5月末以降の南房総、厚木両測定点での異常値については、「高周波活性オーロラ調査プログラム」(HAARP)の影響を受けていた可能性が非常に高くなったため、両測定点の異常値にもとづく首都圏大地震の予測は撤回する。この予測により、国内外の皆様にご迷惑をおかけしたことを深くおわび申し上げる。 HAARPは電磁波を宇宙に向けて放出、電離層を刺激し、反射して地表付近の大気イオンに影響を与えるものと聞いている。HAARPの運用状況と大気イオン濃度変動を見比べると、明らかに同期しているとの指摘を多数頂戴した。確かに、自然現象とは考えられない変動を繰り返している。HAARPは地震を引き起こす能力はないと推測されるが、e-PISCOの大地震予測に絡めて、HAARPの運用実験が行われたのかもしれない。聞くところによると、HAARPは大気イオンに異常を来す範囲を厳密に設定できるようだ。当初は、南房総、厚木両測定点
[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。 ジュリアン・ロバートソン氏 ◆9月26日 このブログではドルが下落することを言い続けてきている。特に鳩山政権となって、藤井財務大臣が円安政策は採らない、と言っているのを見ても、ドルは下げる傾向が続きそうだ。 現在ドルは90円を切ってきた。今年中にどこまで下げるのか、という点ではまさしく80円台、87円前後と見る意見が多い。実際はそんなものではすまないかも知れない。 ジョージ・ソロス氏のクォンタム・ファンドと並ぶ世界最大級のヘッジファンドであるタイガー・マネージメントを率いたジュリアン・ロバートソン氏は中国と日本が米国債を買ってくれねばアメリカは破滅すると言っている。 日本は上記のように藤井財務相の発言にあるように、頼りにならないし、中国もこのブログで示してきたように、ドル資産を現
22日、ムンバイで行われたファッション・ウィークでインド人デザイナー、ロッドリックスの作品をまとったモデル(ロイター) インドで「フェアネス(美白)」商品の勢いが止まらない。どこの国でも白い肌は女性のあこがれだが、インドでは結婚や社会的地位にも直結することがあるだけに、白い肌を求める女性の思いは特に強い。だが、最近はテレビの影響などで男性にも白い肌への願望が高まっているという。インドは人口が多く、潜在的な購買力が大きいだけに、市場関係者は「将来はもっと大きな市場になる」と期待をふくらませている。 「フェア&ラブリー」「フェア&ハンサム」「フェアエバー」「ナチュラリーフェア」「フェア・ワン」…。 若者でにぎわうニューデリー市西部のラジョウリ・ガーデンの薬局に入ると、「fair」の名前が入った商品の多さに驚かされる。せっけんからクリーム、ローションなど約10の国内外のメーカーの商品がズラリと並
2024 02 ≪ 12345678910111213141516171819202122232425262728293031≫ 2024 04 1 :☆ばぐた☆ ◆JSGFLSFOXQ @☆ばぐ太☆φ ★:2009/09/25(金) 11:43:52 ID:???0 ・インドで「フェアネス(美白)」商品の勢いが止まらない。どこの国でも白い肌は女性のあこがれだが、インドでは結婚や社会的地位にも直結することがあるだけに、白い肌を求める女性の思いは特に強い。だが、最近はテレビの影響などで男性にも白い肌への願望が高まっているという。インドは人口が多く、潜在的な購買力が大きいだけに、市場関係者は「将来はもっと大きな市場になる」と期待をふくらませている。 「フェア&ラブリー」「フェア&ハンサム」「フェアエバー」「ナチュラリーフェア」「フェア・ワン」…。若者でにぎわうニューデリー市西部のラジョウリ・ガ
