以前もセルフィーについてご紹介したが、ティーンはとにかく自撮りに慣れている。自分が可愛く撮れる角度を熟知しているため、どの自撮りも可愛く撮れているのだ。加工アプリにも詳しく、スマホに複数の加工アプリを入れていることが多い。プリクラのように目を大きくしたりするアプリのほか、キラキラなどで写真をデコレーションするのも日常茶飯事だ。 20～30代女性を対象としたクリニークの「写真加工ツールに関する調査」（2015年2月）によると、「写真加工ツール（顔をキレイに見せてくれるもの）を使ったことがあるか」という質問に対し、「頻繁に使っている」が14.2％、「時々使っている」が31.0％、「1回または数回使ったことがある」が19.0％と、全体の約65％が利用したことがあると回答。自分のSNSなどのプロフィール写真に、加工した写真を使っている割合は60.8％だった。 「どんな写真を褒められると嬉しいか」と

ビッグデータと人工知能を活用し、あらゆるビジネスの自動化と効率化を進めることを経営戦略として掲げるメタップス。同社は創業から約8年となる2015年8月末に東証マザーズに上場した。「業界が変わっても、やっていることは変わらない」――そう語る同社代表取締役CEOの佐藤航陽氏に、これまでの事業展開や、同氏が考えるリーダーとしての役割、このタイミングで上場した狙いなどを聞いた。 --主力事業であるアプリ収益化プラットフォーム「metaps（メタップス）」は、いまでは世界8拠点で展開するほど成長しています。改めて、どのような経緯で生まれたのか教えて下さい。 metapsを始めたのは2011年です。当時はガラケーが中心でしたが、アメリカと中国に行くことがあって、その際に今後はスマホがインターネットの中心になると確信しました。ただ、皆さんその頃はアプリで儲かっていなかったので、マネタイズが一番の課題にな

スマートニュースは8月3日、ニュース閲覧アプリ「SmartNews（スマートニュース）」において、新聞社の社説やブロガーの批評などを閲覧できる「オピニオンチャンネル」を開設したと発表した。 SmartNewsは、幅広いジャンルのニュースを整理して読めるスマートフォン・タブレット向けのニュースアプリ。オピニオンチャンネルでは、新聞社の社説など各メディアの記事のほか、個人クリエイターやブロガーが発信する考えや批評、見解などを集約したさまざまなオピニオンを提供する。 同社では個人・法人を問わず、さまざまなジャンルのオピニオン発信をサポートするとともに、文章やイラスト、音楽、映像など高品質なコンテンツを生み出すクリエイターやブロガーを、懇親会イベントなどによって支援するという。

「価値共創時代のマーケティング戦略」～価格競争から価値共創への転換を図る新たなフレームワーク～を主題に、マーケティングの最新状況を広く紹介する「CNET Japan Live 2014 Winter」の講演で、トビー・テクノロジー 広報室の藤井久仁子氏は、「ユーザーの本音は“視線”でわかる--実践アイトラッキング活用」と題し、消費者の視線の動きをリアルタイムで解析する「アイトラッキング」の活用法を、事例を交えて解説した。 左手にデバイス、右手に吊革。眼が「第3の手に」変貌する？ トビー・テクノロジーのアイトラッキングは、国内では現在、300以上の大学、研究所、200社以上の企業で活用され、商品パッケージ、店頭、棚割、ウェブやスマートフォンのユーザビリティ、広告物の評価、ノウハウ継承など、マーケティングリサーチに利用されている。一方でゲーム、コンピュータ・インタラクション、医療、自動車などの

Mark Zuckerberg氏は、「Dislike」（よくないね）ボタンをFacebookに追加することを考えている。ただし、それは皆が考えているのとは違う理由からだ。 世界最大のソーシャルネットワークFacebookの最高経営責任者（CEO）Zuckerberg氏は米国時間12月11日、Facebook投稿に対して「Like」（いいね）をクリックしたりコメントを残したりする以外のリアクションを表現する第3の方法を可能にするため、ボタンの追加を考えていると述べた。 FacebookのCEOであるMark Zuckerberg氏は、1時間にわたるQ&Aセッションで同ソーシャルネットワークのユーザーからの質問に答えた。 提供：Facebook しかし、Zuckerberg氏によると、そのボタンは不満を表すためのものではないという。むしろ同氏は、人々が家族の死や個人的な苦難などの不幸な出来事を

