ランサムウェア攻撃を受けたKaseya、脆弱性を修正した「VSA」のアップデートをリリース
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ITシステム管理サービスを提供するKaseyaは、ランサムウェア攻撃に悪用されたセキュリティ脆弱性に対するパッチを、かねてから予告していた通りリリースしている。 マネージドサービスプロバイダー（MSP）などを顧客に抱える同社のソフトウェアに潜んでいた脆弱性を悪用するランサムウェア攻撃が、米国時間7月2日以降に爆発的に増加した。 Kaseyaによると、この攻撃を仕掛けたREvilという脅威グループは、リモート監視ソフトウェア「VSA」に潜んでいた脆弱性を悪用し、認証処理をバイパスするとともに悪意あるコードを実行して、顧客のエンドポイントにランサムウェアを送り込もうとした。 今回の攻撃で、800～1500社の企業が影響を受けた可能性がある。
～感染リスクなく味を共有できる技術へ～「任意の味を表現できる味ディスプレイ」を総合数理学部 宮下芳明教授が開発
明治大学総合数理学部先端メディアサイエンス学科の宮下芳明教授は、任意の味を表現できる味ディスプレイを開発しました。基本五味（甘味、酸味、塩味、苦味、うま味）を感じさせる電解質をそれぞれ溶かして固めた５つのゲルを舌に触れさせます。これらに電気をかけることで、ゲル内部にあるイオンを泳動させ、それぞれのイオンが舌に触れる量を制御することができます。これにより、舌が感じる基本五味の割合を自由に調整することができます（特許出願中）。本技術は、人や飲食物の移動を伴うことなく味の情報のみを伝達するシステムであるため、感染リスクなく味を共有するなど、今後の応用が期待されます。 宮下研究室は、舌を電気的に刺激することで味を生み出す「電気味覚」の研究を推進しており、噛む力で発電して味を作り出すガム[1]や、飲み物の後味を電気刺激で強く長くする手法[2]を開発してきました。それによって健康な食事を化学物質なしで
AIを発明者とする特許出願、欧州特許庁が認めず
Charlie Osborne （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 編集部 2020-01-06 12:03 欧州特許庁（EPO）は、人工知能（AI）を発明者とする2件の特許出願を却下している。 特許2件「EP 18 275 163」と「EP 18 275 174」はそれぞれ、先進的な表面形状を有する食料容器と、救助の要請時に「より注意を引くための（光を用いた）デバイスと手法」と説明されており、「DABUS」（Device for the Autonomous Bootstrapping of Unified Sentience）を発明者として出願されていた。 Imagination Enginesの最高経営責任者（CEO）Stephen Thaler氏によって生み出されたDABUSは、「それぞれが言語的や視覚的、聴覚的などの性質を持ち得るとともに、相互に関連した記憶
HPEのスーパーコンピュータが脳のモデル化を支援--「Blue Brain」プロジェクト
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 哺乳類の脳に対する理解が深まれば、アルツハイマー病やパーキンソン病といった病気のより効果的な治療方法を発見できるかもしれない。とはいえ、人間の脳を理解するのは大変な作業である。人間の脳は1000億個のニューロンと100兆個以上のシナプスで構成されている。 脳の機能性をより深く理解するため、スイスの研究イニシアチブであるスイス連邦工科大学ローザンヌ校（EPFL）の「Blue Brain Project」（BBP）は、「Blue Brain 5」と呼ばれるHewlett Packard Enterprise（HPE）のスーパーコンピュータを導入する。BBPはこのスーパーコンピュータを使って、哺乳類の脳の生物学的に詳細なデジタルモデルおよびシ
アクセンチュア、機密情報を危険なサーバに放置--秘密鍵やパスワードが外部に
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Accentureが大量の機密データを4台の安全ではないサーバ上にうっかり置いていたことを認めた。機密性の高いパスワードや秘密鍵を外部にさらしてしまったため、自社と顧客に大きな打撃を与えかねない事態だった。 4台のサーバはAmazon Web Services（AWS）のストレージサービス「Amazon S3」でホスティングしており、数百Gバイトものエンタープライズクラウド製品のデータを格納していた。Accentureのクラウド製品はFortune Globalの上位100社に含まれる多数の企業が利用しているという。 サーバのWebアドレスさえ分かっていれば、パスワードなしでデータをダウンロードできる状態だったという。 データを発見した
