電波を「収穫」し電力に変換、英で新技術公開
【10月1日 AFP】周囲に飛び交う電波を、低電力機器の充電に使用可能な電力に変換できるとされる「エネルギー収穫技術」が9月30日、英ロンドン（London）で公開された。 この「フリーボルト（Freevolt）」技術は、英国のポール・ドレイソン（Paul Drayson）元科学技術相によって、英国王立科学研究所（Royal Institution）の階段教室で発表された。ここは、英科学者で電磁気学の祖、マイケル・ファラデー（Michael Faraday）が19世紀に講義を行っていた場所だ。 ドレイソン氏は、会場の出席者らが使用している携帯電話からの信号によって生成したエネルギーでスピーカーを作動させる実験を披露した。 フリーボルト技術では、交流電流を直流に変換する整流器と多帯域アンテナを備えている。共同開発した英企業ドレイソン・テクノロジーズ（Drayson Technologies）
札幌・真駒内メガソーラー 着工めど立たず 住民が電磁波懸念－北海道新聞[札幌圏]
札幌・真駒内メガソーラー 着工めど立たず 住民が電磁波懸念 （03/12 06:20） 定例札幌市議会は１１日、予算特別委員会で２０１４年度各会計予算案に対する質疑を続けた。市環境局は、プリンスホテル（東京）が昨年１０月に北海道・札幌市南区の真駒内スキー場跡地で建設工事を始める予定だった大規模太陽光発電所（メガソーラー）について、住民の反対で着工のめどが立っていないことを明らかにした。 メガソーラーは、約２・８ヘクタールの敷地に太陽光パネルを３７５０枚設置する計画で、発電容量は１０９０キロワット。一部住民から発電設備から出る電磁波による健康被害を懸念する声が上がり、話し合いを続けているという。堀川素人氏（改革）への答弁。 同社は「住民の方々に誠実に対応し、理解を得た上で着工したい」（管理部）としている。 ＜北海道新聞３月１２日朝刊地方版掲載＞ 前の記事 次の記事
ドイツの再生可能エネルギー法は失敗だったのか？ 科学的視点に欠けた脱原発推進がもたらす矛盾が次々表面化 | JBpress (ジェイビープレス)
さて、そのEFIのリポートによると、「再生可能エネルギー法は、気候変動防止も技術の刷新も促進しない」という。 再生可能エネルギー法では、自然エネルギー由来の電気は、20年間にわたって全量が固定価格で買い取ってもらえるということが定められている。この法律は、自然エネルギーの先進国を自負するドイツが誇って止まない法律であったのだが、それを、今回のリポートは全面否定したわけだ。 酷評の理由を見ていく。まずEFIのホームページに載っている同リポートの要約は、「EFIは、再生可能エネルギー法の継続を正当であるとする理由は見つけることができない。再生可能エネルギー法は電気代を高騰させるのみで、気候変動の防止も技術改革も促進しない」となっている。 読み進んでいくと、さらに辛辣。「ドイツの気候とエネルギー政策の核心的な道具としての再生可能エネルギー法は、失敗に終わった。電力生産における再生可能エネルギーの
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