習近平、ついに“自滅”か…アメリカの論文が予想した中国「大崩壊」の末路（長谷川 幸洋） @gendai_biz
以前から指摘されていた中国の弱点 米国の対中戦略に関する匿名論文を紹介した先週のコラムは幸い、多くの反響をいただいた（https://gendai.ismedia.jp/articles/-/80395）。そこで、今週も続編を書く。私が注目したのは、中国の強さではなく、弱さについてだ。中国の弱さはどこにあるのか。 「より長い電報」と題された論文の本体は1月28日、米国の超党派シンクタンクである大西洋評議会のサイトに公開された（https://www.atlanticcouncil.org/content-series/atlantic-council-strategy-paper-series/the-longer-telegram/）。同じ日に要約版が政治メディア、ポリティカにも掲載された（https://www.politico.com/news/magazine/2021/01/28
ポンペオ長官“怒りの演説”が中国共産党に突きつけた「究極の選択」（近藤 大介） @gendai_biz
アメリカが本気で焦り出した いやはや、アメリカと中国が大変なことになってきた。 アメリカが7月21日、ヒューストンの中国領事館閉鎖を命じたかと思えば、中国は24日、成都のアメリカ領事館閉鎖を命じた。期限はそれぞれ72時間以内だ。これほど激しい米中の攻防は、1979年に国交正常化を果たして41年で、初の事態である。 先週のこのコラムでは、ドナルド・トランプ大統領の最側近の一人で、対中強硬派として知られるマイク・ポンペオ米国務長官が7月13日に発表した、「南シナ海の海洋主張に対するアメリカの立場」と題する声明の全訳を載せた。その上で今秋、アメリカが南シナ海に中国が建設した人工島を空爆する可能性について詳述した。 https://gendai.ismedia.jp/articles/-/74262 ところが、ポンペオ長官によれば、中国批判は「4回シリーズ」なのだそうで、ロバート・オブライアン国家
【習近平失踪】 胡錦濤時代を「失われた10年」と言い放った習近平が、激怒した胡錦濤に軟禁されていた事が判明！ ニュー速VIP底辺｡･ﾟ･(ﾉД`)･ﾟ･｡
10月18日開幕と言われる第18回共産党大会を前に、引退する胡錦濤と後継者である習近平との間で、・最終戦争・が展開されて いる。そしてこの凄まじい権力闘争の渦中に、日本が巻き込まれてしまった。 ■「毛沢東時代に立ち返れ!」 「水泳で背中を打撲した」「肝臓がん手術を受けた」「重度のストレスで立てなくなった」・・・・・・ 来月、中国のトップに立つ習近平副主席(59歳)が、9月初旬から2週間にわたって消えた。世界中が様々な憶測を飛ばしたが、この前代未聞の事態の裏に、凄まじい権力闘争が隠されていた---。 中国全土の大学で一年の始まりを迎えた9月1日、北京市の北西部に位置する広大なキャンパスで、始業式が開かれた。 その大学は、歴代皇帝の庭園「頤和園」北部の、周囲を厳重に警備された3万1200m2もの広大な杜の中にひっそりと立っている。 それが、一般の北京市民にはまったく馴染みのない大
経済危機はまたやってくる - 『フォールト・ラインズ』
フォールト・ラインズ 「大断層」が金融危機を再び招く 著者：ラグラム・ラジャン 新潮社(2011-01-18) 販売元：Amazon.co.jp ★★★★☆ 本書については、原著が出たとき書評を書いたので、それを丸ごと引用しておく。 著者はIMFに出向していたときに書いた2005年の論文で2008年の金融危機を予言し、その原因まで正確に分析していた。CDSのようなtail riskをとる金融技術では、ふだんは高い収益が上がってファンドマネジャーの報酬も上がるが、万が一の場合には職を失うだけなので、彼らは合理的な水準以上のリスクを取る傾向がある――という著者の分析は、その後の金融規制改革でも重要なテーマになった。 本書はそれにも比すべき、今回の経済危機についての深い分析である。その原因を著者は「断層」(fault line)と表現し、一方で過剰消費をやめられないアメリカ、他方で過剰貯蓄を抱え
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