Linux、スパコンランキング「TOP500」で引き続きほぼ独占
2016年11月のスーパーコンピュータランキング「TOP500」によると、世界最速のコンピュータ500台のうち、498台がLinuxを搭載したものだという。 半年ごとに発表される、スパコンの処理性能ランキングTOP500では、今回もLinuxが席巻する結果となった。 Linuxはかなり前からTOP500をほぼ独占しており、Linux以外のOSを搭載したコンピュータがランキングから姿を消す日はそう遠くないようだ。 Linux以外のOSを搭載したコンピュータは、2台しかランキング入りしていない。その2台はいずれも中国のものであり、UNIXの一種である「IBM AIX」を搭載している。同じ性能で386位と387位となったこれら2台も、近いうちにランキングから姿を消すかもしれない。というのも、スーパーコンピュータの高速化がますます進んでいるためだ。 上位117位（TOP500の4分の1近くになる）
米エネルギー省、スパコン開発で6社に計2億5800万ドルの投資計画--中国に対抗へ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 米国は、エクサスケールのスーパーコンピュータ開発への取り組みに、今後3年で2億5800万ドルを投じることを明らかにした。 米エネルギー省長官のRick Perry氏は米国時間6月15日、ハードウェアやソフトウェアの技術、アプリケーションの開発について、AMD、Cray、Hewlett Packard Enterprise（HPE）、IBM、Intel、NVIDIAに政府が資金援助を行うことを発表した。6社は最低でもプロジェクト費用総額の40％を出資し、投資総額は4億3000万ドル超となる見通しだ。 「米国が高性能コンピューティング（HPC）分野でリーダーシップを維持することは、国家として安全、繁栄、経済的競争力に不可欠だ」とPerry氏
「HULFT」が世界売上シェア 第2位 に
株式会社セゾン情報システムズ（本社：東京都豊島区、代表取締役社長：内田 和弘、以下、セゾン情報システムズ）は、ガートナー社発行のMFT（Managed File Transfer ※1）市場に関するリサーチ「All Enterprise Software Market Share (Managed File Transfer Suites Segment), Worldwide, 2016」において、セゾン情報システムズが販売、提供する国内・アジアシェア第1位の国産ファイル連携ミドルウェア「HULFT（ハルフト）」が、世界売上シェア第2位になりましたことを発表いたします。 株式会社セゾン情報システムズ（本社：東京都豊島区、代表取締役社長：内田 和弘、以下、セゾン情報システムズ）は、ガートナー社発行のMFT（Managed File Transfer ※1）市場に関するリサーチ「All En
人類は人工知能を使いこなせるのか--AIの未来と社会実装を議論
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 3月13～14日に、東京大学伊藤国際学術研究センター伊藤謝恩ホールにて「AIネットワーク社会推進フォーラム」が開催された。本フォーラムは、申込みが総勢2000人を超え、海外からも多くのAIの分野の有識者が参加するなど、国内外で注目度の高いフォーラムとなった。 このフォーラムを主催する総務省では、2016年10月に「AIネットワーク社会推進会議」を立ち上げ、『AI開発原則』の内容を具体化した『AI開発ガイドライン』の策定に向けた検討を行う開発原則分科会と「AIネットワーク化」の社会・経済にもたらす影響やリスクについて影響評価分科会にて検討を進めている（筆者も影響評価分科会に構成員として参加）。 フォーラムは、G7やOECDなどにおける『A
フューチャーとABCマートがIT戦略で提携--プロジェクト単位ではなく協力
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます フューチャーアーキテクトは、エービーシー・マート（ABCマート）とIT戦略パートナーとして提携したと発表した。プロジェクト単位ではなく、ABCマートのIT戦略全般に関わる企画、設計、構築、運営に参画する。 ABCマートは、国内906店舗、海外235店舗（2017年2月末時点）を展開しており、国内1200店舗を目指し年間60店舗を出店し続けている。また、2020年に向け、オムニチャネル戦略の強化や新業態事業開発を計画している。 フューチャーアーキテクトは2005年から、ABCマートの店舗業務を支える基幹システム「ABC-Mart Retail System（ARS）」の構築やARSのクラウド化による保守運用コストの15%削減などを実現して
日立や東大、産総研の位置情報データアクセス仕様が国際標準として採択
