【8月31日 AFPBB News】電車内でつり革を持ったり、料理中に手がぬれたりすると、タブレット端末がうまく操作できない──。そんな悩みを「息」で解決しようと、東京都市大学(Tokyo City University)の森博彦(Hirohiko Mori)教授の研究チームが開発したのが「フーフータブレット」だ。従来は指で行っていた画面操作を、息を吹きかけることで可能にする。 タブレットの周囲に12個の小型マイクを配置し、「息」を吹く音を判別。音の大きさ、長さを計測し、計算される重心から息の位置を推定する。選択範囲は直径約5センチとやや大きいが、画面のスクロールや拡大縮小、電子書籍のページをめくることも可能だ。 ヒントは、森教授が以前住んでいたカナダでの経験。冬の寒さが厳しいカナダで、外出時に手袋を外さずに「息」で操作できればと思いついた。「生活のさまざまな場面で、両手を使えないときがあ
The Sixteen Men of Tain is the tenth studio album by guitarist Allan Holdsworth, released in March 2000. Tracklisting: 1. "0274" 0:00:05 2. "The Sixteen Men of Tain" 0:07:45 3. "Above and Below" 0:14:10 4. "The Drums Were Yellow" (Holdsworth, Gary Novak) 0:17:20 5. "Texas" 0:23:18 6. "Downside Up" (Chad Wackerman) 0:29:02 7. "Eidolon" 0:36:09 8. "Above and Below (Reprise)" 0:40:46
概要. 式神花日和とは――。 陰陽師 平安妖絵巻で登場した式神達と交流を深めていくイベントです。 都の地図に表示されている式神をタップすることで、その式神がいる ...
はにかんだり、頬を膨らませたり――全て3DCGで描かれた女子高生キャラクター「Saya」のプロモーション動画が8月31日、YouTubeで公開された。講談社のアイドルオーディション「ミスiD 2018」の最終選考へ進むためのアピール動画だ。 Sayaは、CGアーティスト・石川晃之さん、友香さん夫妻のユニット「TELYUKA」(テルユカ)が作成した架空の女子高生のキャラクター。2015年に夫妻がTwitterで画像を公開したところ、ネットユーザーから「実写にしか見えない」「本物の人間かと思った」との声が上がるほど、反響を呼んだ(関連記事)。 31日公開の動画は、オーディション「ミスiD 2018」に出場しているSayaのプロモーション動画。実在する女優、グラビアアイドルなどと並んで、ミスiDのセミファイナリスト132組(133人)の1人に選ばれている。実在しないキャラの選出は初めて(関連記事
宇野常寛が『スッキリ!!』クビ切り降板の真相を激白! 右翼の街宣抗議で日テレが「右翼批判するな」と言論封殺 8月31日夜、評論家の宇野常寛氏が自身のネット番組『木曜解放区』で、2015年4月から木曜コメンテーターを務めていた『スッキリ!!』(日本テレビ)を9月いっぱいで降板することになったと報告し、話題を呼んでいる。というのも、降板の背景に、右翼からの抗議があったと明かしたからだ。 「具体的な発端は、ぼくのアパホテル批判です。アパホテルの南京大虐殺否定論を歴史修正主義としてぼくが批判した1月19日の放送がきっかけです。その結果、日本テレビに2回ほど右翼団体の街宣車が来て、大問題になりました。その結果、日本テレビの小林景一プロデューサーは、ぼくに対して『右翼批判はおこなわないように』という要求をおこないました」 今年1月、ホテルチェーンのアパホテルが、元谷芙美子社長の夫・元谷外志雄氏が書いた
送還猶予、5日に存廃発表=前政権の不法移民政策-米大統領 1日、米ロサンゼルスで、子供時代に不法入国した若者の強制送還を猶予する政策への支持を訴える移民ら(AFP=時事) 【ワシントン時事】トランプ米大統領は5日、子供時代に親に連れられて米国に不法入国した若者の強制送還を猶予する前政権の政策について、存続させるか否かを発表する。サンダース大統領報道官が1日明らかにした。撤廃は大統領選での公約だが、反対の声は共和党主流派にも広がっており、トランプ氏は難しい判断を迫られている。 〔写真特集〕トランプ氏の美人すぎる娘 イバンカさん この政策は、オバマ前大統領が2012年に大統領令を通じて導入したもので、16歳未満で入国した不法移民に就労資格を与えるのが柱。対象者は「ドリーマーズ(夢見る人々)」と呼ばれ、米メディアによると、この政策を通じて滞在資格を得た若者は全米で約80万人に達する。 トランプ氏
小学校の外で警備に当たる米警察(2017年6月16日撮影、資料写真)。(c)AFP/Joshua LOTT 【9月2日 AFP】米ユタ(Utah)州の警察当局は、意識のない患者の血液サンプルの提出を拒んだ看護師の身柄を警察官が力ずくで拘束する映像が公開されたことを受け、事件の捜査を開始した。 事件が起きたのは、ユタ州ソルトレークシティー(Salt Lake City)の大学病院。警察官のボディーカメラの映像に、看護師のアレックス・ワブルズ(Alex Wubbels)さんが同病院から手荒に連れ出されて手錠をかけられ、大声で助けを求める様子が捉えられていた。 病院の広報担当者スザンヌ・ウィンチェスター(Suzanne Winchester)氏によると、ワブルズさんはパトカーに乗せられ、病院の事務職員が介入して約20分後に釈放された。 ウィンチェスター氏はAFPに対し、患者の血液サンプルは患者側
世の中 いつの間にか国は「事故が起きたら原発周辺住民の被曝はやむなし」に政策転換 原子力規制庁に直接確認したら本当だった|烏賀陽(うがや)弘道/Hiro Ugaya
万一、再び福島第一原発のような事故が起きて、放射性物質が周辺に大量に漏れたとき、次回は国は原発付近に住む住民をどう避難させるつもりなのか。これは同事故を発生時から取材し続けている私のような記者にとって、もっとも重要な関心事のひとつだ。同事故では、国の失敗から、23万人が放射性物質に被曝するという最悪の結果を招いたからだ。 洪水や土砂崩れのような「一般災害(知事や市町村長が避難指示を出せる)と違って、原子力災害では国(内閣総理大臣)が避難指示を出す権限を持っている。指揮命令ラインが長い。 福島第一原発事故では、それがトップから末端に至るまでミスに次ぐミスの連続で惨敗に終わった。過去6年半の報道でも明らかになっている。私も、これまで地元の避難民、市町村長や国(政治家・官僚)など当事者へのインタビューで、その失敗の連鎖を明らかにしてきた。 では、そうした失敗から、国は住民避難政策をどう改めたのか
首相官邸報道室は1日、学校法人「加計(かけ)学園」の獣医学部新設計画をめぐり、8月25日の菅義偉官房長官の記者会見で、東京新聞記者の質問に不適切な点があったとして書面で東京新聞に注意を喚起した。 質問したのは、加計問題などで菅氏を追及している社会部記者。加計学園が計画する獣医学部施設の危機管理態勢をただす中で「(計画に対する)認可の保留という決定が出た」と言及した。 獣医学部の新設計画は大学設置・学校法人審議会が審査し、答申を受けた文部科学省が認可の判断を決めるが、この時点ではまだ公表されていなかった。 官邸報道室は東京新聞に宛てた書面で「未確定な事実や単なる推測に基づく質疑応答がなされ、国民に誤解を生じさせるような事態は断じて許容できない」として、再発防止を強く求めた。
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