企業評価サイトのGlassdoorが従業員のフィードバックを基に作成した最新ランキングで、Googleが米国で最も働きやすい企業に選ばれた。Glassdoorの「Best Places to Work 2015」（2015年版働きやすい企業トップ50）ランキングは、米国内で最も優れた職場環境を提供する企業の上位50社を選出する。従業員数が1000人以上で、承認されたレビューが50件以上ある企業が選考対象になる、とGlassdoorは定めている。 2014年のランキング上位50社のうち、テクノロジ企業は14社で、2013年の22社から減少した。 2014年のランキングでは、いくつかの顕著な動きがあった。Facebookは5位から13位、LinkedInは3位から23位にそれぞれ順位を下げ、2013年に2位に入ったTwitterは上位50位にランクインさえしなかった。 とはいえ、消費者向け音響

スマートニュースは12月1日、ニュースアプリ「SmartNews」のパートナー向け事業戦略説明会で、経済ニュースに特化したニュースアプリ「NewsPicks」と広告分野で協業することを発表した。スマートニュースのSVP／執行役員広告事業開発担当である川崎裕一氏が明かした。 両社はまず、スマートニュースとミクシィが8月より共同開発を進めてきたネイティブ広告ネットワーク「SmartNews Ad Network」と、ユーザベースがNewsPicks向けに開発しているアドネットワークシステムを統合し、連携していく方針。さらに今後は、アドネットワークに限らず多様な広告商品で協業していくという。 ユーザベース代表取締役共同経営者の梅田優祐氏は「スマートフォンの時代になり、広告の仕組みがリセットされた。どういうものを作ればいいのか僕らも社内で散々考えてきたが、川崎さんと会って話すなかで“思想”が非常に

歌手Taylor Swiftさんの音楽レーベルは米国時間11月12日、音楽ストリーミングサービスから支払われた金額を公表した。Spotify側が前日に発表したロイヤリティー額との食い違いがみられるようで、アーティストが音楽ストリーミングサービスから対価を得る方法をめぐる議論は、一段と熱を帯びている。 音楽レーベルBig Machineの最高経営責任者（CEO）Scott Borchetta氏は、TIMEに対し、この12カ月間に米国内でストリーミングされた楽曲に対してSwiftさんに支払われた金額は50万ドル未満だと語った。Borchetta氏のコメントの前日には、SpotifyのCEOであるDaniel Ek氏が、Swiftさんほどの人気アーティストなら年間600万ドル超の報酬を期待できるだろうとブログの投稿で述べていた。 Ek氏の数字は、米国に限らず、世界60市場の実績を反映したものであ

Gunosyは11月11日、ニュースキュレーションアプリ「Gunosy（グノシー）」内で、旅行予約やネットショッピングなど、生活に関わるさまざまなサービスを利用可能にすることを目指す「Gunosy 5000万人都市構想」を発表した。第1弾として、12月からパートナー11社14サービスと連携する。 2011年10月25日にサービスを開始したGunosyは、約3年で累計ダウンロード数が700万を超えた。また、初めてアクティブユーザー率が46％（デイリーアクティブユーザーをマンスリーアクティブユーザーで割った数）であることも明かされた。提携メディア数は200を超えており、約半数の100メディア以上に月間100万PV（ページビュー）の送客を実現しているという。 広告サービス「Gunosy Ads」の広告主数は過去3カ月で400社におよび、Gunosyの広告経由での予約・購買件数は100万を超えると

携帯キャリア各社の2014年度7～9月期の決算が出揃った。KDDIが前期に続き、2桁成長を遂げるなど非常に好調だった一方、NTTドコモが大幅な減益で通期業績予想を下方修正。ソフトバンクモバイルも米Sprintの立て直しに時間がかかり、業績予想を下方修正するなど、厳しい内容となった。 またドコモが挽回のための新戦略として、固定通信サービス「ドコモ光」と、固定・携帯通信のセットによる割引を提供すると発表したことも、ライバル各社に波紋を広げているようだ。各社の決算発表内容とそこから見える今後の戦略、課題などについて確認していこう。 業績の下方修正を発表したドコモ、「ドコモ光」で回復なるか 10月31日に決算発表したドコモ。最近の決算では減収減益の下降トレンドが続いているが、2014年度第2四半期の連結業績も、売上高が前年同期比1.2％減の2兆1730億円、営業利益が15.5％減の3996億円の減

