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Web2.0の企業版「エンタープライズ2.0」が注目されています。昨年、JEITAが主催したパネルディスカッションに登壇しました。2.0以降はどこへ向かうのかという議論は刺激に溢れていました。そして同時に「現場の温度差」を痛感します。1.0にも満たない中小企業は多く、原因の大半は「社長」です。本シリーズでは1.0も遠い彼らを「エンタープライズ0.2」とし、「他山の石」となる祈りを込めて実例から問題点を指摘します。 万引き防止にISDN エンタープライズ0.2な社長が率いるU社では「万引き」に頭を痛めていました。そこで「空箱」を展示し、客は空箱を持ってレジに進み、中身を受け取る形にしたのですが・・・なくなりません。「身内の犯行」だったからです。バックヤードでアルバイトがカバンにしまい、他店やネットオークションに転売していたことが棚卸しで発覚しました。 社長は「監視」の強化を考えますが、数店舗
ホモサピエンスという種のすべての個体の頭脳をリンケージし、単一の「頭脳」へ――攻殻機動隊でクゼ・ヒデオが試みた“革命”は、人類の進化についての大胆な仮説を立てたトーマス・ベアデンの思想が反映されています。 「わたしたち人類の進化は第5段階にあり、より高次の段階へと進化しなくてはならない」――突然こんなことを伝えられれば、多くの人はそこに宗教的なにおいを感じ取ることでしょう。しかし、こうしたことを科学的に考える研究者も少なからず存在します。 そんな研究者の1人に、トーマス・ベアデンも名を連ねています。ベアデンは20年間の軍歴を持つ元米国陸軍大佐で、陸軍に在籍中は、ミサイルを専門としていました。1971年にジョージア工科大学で原子力工学の修士号を取得し、ノースイースト・ルイジアナ大学で数学の学位も得ています。退役後しばらくは航空宇宙関連の企業でミサイル関係の業務についていましたが、その後ニコラ
« サイモン&ガーファンクル最後の来日ツアー | メイン | 「ストリートビュー」カメラの位置を40cm低く、全エリアで再撮影 » 2009年5月14日 高梨IT製作所「NHKラジオ語学番組キャプチャツール(GUI版)」[ マルチメディア ] 【2011年4月14日追記】2011年度対応バージョン0.13がリリースされました。それ以前の旧版ではダウンロードできません。次のリンクからどうぞ。 ・高梨IT製作所「NHKラジオ語学番組キャプチャツール Ver.0.13」(2011年度対応バージョン) 以下は、旧版の記事です。 ---------------------------------------- 高梨IT製作所「NHKラジオ語学番組キャプチャツール(GUI版)」Ver.0.11がリリースされました。Ver0.0Xの時のショートカットからの起動からGUIによる起動に変わりました。また、A
吉川さんのエントリーでも紹介されている日本のソーシャル・メディアの一覧図ですが、なかなか興味深いですね。日本は音楽系Webサービスが(米国と比べると)弱いとの指摘がされており、なるほどと思いました。ところで、吉川さんは「ユーザが書いたイラストや絵(2次創作を含む)を中心としたソーシャルメディアは日本独自なものだと思う」と書かれていますが、これについては異議ありです。ソースはdeviantArtです(関連エントリー)。まあ、私もごく最近まで知らなかったですけどね。 さて、日本で音楽系ソーシャル・メディアが弱いという話題に戻りますが、ピアプロやニコ動などでボーカロイドのオリジナル作品投稿サービスという点では十分素晴らしいと思うのですが、やはり、市販のCD音源を使った作品がほとんどないのが厳しいところです。 欧米ですとCD音源を使っている代表的な音楽ソーシャル・メディアとしてはCBSに買収された
昨日はソフトウェアジャパン2009のWeb2.0フォーラムにて、栗原さんと小林さんと一緒に講演とパネルディスカッションを行ってきた。当日用意していた配付資料を会場の前に置いていたら別のセミナーの受講者に持ち去られて足りなくなったり、PCが上手く接続できなかったり、講演時間がオーバーしたりとトラブル多発で出席者の方々にご迷惑をおかけして大変申し訳なかった。 さて諸事情によって私の当日のプレゼン資料を全て公開することはできないのが一部はココで紹介。 これは日本のソーシャルメディアの発展史(流行史?)を簡単に纏めてみた図。これは年末休みに皆で考えたSocial Media in Japanの副産物で私個人がメモがてらに著名サービスの登場&ブレイク時期をマッピングしてみたもの。個人作の図なので非営利であれば著作者表示の上自由に再利用していただいてかまわない。もっと良い図に改変というか改良していただ
mixi Platformは、mixiのコアバリューであるソーシャルグラフ-mixi上の友人関係-やmixiが持つサービス・機能・データをオープンにし、皆様が様々なソーシャルアプリケーション/サービスを作ることを可能にするプラットフォームです。 mixi Platformが提供するAPI等の仕組みを活用することで、mixi上にサービスを展開できたり、またはmixiの外部のWebサービスやデバイス等と連携することが可能になります。 mixiが持つソーシャルグラフは、非常に強い信頼で結ばれた関係を有しています。mixi Platformを活用した皆様のアプリケーションやサービスが友人の口を介して語られれば、その友人のソーシャルグラフを通じて、多くのユーザーが皆様の元へ訪れることでしょう。 皆様がmixi Platformを通じて、様々な目的やニーズを満たすことができることをミクシィ社は願ってい
