たーごいる @Targoyle アリの巣観察キットってあって、薄い四角形の透明な箱に砂とその辺で捉えたアリを入れる その砂を全部砂糖にしたら、どうなるんだろうと思ってやったことがある 2019-06-18 11:02:04 たーごいる @Targoyle 最初は穴を掘って、それっぽい形になった わざわざ地上の砂糖を掘った穴まで運んでいた でもそのうち「あれ?これ全部食えね?」ということに気がついたらしく、地上で食っちゃ寝する生活になった 2019-06-18 11:03:48
不同意性交罪は、(HRNの後藤弘子の主張に沿えば)、性交渉を原則違法化した上で、同意が確約したものだけを合法にするという論理の刑罰です。 ゆえに刑事裁判における”推定無罪の大原則”が覆され、推定有罪がまかり通るという状況になります。 2019/06/23追記 共産党は同意要件新設の際は、性犯罪の刑事裁判において、検察の立証責任(推定無罪の原則)を破棄し、加害者に立証責任を負わせること(推定有罪)を国会で要求してました。 結局、井田良教授や吉峯耕平弁護士らの”不同意性交罪は推定有罪を適用するものだ”という批判は当たっていたわけです。
千葉県・幕張メッセで毎年開催される「日本地球惑星科学連合大会」は、国内外の地球科学者が勢揃いする一大イベントである。2019年5月26〜30日に行われた今年の大会は、参加者数8390名に及んだ。その大会で、私はコンビーナ(会議を企画・運営する人)としてパブリックセッション「ブラタモリの探究」(本記事ではブラタモリセッションと呼ぶ)を開催した。 研究者たちにもファンが多い 私たちが『ブラタモリ』(NHK)を取り上げた理由はいくつかある。まず、地球科学の裾野を広げたいという使命感だ。大会の初日はパブリックデーとされ、学会の非会員も参加可能なパブリックセッションを開催できる。地球科学に関心を持っていただく人たちを増やすには絶好の機会なのだ。 あわせて、地球科学のすべての分野の研究者が集まる場で、私たちの専門知を一般の方々に解説する方法論を議論したいことも理由のひとつだった。『ブラタモリ』は、その
米ニューヨークでテニスの試合を観戦するビル・ゲイツ氏(2017年9月8日撮影)。(c) AFP PHOTO / TIMOTHY A. CLARY 【2月20日 AFP】米マイクロソフト(Microsoft)共同創業者のビル・ゲイツ(Bill Gates)氏は18日、米CNNとのインタビューで、これまでの納税額が総額100億ドル(約1兆700億円)を超えると明かした上で、自分のような大富豪は税制の恩恵を受けているのだからもっと多くの税金を支払うべきだと語った。 【図解】世界長者番付 アマゾン・ドットコム(Amazon.com)創業者のジェフ・ベゾス(Jeff Bezos)氏に次ぐ富豪となっているゲイツ氏だが、法人税の大幅引き下げや高額納税者の最高税率引き下げを盛り込んだドナルド・トランプ(Donald Trump)政権の税制改革には批判的だ。 ゲイツ氏はインタビューで、「100億ドルを超える
■ はじめに…こんにちは,NTT研究所の本村です.私はプライベートLTE/ローカル5Gに関する研究開発に取り組んでいます. プライベートLTEとは自営の設備で自社/個人専用のLTEネットワークを構築する仕組みであり,プライベートLTE設備を構築するためには無線基地局設備(eNodeB:eNB)とコア網設備(Evolved Packet Core:EPC),端末(User Equipment:UE)の3つの設備を自前で用意する必要があります. 日本国内において,これら3つの中で最も調達ハードルが高いのが基地局(eNB)です.開放空間での利用には無線局と従事者の免許,または技適の取得など法的な制約があります. 現在では技適を取得した基地局製品(Baicells社のpBS1109,Accuver社(QUCELL社)のSC-120J等)もいくつか登場してはいるのですが,Wi-Fi製品のように気軽に
