力調査詳細集計(速報)平成20年平均結果の概要】中の「第14表 教育，年齢階級別完全失業者数(卒業者)」。さらに同様の統計データについて保全されている2002年分平均までをさかのぼり(【2005年発表分】など)、データをピックアップした。 「完全失業率」は完全失業者÷労働力人口×100で求められ、労働力人口は従業者、休業者、完全失業者を合わせたもの。非労働力人口(状況をかんがみて求職活動をしていない人など)が除外されているなどの問題もあるが、今回の考察とは別の話。先のアメリカの状況ほど大規模な違いではないものの、やはり明らかな差が出ているのが分かる。 また、今回統計局の労働力調査詳細集計から取得したデータは2002年以降のものであるが、四半期データなどを元に、全体と大学卒業者に限定した1960年以降のグラフ(国勢調査のデータも反映されている)が【社会実情データ図録】に
10年間で101万5000円の減少・1世帯当たり平均所得金額の変化をグラフ化してみる - ガベージニュース
先に【前年比-1.9％の556万2000円・6割以上が平均所得以下……2007年の平均所得額発表】でお伝えしたように厚生労働省は2009年5月21日、2008年における国民生活基礎調査の概況を発表した。それによると、2007年における全世帯の1世帯当たりの平均所得金額は556万2000円となり、前年比で-1.9％(10万6000円減少)の値を示していることが明らかになった。また、過去10年間において世帯平均の所得は緩やかな下降傾向を示していることも見出された(【発表ページ】)。 今調査は国民生活の基礎的事項を調査し、厚生労働行政に役立てる資料を得ることを目的としたもので、基本的に毎年行われている。調査対象は無作為抽出された全国の世帯で、有効回答数は世帯票が5万7572世帯(2008年6月5日実施)、所得票が9144世帯(2008年7月10日実施)分。調査票の配布・受け取りや面接方式によって
前年比-1.9％の556万2000円・6割以上が平均所得以下……2007年の平均所得額発表 - ガベージニュース
厚生労働省は2009年5月21日、2008年における国民生活基礎調査の概況を発表した。それによると、2007年における全世帯の1世帯当たりの平均所得金額は556万2000円となり、前年と比べて1.9％減少したことが明らかになった。また中央値は448万円とそれより低く前年と比べて3万円減少、平均所得金額以下の人数は全体の60.9％を占めていることが明らかになった。比較的少数の高額所得者が、全体の所得水準を押し上げ、多人数の生活は平均額よりも少ない状態で行われている構造は継続しているようだ(【発表ページ】)。 今調査は国民生活の基礎的事項を調査し、厚生労働行政に役立てる資料を得ることを目的としたもので、基本的に毎年行われている。調査対象は無作為抽出された全国の世帯で、有効回答数は世帯票が5万7572世帯(2008年6月5日実施)、所得票が9144世帯(2008年7月10日実施)分。調査票の配布
【更新】アマゾンドットコムの売上推移などをグラフ化してみる - ガベージニュース
先に【アメリカでは閲覧者数トップ5に入ったYouTube、でも利益は……!?】で、通販サイト大手アマゾンドットコムについて「1995年の創業以来2002年中に初の黒字転換を果たすまでは」云々という説明をした。アマゾンが現在のAmazon.comに改名してサービスを本格スタートした1995年7月以降、しばらくは大幅な赤字を計上。2002年決算で営業損益・2003年決算で純損益時点でようやく黒字転換をし、あとはご承知の通り規模の拡大と共に利益も伸ばしている。それでは具体的に、売上や利益はどのように推移したのか。当方自身もはっきりとは把握していなかったので、せっかくだから調べてみることにした。 アメリカでは電子開示システムEDGAR(Electric Data Gathering, Analysis and Retrieval)で1995年以降の各種財務データを入手することができる。改定文書削減
テレビがCD購入に与える影響力はインターネットの2～3倍!:Garbagenews.com
日本レコード協会が2009年3月12日に発表した、2008年度分における音楽メディアのユーザーに対する実態調査の結果によると、CDを購入するユーザーは4大既存メディア(テレビ・ラジオ・新聞・雑誌)においては、テレビによる「きっかけ」が絶大なものであることが明らかになった。特に音楽番組やテレビコマーシャル(CM)、ドラマに登場する曲が購入のきっかけになることが多い傾向が見られる。一方で中堅層以降の男性においては、ラジオによる影響力もかなり高いことが判明している(【発表リリース】)。 今調査は2008年10月に東京30キロ圏内において質問紙による面接留置き自記入式で行ったもので、有効回答数は1200。男女比は1対1、年齢階層は中学生・高校生・大学生・20代-60代まで均等割当。ただし実際の人口構成にはばらつきがあるため、「ウエイトバック」と呼ばれる統計手法で人口構成比にあわせた係数をかけている
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過去20余年の媒体別広告費の移り変わりをグラフ化してみる:Garbagenews.com