AIベンチャーの雄が総務省の開発指針に反対する理由
人工知能（AI）の開発者が研究開発に当たって留意すべき原則「AI開発ガイドライン（仮称）」の素案を策定するため総務省が設置した産官学会議から、AIスタートアップのPreferred Networks（PFN）が離脱していたことが明らかになった。 Preferred Networksは深層学習（ディープラーニング）開発のスタートアップ企業で、深層学習フレームワーク「Chainer」の開発元としても知られる。 総務省 情報通信政策研究所は、同ガイドライン素案策定のための産官学会議「AIネットワーク社会推進会議」を主催している。2016年12月には、素案策定に向けた論点整理を公開した。 この素案は、日本政府がOECD（経済協力開発機構）などに提案することを目的に策定するもので、「日本の法制度に直接反映させることを想定したものではない」（同研究所）という。 だがこの方針に対し、2017年1月まで同
ビットコインが生んだブロックチェーンへの誤解と期待
「ブロックチェーン」という概念を生み出した暗号通貨ビットコインは、最も大規模かつ長期に運用されているブロックチェーンでもある。 現在、金融機関などを中心にブロックチェーンのアーキテクチャーへの関心が高まっているのは、ビットコインが実際に膨大な額の取引を仲介し、実用に耐えることを世に示したためだ。その意味で、全てのブロックチェーン実装は、何らかの形でビットコインの影響を受けている。 なぜブロックチェーンが非中央集権を目指し、proof of workなどの仕組みを採用し、エコシステムを形成しているのか。それを理解するためには、ブロックチェーンの元祖であるビットコインに立ち返る必要がある。本稿では、ビットコインの歴史や成果を振り返りながら、現在のブロックチェーンに対する誤解や期待の正体について考察したい。 ビットコインは何を成し遂げたのか もともとビットコインは、国家権力による裁定や裏付け資産
判明、ANAシステム障害の真相
大型のシステム障害の詳細が見えてきた。全日本空輸（ANA）が2016年3月22日に起こした国内線旅客システム「able-D（エーブルディ、以下では便宜上開発コード名のANACore：アナコアと称す）」のシステム障害では全国49の空港で搭乗手続きができなくなり、ANAと提携航空会社5社の合計で719便、7万2100人以上に影響を及ぼした。インターネットや予約センターでの予約などもできなかった。 ANAは障害発生から8日後の3月30日に経緯や原因を公表、さらに4月11日に弊誌のメール取材に応じ、一段詳しい真相が判明した。 4台のSuperdomeをRACでクラスタリング 今回のシステム障害の中身は3月20日のニュースで報じた通り、4台のデータベース（DB）サーバーが停止したというもの（関連記事：ANAシステム障害の原因判明、シスコ製スイッチの「世界初のバグ」でDBサーバーがダウン）。今回、弊誌
「Lean Startup」理論を実践するクックパッド、補完ツールも作成
「Lean Startup」の方法論を実践している企業がある。レシピ共有・検索サービスを提供するクックパッドだ。 全社員がリース氏の著書を入社前に読む クックパッドでは、新入社員に対してエリック・リース氏の「Lean Startup」を入社前に読むことを推奨している。もし入社前に読むことができなかったときには、入社後の2日を同書を読む時間にあてることができる。さらに、先輩社員が同社での活用方法をレクチャーしたり、全体会議で成果を報告したりというほどの入れ込みぶりだ。 同社の取り組みは、佐野陽光社長が「自分の言いたかったことが、うまくまとまっている」という理由から社員に薦めたことが発端。社長が普段から繰り返し話している内容に近いという理由もあり、社員の多くが「引き込まれるように」（石田忠司Happy Author部副部長）同書を読み込んだ。それだけでなく、新サービスの開発陣がその方法論を実践
元頓智ドットの井口氏がメガネ型ウエアラブル機器「Telepathy」を米国のSXSWで初披露
Telepathyは、米テキサス州オースチンで開催中のイベント「South by Southwest Interactive」の展示会場で、開発中のウエアラブル機器「Telepathy」（写真1）を初披露した。米国で2013年クリスマスシーズンを目標に発売する予定である。 Telepathyは、ユーザーの頭に付けるウエアラブル機器。目の部分にディスプレイとカメラを設置し、ユーザーには目の前に5インチ相当のディスプレイが表示されているように見える。今回の展示で使われたデモ機器にはまだ付いていないが、完成時には外を映すカメラも搭載する予定。Bluetoothで外部と通信し、メールやSNSの情報をいつでも表示したり、逆に見ている情報を外部に送信して共有できる。 Telepathyの創立者である井口尊仁氏（写真2）は、AR技術を使った「セカイカメラ」を開発した頓智ドットの創立者。2012年11月に
「LINE」を支えるHBaseの裏側など、Hadoop Conferenceが開催