<体罰の悪影響は科学的にも証明され、既に54カ国で家庭での体罰が違法とされている。6月19日、しつけとしての体罰を親に禁じる改正法を成立させた日本が、体罰の悪影響を直視すべきこれだけの理由> 科学的な議論の蓄積に対し、政治が無視を決め込むことはしばしばある。例えば、体罰の悪影響が科学的に証明されているにもかかわらず、政治的な対応がなされてこなかったこともその一つだ。 2019年初頭から、千葉県野田市での少女虐待死事件などを受けようやく国会で「体罰禁止法」を作成しようという動きが活発化した。今年5月には、児童虐待防止法に体罰禁止が明記された。 そして6月19日、しつけとしての体罰を親に禁じる改正児童虐待対策関連法が参院本会議で可決、成立。一部を除いて2020年4月1日に施行されることになった。民法が規定する親の子どもに対する「懲戒権」のあり方についても、改正法施行後2年をめどに検討するとした
メキシコのコロナビールが、持ち帰りの袋削減のために10車両連結してるの良くないですか?エコだしバズるしめっちゃ飲める。文脈違うけどこれも #NoBagForMe やな。 @hirokano123 さん教えてくださってありがとうご… https://t.co/ptJy5uHbeB
過去の差別発言で合格取り消し=米ハーバード大の判断に賛否 2019年06月21日07時13分 米フロリダ州パークランドの高校を卒業したカイル・カシュブさん=4月26日、インディアナ州インディアナポリス(EPA時事) 【ニューヨーク時事】米南部フロリダ州パークランドの高校で昨年2月に起きた銃乱射事件を経験した当時の男子生徒が、事件前に送った携帯電話のメッセージなどでの差別的な言葉を理由に、名門ハーバード大学から合格を取り消された。男性は事件を通じ「成熟できた」と訴え、謝罪しており、大学の判断に賛否の意見が出ている。 東大、過去最高の22位=世界大学ランキング-英調査 米メディアによると、男性はパークランドの高校を今年卒業したカイル・カシュブさん(18)。事件以降、同校の多くの生徒が銃規制を求める中、カシュブさんは逆に銃を所持する権利を擁護し注目を集めた。 ネットメディア、ハフポストは5月、カ
【6月21日 時事通信社】国際労働機関(ILO)はジュネーブで開催中の年次総会の最終日となる21日、職場での暴力とハラスメントを禁止する初めての国際条約を採択した。性被害を告発する「#MeToo(私も)」運動などが支持を集める中、各国が一致してセクハラ・パワハラ対策の法整備を進めることを目指す。 エルミガー議長は「歴史的な瞬間だ」と強調した。 条約は、暴力・ハラスメントを「身体的、精神的、性的、経済的な損害」を与える行為、あるいは与えかねない行為と定義。さらに、保護対象となる「労働者」は、求職者やボランティアも含め、幅広い範囲が該当すると規定している。 一方で、当初案に盛り込まれていた性的少数者(LGBT)らに対する保護措置の項目については、単に「被害を受けやすい集団」を守る対策を取るとの抽象的な内容に修正された。米国やアフリカ諸国などの要請が反映された形で、各国の文化や社会規範が異なる中
自分はとある病気になって、完治に1年くらいかかった。 あえて性別は書かないでおく。 完治するまでは、通院にはお金も時間もかけた。 体が弱っていたので、長時間立っているとめまいがして倒れる、息切れして階段が登れない。 薬の副作用による吐き気など、仕事に支障もでた。 だけど見た目は「普通の人」なので説明しないと、誰にも理解されなかった。 こうして自分は、国や周囲の支援を必要とするような「社会的弱者」になった。 初めて社会的弱者になった時に思い知らされたよ。 この社会は社会的強者によって作られていて、社会的強者が圧倒的に生活しやすい世界だって。 もちろん、社会的弱者に寄り添って、優しくしてくれる人はいる。 だけど、今までの自分は圧倒的に社会的弱者に優しくできない人間だった。 そのことに、社会的弱者という当事者になることで、ようやく気づけた。 仕事できない奴とか、体調不良なんて自己責任だろ、と心の
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