インターネットの向こう側に専門の担当者を置き、ホームページを閲覧している顧客にチャットに話しかけ、製品を勧める販売促進を日本IBMが始めた。既存顧客への“受け身”の営業では売り上げのパイは拡大しないという認識が、「顧客の生の声を聞いてその場で応える」というWebの特性を活用した販売促進につながった。 「何かお困りですか」「どういった製品をお探しでしょうか」 店員の提案により思ってもみなかった製品に出会えるのが、店舗での買い物の醍醐味だ。インターネットを使ってEC(電子商取引)サイトにアクセスし、自発的に製品を探すというやり方では、こうした機会は得にくい。 日本IBMは、「店舗でのやり取り」という仕組みをインターネット上に持ち込み、販売促進として展開し始めた。同社は、Webサイトで商品を閲覧しているユーザーにチャットで話しかけ、顧客にさまざまなアドバイスをする“相談相手役”を買って出る。顧客
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毎日のように、米国の金融危機を発端とした暗いニュースが相次いでいる。物が売れなくなり、製造業を中心に企業の財務状況が悪化。契約社員、正社員へと解雇の波が広がり始めている。悪循環が続く中、今の経済状態を象徴するようなニュースが目に飛び込んできた。 13日に日銀が発表した国内銀行の個人定期預金残高(昨年11月末時点)に関するニュースである。簡単に説明すると、個人マネーが金融商品から定期預金へと、急激にシフトしているというものだ。定期預金の残高は1年前に比べ5.6%の大幅増。それに引き替え、一時期人気が高かった投資信託は4割も減少したという。100年に1度と呼ばれる経済不況。底が見えない状況に、投資する意欲などわくはずもない。おそらく、金融商品から資金を引き揚げ、安全な資産運用として預金へと向かったという結果だろう。 こんなニュースを目にしながら、ふと考えたのは「預金先となる銀行について」だった
財布のひもが堅くなる一方の昨今。生活防衛のために、できるだけ出費を抑えようと考えている方が大半ではないだろうか。しかし、食の安全性を考えると高くても国産の野菜を買いたいし、住居費を下げたくても引っ越しにはお金がかかる……。こうしたジレンマを抱えると、出費を抑えるには、衣料費や嗜好品費、遊興費を削っていくしかないことに気づくのだ。この傾向は全国的にも顕著。衣類販売では、ブランド物を中心の百貨店が売り上げを落とし、おなじみの「ユニクロ」や、昨年日本上陸した「H&M」など、低価格・高品質をウリにするアパレルメーカーが一人勝ちという状態が続いている。 もともとユニクロは不況に強い企業と言われてきたが、昨年12月の既存店売り上げは前年比10.3%増、前月の11月に至っては前年比32.2%増と大幅に売り上げを伸ばした。売り上げが好調だった背景には、吸湿発熱衣料「ヒートテック」の影響も大きかったようだが
テレビ神奈川(tvk)の番組「ニコバンYME」が、テレビで放送予定の番組の一部を、「ニコニコ動画」で先行公開している。動画はコメントを受け付けており、動画と投稿されたコメントを合わせてテレビで放送する。 2人の出演者がクイズ形式で次々に問題を出していく動画「特別企画『ニコニコ タイムショック』」を公開。「宝くじ3億円当たったら何をする?」「今年の正月はどこいった?」といった質問にコメントできる。 1月14日までに投稿されたコメントを、1月31日の放送で流す予定。「テレビ放送の際に問題のあるコメントは削除するが、できる限り多く紹介したい」としている。 ニコバンYMEは、tvkの音楽番組「YME」とニコ動を連動させた番組。昨年12月6日にスタートし、毎週土曜日午後11時45分から放送している。 関連記事 初音ミクがテレビCM登場 ニコ動番組「ニコ番YME」で 初音ミクを起用したテレビCMが、1
携帯依存症、ネットいじめ、出会い系サイトによる性被害――。携帯電話が子供に与える負の側面が深刻な問題となりつつある。過激化する犯罪、低年齢化する被害。子供の日常生活ばかりか、健康や人生までもが脅かされていると言っていいだろう。 こういった深刻な状況を前に、教育関係者がある学会を立ち上げた。その名も「ネット安全モラル学会」。教育者がインターネット利用のリスクや使う際のモラル、危機を回避するための技能を子供たちにどう教えていくか。主に小中学校の教師を対象に、そのための教育手法や教材開発を目的にした学会である。(関連記事はこちら) 設立は1月12日。発起人は大阪教育大学教育学部の田中博之教授、京都教育大学教職大学院の浅井和行教授など7人の教育関係者。医療関係者やIT(情報技術)専門家、小中学校の教員など幅広い分野の人々も会員に名を連ねている。ネットの安全教育を専門に扱う初めての団体だ。 「子供た
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