オープンソースソフトウエア（OSS）の分散バッチ処理ソフト「Hadoop」のユーザー会「Hadoop Conference Japan 2013 Winter」が2013年1月21日、東京ビッグサイトで開催された（写真1）。スマートフォン向けコミュニケーションツール「LINE」を運営するNHN Japanの中村俊介氏が、LINEのストレージとして利用する「HBase」の運用ノウハウを語るなど、ユーザー企業やHadoop関連ベンダーによる21セッションが行われた。 Hadoop Conference Japanが開かれるのは、今回が4回目。冒頭のセッションでは、Hadoopのオリジナル開発者であるダグ・カッティング氏（Apacheソフトウエア財団会長）がビデオメッセージを寄せ、今後のHadoopの開発方針などを説明した。 Hadoopは、米グーグルが2000年代前半に論文発表した分散ファイル
［ONS2012］「DC間のトラフィックは既に100％SDN/OpenFlowベース」、米グーグル
米国サンタクララで開催中の「Open Networking Summit 2012」（関連記事）では、SDN（Software Defined Network）のさまざまなユースケースが紹介され、従来コンセプト先行だったSDNが実用段階に入ったことを強く印象づけた。 事例のなかでも特に注目に値する発表を行ったのは米グーグルだ。2012年4月17日のキーノートセッションに登壇した同社シニア・バイスプレジデントのUrs Holzle氏（写真1）は「グーグルのデータセンター（DC）間のトラフィックは、OpenFlowを用いて作ったSDNで既に100％運用している」ことを明らかにした。おそらく現時点で世界最大級のSDN/OpenFlowネットワークだろう。 グーグルは二つのバックボーンを持っているという。一つはユーザーサービスのトラフィックを運ぶ外向けのネットワーク（I-Scale）、もう一つは同
NTTコム、社員の私物携帯を活用、通信費1億円超削減へ
NTTコミュニケーションズはこのほど、社員が個人所有している携帯電話を業務に活用する制度を導入した。業務上の通話料金を会社が負担するもので、約3600台の携帯電話とスマートフォンを対象とする。会社貸与の携帯電話を大幅に削減でき、年間4億7000万円かかっていた費用を3億4000万円に削減できる見込み。 上長が認めた希望社員に適用する。2月から順次導入しており、5月末に移行を完了する予定。従来型携帯電話の利用者は同社の分計サービス「0035ビジネスモード」を使う。発信相手の電話番号に「0035+43」などを付加することで通話料を会社請求にできる。一方、スマートフォンの利用者は同社のIP電話サービス「050plus for Biz」を使う。050plusはスマートフォンから050番号で発着信できるアプリ。1番号当たり月525円の基本料かかるが、通話料をIP電話並みに抑えられる。 スマートフォン
絶対に言ってはいけないこのセリフ
中国に董事長として赴任することになったという知人から、どうしたら中国の現地従業員をうまく働かせることができるかと聞かれた。私は、かつて中国企業を買収し100名以上の中国人従業員をマネジメントした経験がある。そのときは、ずいぶん苦労をした。 どうしたら上手く中国人の部下をマネジメントできるかというのは、とても難しい問題である。突き詰めると、結局は中国人をトップに据えて任せた方がいいという結論になってしまいがちだ。我々日本人には理解しがたい中国人のプライドや面子の問題があるからである。ただ、自身の経験から、どうすると中国人と上手くいかなくなるか、中国人の部下を怒らせてしまうか、ということについては十分に経験している。それをあらかじめ知っているだけでも、ずいぶんと結果は違うのではないかと思う。 場面１：みんなの前で叱って「面子をつぶすこと」 これをやってしまったことがある。従業員全員にそのミスに
サーバやPCのボトルネック箇所の簡単な見分け方(Linux編)：佐野裕のサーバ管理者日記：ITpro
前回はWindowsでのサーバやPCのボトルネック箇所の簡単な見分け方をご紹介させていただきましたが、要望がありましたので今回はLinuxの場合をご紹介いたします。 4つの主要ボトルネック要素の復習です。 サーバやPCには4つの主要ボトルネック要素があります。このいずれかがボトルネックとなった場合システム全体のレスポンスが低下します。 CPU使用率 メモリ使用量 ディスクI/O TCPコネクション数 Linuxにおいてはボトルネック箇所を以下のように見分けることができます。 1. CPU使用率 CPU使用率が常に100%に近い場合はCPUがボトルネックであることが判明します。CPU使用状況を簡単に調べるには3つの方法があります。「top」「w」「vmstat」コマンドを使う方法です。 -----------------------------------------------------
［3］Linuxカーネルの“巨大なロック”が原因と判明