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090925-00000073-san-pol 【ニューヨーク=今堀守通】鳩山由紀夫首相は24日午前(日本時間同日夜)、国連本部内でベトナムのグエン・ミン・チェット大統領(国家主席)と会談した。 大統領は日本の国際社会での役割を高く評価し、日本の国連安全保障理事会常任理事国入りを引き続き支持する考えを表明した。首相は謝意を示し、安保理改革の早期実現に向けて緊密に協力していきたい考えを伝えた。 【関連記事】 ・「友愛」行動で示せるか 理念掲げ5つの挑戦 ・【アメリカを読む】日米首脳会談を「常任」の足掛かりに ・日比首脳会談「対北国連決議の厳格実施を確認」 ・首相、日本の貢献をアピール 首脳宣言採択し島サミット閉幕 ・日本の常任理入り支持 71年対日政策文書で米国 ■<北沢防衛相>インド洋給油「評価高くない」 http:/
娘たちへ ~母から娘に伝える人生に大切な80の知恵~ 後の女性総理大臣である。 −−女性が働き続けるためには、子供の預け先や介護の問題があり、移民を受け入れざるを得ないとの議論もあるが 「日本が共生社会になることが大事だ。ただ、日本が労働力不足を理由に、単純労働者(の移民)を受け入れることは慎重であるべきだ」 【新閣僚に聞く】福島瑞穂消費者・少子化担当相 「子供生み育てることに夢持てる社会に」 - MSN産経ニュース via kwout 09年度補正予算:福島消費・少子化相「削る部分ない」 - 毎日jp(毎日新聞) via kwout 8億円超の契約更新せず 消費者庁ビルで福島氏 - 沖縄タイムス via kwout 福島みずほのどきどき日記 ポルノ単純所持の処罰は妥当か via kwout 国旗に一礼は礼をしたのは首相、福島瑞穂消費者・少子化担当相ら7人だけ…官房長官「あ、そうですか」
米国と中国を中心とした世界経済の構造変化がもたらす新たな投資機会について、7月23日の本コラム(「東アジア経済圏の担い手となる中国」)で考察した。 その際に、金融危機の後遺症が残る欧米に比べ、新興国経済は相対的に堅調、中でも中国を中心に、日本、韓国、ASEANを含む東アジア経済圏が今後の世界経済の牽引役となる可能性が高い点を指摘した。今回は、実際の新興国投資に際して留意しなければならない点につき考えてみたい。 下落幅も大きいが、回復も早い新興国市場 新興国株式市場の値動きの特徴は3点だ。 第1に、ハイリスクハイリターンである。成長ポテンシャルが高い新興国株式市場の期待リターンは先進国より高いものの、ボラティリティもまた高くなる。典型的な例がリーマン・ショック後のここ1年の動きだ。 危機直後、多くの新興国株価の下落幅は先進国より大きかった。しかし、3月以降の回復局面では、高い成長への期待から
政権交代をかけた歴史的な戦いの日となった2009年8月30日の衆院選。テレビ各局も威信をかけた視聴率争いを繰り広げた。 民放各社は投票終了の午後8時と同時に、出口調査などを基にはじき出した獲得議席予想を発表、「民主圧勝」のテロップを流し、視聴者の関心を引き付けた。 当日は、日本テレビ放送網が30年以上にわたって夏の恒例番組としている「24時間テレビ」の放送日に当たっていた。しかも、他社が一斉に開票速報をスタートさせる午後8時は、番組がフィナーレに向けて最高潮に向かおうとうする時間帯だ。前の晩から大量のスタッフが文字通り24時間体制で生放送に携わっているわけで、選挙日程が決まった当初は、「日テレは選挙特番できるのか」と危ぶむ声すらあった。 ところが、フタを開けてみれば、日テレの圧勝。24時間テレビのフィナーレを引き継いで、特番内で視聴率は一時30%を超えた。
(2009年9月24日付 英フィナンシャル・タイムズ紙) ワシントンの一部の人たちが鳩山政権について話しているのを聞けば、日本人がベネズエラのウゴ・チャベス大統領を自分たちの最高指導者に担ぎ上げたところかと思うだろう。 総選挙で勝利を収めた鳩山由紀夫氏率いる民主党の、「対米依存の少ない」外交政策を行うという公約や、新首相が「米国主導の市場原理主義」と呼ぶものに対して抱く疑念は、米国の石油資産を差し押さえるという決定に対してあわや見せかねなかった冷静さを欠いた態度で受け止められた。 保守的なヘリテージ財団は、非常ボタンを押した多くの調査機関の1つだった。民主党が半世紀に及ぶ自民党の政権支配を断ち切った日、同財団は「太平洋の反対側でガラガラと崩れ落ちる音」と、「反資本主義的、反米主義的なレトリックを長く駆使してきた中道左派政党」の台頭を感じ取った。 オバマ政権内部の高官でさえ、今なお戦時