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日立製作所、東京大学、国立研究開発法人産業技術総合研究所（産総研）は3月13日、データアクセス仕様「Moving Features Access」が、地理空間情報の国際標準化団体Open Geospatial Consortium（OGC）の国際標準として採択されたと発表した。 Moving Features Accessは、3者が共同で提案した位置情報へのデータアクセス仕様。人や車などの移動体（Moving Features）に関するビッグデータを、業界横断で迅速かつ高度に処理・分析することができる。従来、特定の時間を指定した移動体の位置情報へアクセスする仕様は ISOにより標準化されていたが、通信事業者や自動車会社などが保有する人や
感染企業の多くが1週間オフラインに--ランサムウェア被害の実態
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ランサムウェアが社内すべてのネットワークをまひさせるのに数秒もかからない。しかしその一方で、大多数の企業はアクセス不能になった重要なファイルやシステムの復旧に1週間以上を費やす結果、金銭や企業の信用という面で大打撃を被ることになる。 ここ1年以内にランサムウェアの被害に遭った英国企業1000社から収集したデータによると、悪意のあるファイル暗号化ソフトウェアに感染した企業の85％は少なくとも1週間オフライン状態を余儀なくされ、3分の1は1カ月以上データにアクセスできない状態が続いたという。 そのうえ困ったことに、企業の15％ではデータが一切復旧できなかったという。 TimicoとDattoが公表したレポート「The Grim Realit
シマンテックがベリタスの売却を発表--Q1決算は予想を下回る結果に
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Symantecは米国時間8月11日、ストレージ事業Veritasを投資会社Carlyle Groupに売却すると発表するとともに、会計年度2016年第1四半期の決算（7月3日締め）を明らかにした。 純利益は1億1700万ドル、1株あたり利益は17セントとなり、非GAAPベースでは1株あたり40セントの利益を計上した。売上高は14億9900万ドルだった。 金融アナリストの予想は1株あたり利益は43セント、売上高は15億3000万ドルであり、これを下回った結果となった。 Symantecの最高経営責任者（CEO）Michael Brown氏は声明で「為替相場の変動と2014年6月の四半期は1週間長かった」ことを考慮すると、実質的には売上は
シスコ、セキュリティ企業のOpenDNSを6億3500万ドルで買収
Charlie Osborne （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 編集部 2015-07-01 10:41 米国時間2015年6月30日、Ciscoは脅威保護セキュリティ企業であるOpenDNSを、6億3500万ドルで買収する計画を発表した。 この買収によって、Ciscoのクラウドセキュリティ製品ラインアップの拡大が加速し、Cisco顧客向けの高度な脅威保護サービスがさらに強化されるという。 OpenDNSのクラウドが提供するプラットフォームは、脅威保護分野でのCiscoの認知度向上に寄与し、同社のこの分野に対する知見もさらに深まると見られる。 今回の合意内容では、CiscoはOpenDNSに対し、6億3500万ドルの現金と株式、および幹部社員の残留を前提とするインセンティブを支払う。 この買収は、モノのインターネット（IoT）の概念ともリンクする、「Interne
ビッグデータとIoTで気象予測、ビジネスに活用--IBMとThe Weather Companyの提携
両社が新たに結んだ提携の一環として、The Weather Companyは同社の大規模な気象データサービスプラットフォームを「IBM Cloud」に移行して、そのデータをIBMのアナリティクスサービスおよびクラウドサービスと統合する予定だ。 この提携は、クラウド市場で競争が激化していることを反映してもいる。The Weather Companyは、Amazon Web Services（AWS）とも密接なパートナー関係にあり、The Weather Companyの最高情報責任者（CIO）兼最高技術責任者（CTO）のBryson Koehler氏は、米ZDNetに次のように語っている。「私はマルチクラウドという考え方を信じており、本格的なクラウドベースのビジネスやアプリケーションは、どのクラウドを使うかに依存せずに構築される必要があると考えている」 同氏によると、The Weather
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