大規模サイトの性能改善作業とは、どういうものなのか――。リクルートの中古車情報サイト「カーセンサーnet」を全面リニューアルした体験を基に、その実態をレポートする。第1回、第2回はミドルウエアのチューニングを行った。後半はLinuxカーネルに原因があると判明するまでの調査に進む。様々なツールを組み合わせて追跡していった。 中古車情報サイト「カーセンサーnet」の性能試験が本格的に始まって10日目。試験の開始当初は、ブラウザーの表示に10秒もかかるなど目標性能に遠く及ばなかった。しかし前回までで紹介したように、ファイル共有システム「NFS」の設定変更、Webサーバー「Apache」のパラメーター修正、PHPアプリケーションの見直しによって、性能は劇的に向上した。 リクルート入社3年目の私は、今回の性能検証プロジェクトのリーダーとして、得意分野を持つチームメンバーと一緒に対策を進めていた。カッ
MongoDBを試してみよう
MongoDBは、SQLデータベースに近いNoSQLです。ドキュメントデータベース、キー・バリュー型データストア（key-valueストア）、リレーショナルデータベース（RDB）の良いとこ取りを目指しています。使い勝手もRDBに近いといえます。 MongoDBのデータベース構造 MongoDBは、データベース、コレクション、ドキュメントという階層構造になっています（図1）。コレクションはRDBでは、テーブルに相当するものです。 RDBと違い、MongoDBではスキーマが不要です。RDBではテーブルの各行（レコード）が、どのようなデータをどの順に持っているかを最初に定義する必要があります。また、各レコードはスキーマで定義された共通の構造を持っています。 ところが、MongoDBのコレクションはスキーマレスであり、レコードに相当するドキュメントというデータを保持していますが、一つひとつのドキュ
第2回 ビッグデータは日本企業の競争力をどう変えるか
ビッグデータの活用で名前が挙がる企業は、国内外を問わず、Web系の企業が多い。海外であれば、米グーグル、米アマゾン、米フェイスブック。国内であれば、ヤフー、リクルート、楽天、クックパッド、あるいはグリー、ディー・エヌ・エー（DeNA）といったソーシャルゲーム会社だ。 Web系企業が多いのには、もちろん理由がある。まず、こうした業態ではクリック・ストリーム・データ（訪問者のアクセスログ）や検索ログ、購買履歴など、分析対象となるデータ取得が容易だ。また、HadoopやNoSQLデータベースなど、ビッグデータ処理に向くオープンソースソフトウエア（OSS）を高度に扱えるエンジニアを多く雇っていることも見逃せない。 そもそもWeb系企業は「ビッグデータ」という言葉がブームとなるはるか前から、ビッグデータの活用に真正面から取り組んできた。Hadoopの骨格となったMapReduceというフレームワーク
東証、システム障害の原因は「人為ミス」、診断レポートを“解読”できず
東京証券取引所は2月16日、2月2日に発生した大規模システム障害について、「（東証の）職員が主体的にシステムの状態を確認せず、問題なしと判断した」ことが原因だったと発表した。東証のシステム子会社である東証システムサービス（TSS）の担当者と、保守ベンダーである富士通のSEが診断レポートを誤認し、東証の職員が経営陣に適切な報告を怠っていたことが、対応の遅れにつながったことも明らかにした（関連記事）。 障害を起こしたのは取引関係者に相場情報を配信する「情報配信システム」。サーバー3台を1セットとし、8セットで構成する。東証はサーバーを三重化しており、1台のサーバーに障害が発生した場合、残り2台に自動的に切り替えて処理を継続する。東証は切り替えに成功したと考えていたが、実際には失敗しており、同日午前中の一部銘柄の取引停止につながった。 経緯はこうだ。 午前1時27分、1台のサーバー（ノードA）で
オープンソースのクラウド基盤技術の相互運用性を検証するタスクフォース設立
オープンソースのクラウド基盤技術の普及・活用の促進を目的とする「オープンクラウド実証実験タスクフォース（OCDET）」が、2012年2月3日に設立された。発起人となったのは一般社団法人のクラウド利用促進機構、北海道大学情報基盤センター、NTTコミュニケーションズのほか、クラウド関連技術の研究などを実施するコミュニティ「オープンクラウドキャンパス」、クラウドの普及促進を目指す業界団体「クラウド・ビジネス・アライアンス」である。現状では発起人を含め、合計で14の企業・団体が参加している。 今後は参加企業・団体が協力して、2013年3月末までをめどにOpenStackやCloudStack、OpenFlow、CloudFoundryといったさまざまなオープンソースベースのクラウド基盤技術の相互運用性を検証し、情報を共有する方針。クラウドサービスはサーバー、ストレージ、ネットワーク、運用・監視など
東証がはまった、冗長構成に潜むリスク
