2006年8月、大手ITベンダーによる在宅勤務に関するニュースが各紙面で躍った。育児や介護中の人だけではなく、全従業員を対象とするケースも多い。近々、エンジニアの働き方に大きな変化がありそうだ。では、企業が在宅勤務制度を導入する真意は何か、検証する。 2006年8月、日本ヒューレット・パッカード(HP)、日本ユニシス、日本電気、NTTデータの大手ITベンダー4社が、システム部門全体や全社員を対象に在宅勤務制度を導入すると発表した。 日本アイ・ビー・エムなどの先進的な企業ではいち早く在宅勤務制度を導入していたが、これまで日本の大手企業では、在宅勤務を育児中の女性などに限定した導入がほとんどだった。しかしなぜ、このタイミングで限定を解除し、全社員を対象に導入する動きが顕著になってきたのだろうか。 その背景として一般的に語られている理由の第一が、ブロードバンドや情報技術の発展により、場所を問わず