この連載では、アウンコンサルティングの駐在員による、日本・台湾・香港・タイ・シンガポールでのマーケティングに役立つ現地のホットトピックを週替わりでお届けします。 長らく終身雇用制が主流だった日本でも、最近はさまざまな「働き方」が注目されています。昨今、香港はデモ騒動で世界から注目を浴びています。今回はそんな香港人のあり方を垣間見られるコラムにしたく、香港人の“働き方”をテーマにしてみます。 日本と香港、3つの大きな働き方の違い 時期をそろえて新卒採用を行い、社員をじっくり会社で育てて長く働いてもらうという日本の雇用環境。新卒で入社し、その会社で評価されて昇進していくというのが一般的なキャリア形成です。それに対し、香港の雇用環境は大きな違いが3つあります。 （1）即戦力でないと採用されない 香港では、時期をそろえた新卒採用はなく、学生は卒業前後に各自のタイミングで就職活動を行います。企業は、

Elon Musk氏は、人間の手を借りずに駐車や運転をすることができるスマートな自動車を先頭に立って擁護している。しかし、次の段階のコンピュテーションに関しては、Musk氏は気味の悪い発言を繰り返しており、その内容はますますエスカレートしている。同氏は、人工知能（AI）が悪意を抱くようになる潜在的可能性に対して、恐怖を依然として抱いている。 Musk氏は先週、米マサチューセッツ工科大学（MIT）航空宇宙工学科で開催の「2014 Centennial Symposium」で、「AIによって、われわれは悪魔を呼び出そうとしている。五芒星と聖水を持つ男が登場する物語は皆さんもご存じだろう。その男は悪魔を操ることができると確信しているが、実際にはそれは不可能だ」と述べた。 Musk氏は公の場の発言で、このテーマに何度も言及している。そして、同氏がAIの悪魔について警告するたびに、その内容はますます

CNET Japanは、マーケティングを展開している担当者409人を対象にアンケート調査を実施した。適切なスキルを持った人材がいない問題や投資対効果など悩みは多く、約4割が自社のマーケティング成果「出てない」と回答、9割以上がマーケティング活動の強化を検討しており、企業活動におけるマーケティングの重要性が増していることが認識できる結果となった。 「いま取り組んでいるマーケティング活動のうち、該当するものを全て教えて下さい」という設問では「展示会出展」（42.1％）、「メールマガジン発行」（38.9％）、「自社セミナー開催」（37.2％）、「ウェブ広告」（35.5％）、「ソーシャルメディア活用」（31.5％）、「ウェブアクセス解析」（31.5％）、などに回答が集まった。 ここで上位になったのは展示会への出展、セミナー開催である。いずれも来場者と直接コンタクトを取れる場であるため、営業的な観点

Googleは米国時間10月10日、最新の透明性レポートを公開し、「忘れられる権利」への対応を5月29日に開始してからこの日までの間に、14万4907件のリンク削除要請が寄せられたことを明らかにした。これらの要請によって削除が求められたウェブページの総数は49万7507件に及ぶ。削除要請された約50万ページ分のリンクのうち、この日までにGoogleが削除したリンクの数は17万506件（41.8％）、削除を拒否したリンクの数は23万7561件（58.2％）だった。 Googleがリンク削除要請への対応に時間を割かなければならないのは、欧州連合（EU）司法裁判所が5月に下した判決のためだ（この判決は、のちに「忘れられる権利」判決として知られるようになった）。この判決により、欧州の人々はGoogleなどの検索エンジンに対し、検索結果に含まれる情報が自分のプライバシーを侵害する恐れがある場合、ある

Twitterと吉本興業は9月18日、パートナー提携を結び、Twitterのプラットフォーム上での動画配信事業を開始した。Twitterのサービス「Twitter Amplify」を利用し、ユーザーの趣向性に合わせ、CM入りの動画コンテンツを新たに制作しタイムラインに表示させる。 Twitter Amplifyは、動画広告を含むツイートをタイムラインに表示させることができるTwitterの広告商品「プロモツイート」を活用したもの。吉本興業グループのタレントらのアカウントに対するフォロワーのべ2000万人以上の中から、リアルタイムで興味関心を持っていることをキーワードにしたターゲティングをする。 また、よしもとが保有する約10万本の動画コンテンツにより、動画再生やクリック、リツイートなどエンゲージメントを高める。動画コンテンツは、漫才やコントなどのお笑い、映画、音楽のほか、よしもと運営の各劇