今週2月2日、東京証券取引所の株式売買システム「arrowhead」に障害が発生し、計300銘柄以上が3時間半にわたって売買できなくなった。arrowheadは、東証が満を持して2010年1月に稼働させたシステムで、旧システムと比べて処理速度が最大で600倍に高速化した。取引に影響を与えるようなトラブルは今回が初めて。 障害の原因は、株価情報を証券会社などに配信する「情報配信システム」のハードウエア故障だ。信頼性を高めるため、情報配信システムは3重の冗長構成になっているが、故障発生時の切り替えが正常に動作していなかった。 東証のシステム障害、原因はハードウエア故障後の切り替えミス 東証と札証、12時30分から売買を再開 札証が全銘柄の売買を停止、東証のシステム障害が影響 東証システム障害、発生箇所はarrowhead 東証、システム障害で241銘柄の取引を中止 しばしば起こる「冗長構成の機
［詳報］「VoIPの制限しない」「値上げの想定ない」---NTTドコモ障害対策会見の一問一答
NTTドコモが2012年1月27日、通信トラブルの再発防止策に1640億円を投入すると発表した（NTTドコモが一連の通信障害について対策を発表、2014年度までに1640億円投入 ）。1時間半に及んだ質疑応答の内容を、「トラブル対策全般」「パケット交換機障害」「spモード障害」の三つに分けて紹介する。 トラブル対策全般について 半年で5回も障害があった。ドコモ特有の設計に問題があるのではないか。 MAPS（spモードシステム）では電話番号で認証して、IPアドレスでユーザーを識別している。これは他社も同様だと思うし、世界の通信事業者もそうだと思う。この点はドコモ特有だとは思っていない。 ただ、spモードの接続シーケンスにはドコモ特有の動作があり、特に今回はその点に落ち度があった。 Androidは常時接続するもので、全端末に占める割合よりも絶対量が重要になる。絶対量が多いと大きなバースト的な
［スクープ］特許庁、難航していた基幹系刷新を中止へ - ニュース：ITpro
特許庁が5年前から進めてきた基幹系システムの刷新プロジェクトを中止する方針を固めたことが、日経コンピュータの取材で分かった。当初は2011年1月の稼働を予定していたが、業務分析の遅れなどから要件定義と設計が難航。稼働を3年遅らせたが、立て直すことができなかった。 政府が策定したレガシーシステムの刷新指針に基づき、特許庁は2004年10月に「業務・システム最適化計画」を策定した。この刷新指針は、特定のITベンダーとシステム保守などを長期契約することによるITコストの高止まりを解消する目的で策定されたものだった。同庁はさらに、入札に分割調達の仕組みを採用して競争原理を働かせることを目指した。 要となるシステム設計とシステム基盤の構築については、東芝ソリューションが入札予定価格の6割以下の99億2500万円で落札した。ところがプロジェクトが始まると、現行の業務やシステムを理解した職員と技術者が足
「Simeji」生みの親が語る、バイドゥによる買収の「なぜ」と「これから」
足立氏：最初にバイドゥから打診を受けて、今年(2011年）の9月末頃から連絡を取り合うようになりました。当時はアメリカで働いていたので（編集部注：足立氏は当時サイバーエージェントアメリカに所属）基本的に電子メールやスカイプを使っていましたね。 SimejiやAndroidについて企業と意見を交換する機会はこれまでにも沢山ありました。今回もいつもと同じように気軽な気持ちで話し合いを始めたのです。私が伝えたのは、私たちがどのような考えでSimejiを開発しているか、私自身がどんな経歴を持つエンジニアなのかということでした。バイドゥは私の話をじっくりと聞き、彼らがSimejiをどう評価しているかを丁寧に説明してくれました。そうするうちに「Simejiに対する私たちの考えを、バイドゥはちゃんと理解してくれているな」と感じるようになりました。 矢野氏：私がバイドゥのオフィスを訪問した時は、もっと強烈
シスコ、オンラインでIOSを利用できる学習支援サービス日本語版
シスコシステムズは2011年12月7日、同社のネットワーク機器に搭載するOS「Cisco IOS」をWebブラウザーから利用できる有料の学習支援サービス「セルフラーニングラボ」日本語版の提供を始めた。同社のWebサイトから利用を申し込める。 このサービスは、シスコのネットワーク機器を扱うエンジニア向けに、CCNA（Cisco Certified Network Associate）など同社のスキル認定資格の取得を支援するもの。ユーザーがWebブラウザーからセルフラーニングラボにアクセスすると、資格取得に必要な知識を習得するための、複数のラボ環境を利用できる。例えば「OSPFの実装」や「ACLの実装とトラブルシューティング」といった学習内容に応じて、複数のスイッチやルーターを組み合わせた様々なラボ環境が用意されている。最新ハードウエアと同じようにIOSの機能をすべて利用可能で、設定も保存でき
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