ニューヨーク(New York)の国連(UN)本部で開かれた国連総会(UN General Assembly)で演説する、イランのマフムード・アフマディネジャド(Mahmoud Ahmadinejad)大統領(2009年9月23日撮影)。(c)AFP/Stan HONDA 【9月24日 AFP】国連総会(UN General Assembly)で23日、イランのマフムード・アフマディネジャド(Mahmoud Ahmadinejad)大統領がイスラエルを強く批判する一般討論演説を行い、反発したフランスや米国の代表団が議場を退席した。 アフマディネジャド大統領は、イスラエルを国名ではなく「シオニスト体制」と呼び、「パレスチナにおける非人道的政策」を非難。「新たな形の奴隷制を創設し、人種差別的な野望を達成するために、欧米諸国を含め、他国の評判を落とすこと」を目指しているなどと述べた。 欧州国連外
[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。 オーストラリアの高級住宅とその売り手たち ◆9月21日 中国が金や銀、あるいは鉱山などへの投資を加速しているということは既にこのブログでも指摘した。以下の記事は、中国はオーストラリアの高級住宅不動産に対しても購入を進めているという話である。 米ドルが近いうちに崩壊することを見込んで、今のうちに価値ある実物を買っておこうという意図のようだ。アメリカの差し押さえられた住宅などには手を出さないのだろうか? とにかくドルが紙切れに近くなる前に、という意図があるらしく国策のようにして買いあさるつもりなのであろう。 このような中国のドライな動きに対し、日本では鳩山政権となり、少なくとも、ドルの国債は買い増さない、というような消極的な仕方ではあるが、米ドルが増えない方向で対処しようとしているよ
[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。 軍人ラビが配布したパンフレット ◆9月23日 昨年暮れから今年はじめにかけてのイスラエルのガザ侵攻で、軍人ラビが前線でイスラエル兵を鼓舞し、それが問題となっている。 旧約聖書を見れば、モーセの後を継いだヨシュアが現在のパレスチナ地方に侵入する時、そこに以前から住んでいた住民をことごとく殺したことが書かれている。旧約の神がそれを命令しているからそうなってしまったのだが、現在でもそのようなことをイスラエル軍に求めるのが、このイスラエルの軍人ラビである。 イスラエルでは、非宗教人が30%くらい存在している(現在はもっと多いかも)しイスラム教徒やキリスト教徒、ドルーズ教徒もいる。つまりイスラエル人の多くは非ユダヤ教徒なのだ。そこにユダヤ教の教えで聖戦思想を吹き込む動きが強まっているという
[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。 CIA本部のロビーの床 ◆9月24日 アメリカのCIAのテロリスト容疑者への尋問時の行き過ぎの問題、それが時に拷問になり法に触れるまでの権力の乱用問題となっている。 ブッシュ政権時代の「武断政治」の後遺症であるが、オバマ大統領はこの問題でCIAに対する調査を再開するつもりだ。これに対し7人の元CIA長官がオバマ大統領に直接書簡を送り、CIAに対する再調査を中止するよう要請したが、大統領はその計画に変更がないことを明確にした。 これはある意味、オバマ大統領とCIAとの戦いを示していると言えそうだ。CIAの要所部分にはかなりの割合でユダヤ系アメリカ人が入っていると言われ、ユダヤのアメリカ支配の重要な部分を担っていると思われる。このCIAの闇の部分が政府の知らないところで、さまざまな動
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