仕事のできない人はPDCAがわかっていない
ご存じの人も多いかもしれませんが、PDCAサイクルとはPlan（計画）→Do（実行）→Check（評価）→Action（改善）を繰り返すことで、業務をどんどん改善していく手法です。拙著『まんがで身につくPDCA』（あさ出版）で詳しく解説していますが、筆者はこのPDCAを意識して回し続けたおかげで、ミスをすることが極端に減り、たとえミスをしたとしても、きちんと「検証」して次の成果につなげることができました。ミスを予防するだけではなく、人を成長させ成果を最大化できるのも特徴です。 「なんだ。今さらPDCAか」と思われるかも知れませんが、実際にしっかりとPDCAを回せているビジネスパーソンがどれだけいるのでしょうか。私がこれまで携わった企業においても、「PDCAくらい知っているよ」と言いながら行動に移せていないビジネスパーソンが大多数を占めていました。 ここでは、正しいPDCAサイクルを回し、ミ
日本では､なぜ｢長時間労働｣がはびこるのか
「少子化社会対策大網」が、3月20日に閣議決定された。そこでは、2020年までに「男女がともに仕事時間と生活時間のバランスが取れるように見直す」と、働き方の改革を目指す方針が明記された。 具体的には、6歳未満の子どもを持つ男性の家事・育児関連時間を、2011年の1日当たり平均67分から、2020年に2時間30分まで延ばすとする数値目標が設定された。 だが、フルタイムの男性雇用者のうち、平日に1日10時間以上働く人の割合は、1976年時点の2割弱から4割を突破。労働時間は増加傾向にあり、このままでは十分な家事・育児時間を捻出できそうにない。 働き方は環境で変わる 日本的雇用慣行の中で、企業では外国の企業に比べ、成果や能力よりも、残業時間が多いことで評価されるという“空気”が醸成された。実際、内閣府が2014年に実施した「ワーク・ライフ・バランスに関する意識調査」では、残業時間が長い人ほど自ら
｢サイコパス｣の脳内構造はこうなっている ウソに長け､口がうまく､愛嬌たっぷり | 今週のHONZ - 東洋経済オンライン
「ミイラ取りがミイラになる」という言葉が存在するくらいだから、ガンの名医がガンに罹ることだって、警察官が犯罪者になることだって、決して珍しくはないだろう。しかし本書（『サイコパス・インサイド―ある神経科学者の脳の謎への旅』ジェームス・ファロン〈著〉）に登場する著者のケースは、冒頭から絶句する。 ある日、神経科学者である著者は、大量の脳スキャン画像をチェックしていた。やがて、その中の1枚にひどく奇妙なものが交じっていることに気がつく。彼の手にした画像の持ち主がサイコパスであることを確信するまでに、時間はかからなかった。しかしその後、彼は再び驚くことになる。なんとそれは、彼自身の脳スキャン画像であったのだ。 サイコパスの研究者が、サイコパスであった――。この衝撃の事実を皮切りに物語は始まる。科学者視点による所見と自分自身のこれまでの体験、2つの視点が交錯する中で際立っていたのは、両者の間に大き
｢マイルドヤンキー｣は単なる情報弱者層
と、なかなかイタいが、言われてみればあーあるあると、まあ勝手にあいつらそうなんじゃないかと思い当たる輩がいる。個人的に思い当たるのは、ドンキホーテにジャージで買い物に来る金髪子連れのカップルとかである。 僕が話としてよくわからないのは、それは元ヤンキーとどう違うのか、という点である。元ヤンでも今はスーツのサラリーマンという人もいないではないだろうが、まあいわゆるジモティをこじらせてそのまま、というパターンなのではないか。 「反社会的なところがない」のがマイルドヤンキー マイルドヤンキーというニュアンスからは、見た目からのガッツリしたヤンキーではない感じも受ける。ガッツリしたヤンキーは、マイルドではないからだ。 しかし車やアクセサリーなど嗜好品の傾向はあきらかに威圧的なものを好むため、それらを身につけていけばヤンキー感は出る。そもそも見た目で判断できなければ、集合としてのマイルドヤンキーを認
慶応が｢IT入試｣を導入する深い事情
「IT教育」と聞いて、いったい何をイメージするだろうか。PCやiPadがスムーズに使いこなせること？ それともプログラミング言語を身に付けるような専門的な教育？ いずれにせよ、今、世界中でIT教育が話題の的だが、日本でそれが話題になることは極めて少ない。米国ではオバマ大統領が国を挙げてのIT教育推進を打ち出すが、日本では局所的にそれに取り組む自治体があって、ごくたまに新聞記事になる程度だ。 ここ数年、タブレットを用いた授業や、子ども向けのプログラミング教室が盛況との話をよく耳にするようになった。ITと教育の融合は、今後、どのような展開を見せるのか。この連載では、有識者や現場で実際にIT教育を実践している人たちに話を聞くことで、新しい教育の形について考えていく。 第1回目は、慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス（ＳＦＣ）。1990年に設立された同校は、学術に最先端のものを取り入れようという進取の精
｢ブラック企業｣は､人種差別用語である | リーダーシップ・教養・資格・スキル | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