クックパッドは9月11日、お出かけプランを作成して共有できるサービス「Holiday」のベータ版を公開した。2014年採用の新卒社員5人が開発したという。 Holidayは、温泉旅行や食べ歩きなど、ユーザーが投稿したおでかけプランを共有して、「休日に何をしよう？」という悩みを解決するサービス。ユーザーは、自身の写真やウェブ検索して見つけた情報などを使って、簡単に雑誌の1ページのようなレイアウトのおでかけプランを作ることができる。 全国のお出かけ好きなユーザーが投稿するプランが集まるため、有名なスポットでも新たな楽しみ方を見つけられるほか、地元の人がおすすめするスポットなども知ることができるとしている。 たとえば現在は、「Dr.コトー診療所のモデルになった島、下甑島に行こう！」「教科書でナラった、法隆寺へ行ってみよう！」などのプランが投稿されている。

ディー・エヌ・エー（DeNA）は9月8日、友だちと使う匿名投稿アプリ「Rumor」（ルーマー）の配信を開始した。利用料は無料。日本語以外にも英語、スペイン語、タイ語に対応している。 このアプリは、ソーシャルネットワーク上の友だちや、電話帳に登録しているメンバーと、あえて匿名性を保ったままコメントの投稿や閲覧などのやりとりを楽しむコミュニケーションアプリ。匿名ながらも実際にはリアルにつながっているメンバー同士で思いをシェアできるため、自分の周りの人々が心の中で日々考えていることを知ることができるという。また、普段思っている本音や悩みごとなど、直接話したりソーシャルネットワーク上で実名投稿したりすることがなかなかできない話題を、匿名で投稿できることにより、話題そのものに集中して共感し合うことができるという。

米Tesla Motors（テスラモーターズ）のCEOであるイーロン・マスク氏は、9月8日に開催されたスポーツ電気自動車（EV）「モデルS」の納車記念式典で、この前日に訪れたラーメン店「ラーメン二郎」について感想を求められ、「非常に美味しかった」と笑顔で答えた。 マスク氏は、9月7日に自身のTwitterに「Noodles in Shinjuku」というコメントとともに、ラーメン二郎 歌舞伎町店の写真をアップロード。同店は、尋常ではないボリュームや、背脂たっぷりの濃厚スープ、“呪文”のような注文などが有名で、「ジロリアン」と称される熱狂的なファンも多い。そのため、ネット上では「なぜ、イーロン・マスクが二郎に！？」と、ちょっとした話題となっていた。 報道陣からラーメン二郎の感想を聞かれたマスク氏は、「特に狙っていたわけではなく、友だちと歩いていて『ここがどうも美味しそうだ』ということで入った

アマゾン ジャパンは9月5日、徳島県と「災害発生時における支援に関する協定」を結んだことを発表した。大規模災害の発生に備え、避難所で必要となる物資情報の公開を支援することで、物資を迅速かつ的確に調達することを目的としている。 具体的には、南海トラフ巨大地震など大規模な災害が徳島県で発生した際に、通販サイト「Amazon.co.jp」上の「ほしい物リスト」サービスを活用し、約1000カ所の避難所に対して、必要なときに必要な物資をAmazon.co.jpのユーザーが支援できる環境を整備するとしている。 アマゾンは、「ほしい物リスト」に関するマニュアルを徳島県に提供し、避難所ごとの初期設定を支援する。また、大規模な災害発生時には、避難所への物流が回復次第、「ほしい物リスト」が周知されるように、Amazon.co.jp上に特設ページの公開などをするとしている。 同社は、東日本大震災発生後に「ほしい

パシフィコ横浜で開催されたゲーム開発者向けイベント「コンピュータエンターテインメントデベロッパーズカンファレンス2014」（CEDEC 2014）。9月3日に開催されたセッションではドワンゴ会長室ゲーム戦略グループの伊豫田旭彦氏が「『ゲーム実況』時代のゲームプロモーション　niconicoの事例から」と題し、動画サイトで盛り上がりを見せるゲーム実況にまつわるさまざまななことについて、プラットフォーマーの立場から語った。 ゲーム実況はなぜ人気？売上は伸ばせる？ まず最初のテーマとして語られたのは「ゲーム実況はなぜ人気なのか」。先のニコニコ超会議3でも有名実況プレイヤーのイベントでは女性ファンが大勢詰めかけるなどアイドル並みの人気もあり、海外に目を向けてもYouTubeを通じて約4億円の広告収入があるスウェーデンのプレイヤーがいることもニュースになったという。 そのテーマの答えとして「そもそも