日本国内では、長時間労働や残業代の未払いで従業員を酷使し、使い捨てにする企業のことを長らく「ブラック企業」と呼んでいる。これに対し、従業員を大切にする優しい企業のことを「ホワイト企業」と呼んでいる。 「ブラック企業」は昨年の「新語・流行語大賞」トップテンにも選ばれ、日本メディアでも当たり前のように使われている。ネットでは連日のごとく「ブラック企業」絡みの記事が報じられている。しかし、私はこの「ブラック企業」という言葉を以前からずっと「人種差別用語」、あるいはそれに類する言葉だと思ってきた。この言葉を耳にする度に、「ああまた、人種差別用語が使われている」と心を痛めてきた。使ってはいけない言葉だと思っている。東洋経済オンラインにはこれまで軍事や外交、政治問題を書いてきた身ではあるが、今回、この問題について書く機会を得られたので、思うところを記したい。 色で価値判断するのはタブー 従業員を酷使す
穴だらけの「子供にネット与えるな」論
もう先々週の話になってしまうが、新潟県青少年健全育成県民大会というのに呼ばれて、青少年のつながり依存について講演してきた。この講演を最初にやったのは、今年1月の内閣府主催「青少年のインターネット利用環境づくりフォーラム」だったのだが、これがなかなか評判がよく、いろんなところからあの講演をやってくれと依頼が来るようになった。もう今回で4回目ぐらいである。 さてこの青少年健全育成県民大会というのは、現役の保護者やPTAではなく、いわゆる「なんとか育成会」クラスの方々が集まる会のようで、全体的に年齢層が高かった。 育成会にはいろんなパターンがあるのだが、一般的には元PTA役員などが、すでに子供は大きくなって学校から離れてしまったけど、地域の有識者として学校や子供達に貢献したいという主旨で集まったものであることが多い。さらにスポーツの振興会とかと一緒になったりするケースもあって、本当に色々である。
こうしてソフトバンクのロボットが誕生した
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子どもを“ＩＴ音痴”に育てよう
現在、5才と１才の息子がいます。最近、私がスマートフォンを使い始めたところ、5才の息子が興味を示しています。私はあまりITに強くないので私のようにＩＴ音痴にならないよう、なるべく早い頃から子供にはＩＴに慣れさせたいと思っていますが、小学生になってからでもいいのでしょうか。 ＜ミセス・パンプキンからのコメント＞ 「壊れる日本人」 ヒカル様、ご連絡をくださりありがとうございました。 私は子どもとケータイ・スマホに関しては、感銘を受けた本と出会っています。ノンフィクション作家・柳田邦男氏が、ケータイ・スマホが子どもの人格形成にいかに悪影響を及ぼしているかについて書かれた『壊れる日本人 ケータイ・ネット依存症への告別』などの、数冊の著書です。 ヒカル様のおかげで、子育て中の親御さんたちで、まだこれらの本を読んでおられない方々に、この本と、今回のコラムの題にしましたが、同著の中で紹介されている、「子
JAL大量欠航を招いた｢重量管理｣のカラクリ
想定外のトラブルで、約1万4000人が影響を受けた。日本航空（JAL）は6月5日、システム障害により合計174便の国内線を欠航した。 全国各地の空港とつながるJAL全体の運航管理システムのうち、航空機の「重量管理」を行うシステムが、同日9時15分ごろにダウン。17時ごろに復旧したものの、システムが止まっている間の運航便の大半を飛ばせなかった。 システム復旧後は、特段の異常はなく運航は正常化。ただ、ダウンした重量管理システムは、今年1月に従来のものから刷新したばかりで、今回、初めてトラブルを引き起こした。6月6日午後時点では「原因ははっきり特定できていない」（JAL広報部）ことを考えると、原因を特定して明確な対策を打たない限り、同じようなシステム不良を起こす可能性を否定できない。 荷物の配置でバランスを制御 それにしても、今回の一件を引き起こしたのは、重量管理にかかわるたった1つのシステム不
ワタミがもくろむ｢和民｣依存からの脱却
たとえば、同じ外食業界でも、ファミレス業態は景況感の改善が追い風となり、高付加価値のメニューを武器に業績を伸ばしている。ワタミの外食事業でも、串焼きに特化した「炭旬」、イタリアンやスペイン料理を中心とした「GOHAN」のような専門性の高い業態は、既存店が前期比100％以上の売り上げを維持している。 そこでワタミは、外食事業の全店舗に占める和民業態の割合を、現在の9割超から2017年度末をメドに6割まで引き下げることを目標に掲げた。一方、外食事業全体の店舗数は2014年度末の606店（計画）から3年後に680店まで増やす。つまり、和民の閉店や業態転換を進めるとともに、他業態の出店を加速させる戦略だ。 すでに新たな動きも出始めている。ワタミとしては初の中華業態を今年2月に神奈川県でオープン。3月には、本格的な炉端料理を提供する高客単価の店舗を銀座に開業した。 店舗当たりの正社員数を引き上げ こ
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