海外への売り込みからリニア中央新幹線の構想まで、今なお新幹線についての話題は事欠かない。その歴史とこれからについて、文化を通じて読み解いた『新幹線と日本の半世紀　1億人の新幹線‐文化の視点からその歴史を読む』（交通新聞社新書）が発売された。日本と新幹線の歩んだ半世紀をどのように捉えればいいのか――著者の近藤正高氏に伺った。 民間企業のエッセンスを取り入れてできた新幹線 ――前著『私鉄探検』（ソフトバンク新書）の「あとがき」でもすでに新幹線について言及なさっていましたが、関心を持たれた理由をお教えいただけますか？ 近藤正高氏（以下、近藤氏）■新幹線への関心は、子供のときからありました。自分の住んでいるところから名鉄電車で名古屋市内に出かけるとき、ナゴヤ球場あたりから名古屋駅の少し手前ぐらいまで東海道新幹線と名鉄が並行して通ってるんですけど、そこで新幹線の列車を眺めるのが楽しみでしたね。 新幹

2010年6月5日、「ニコニコ生放送」の番組「東浩紀とニコニコ生編集！～思想地図bis編集会議×新批評研究会～」にて、批評家の東 浩紀氏が主宰する私設研究会がリアルタイム配信された。中継されたのは、東氏が中心になって立ち上げた「合同会社コンテクチュアズ」から創刊される予定の新思想雑誌『思想地図bis』の誌面企画に関係する２つのプレゼンテーションと討論。公開シンポジウムと新創刊誌の編集会議の性格を併せ持つという、前代未聞の試みだ。2010年代の思想・批評を牽引すべく、コンテクチュアズが『思想地図bis』に期するものとは？　イベント直後の熱気の中で、東氏以下、同社メンバーであるインテリアデザイナーの浅子佳英氏、空間ディレクターの李 明喜氏、批評家の村上裕一氏の4名にお話を伺った。 「新批評研究会」から「コンテクチュアズ」へ ――先ほどの「ニコニコ生放送」の番組「東浩紀とニコニコ生編集！～思想地

ブログにmixi、さらにTwitterというツールまで登場した今、それらを器用に使いこなしている人も多いが、自分にはどのツールが一番合っているのか、また使っているツールの楽しみ方がわからず戸惑っている人や、とりあえず使い始めてはみたものの複数のツールをどう使い分けるかに悩んでいる人も多い。筆者も「Twitterってなんか面白そう」と思いつつ、始める勇気が出ずに出遅れている一人だが、使った方がいいのか、また使うならどのような点に注意すれば楽しく使えるのか、そういったネットツールをあまり使いこなせていない人がどのように各ツールとつきあっていけば良いのか、多様なツールを使いこなしている、ネットに詳しい加野瀬未友氏に聞いてみた。 ネット初心者が、いきなりTwitterデビューするのは危険！？ ――現在、Twitterが普及してきて一般の方から有名人まで多くの方が使ってらっしゃいますが、Twitte

ネットツールを駆使しながら、新しい情報の発信を試みているプロジェクト「.review」。既存のメディアとも連携しながらチャレンジを続ける彼らの狙いや具体的な活動について、研究者としても活躍する西田亮介氏にうかがった。 Twitterから生まれたプロジェクト！？ ――まずは「.review」についてお伺いします。これは西田さんが新しく作る雑誌の名前ということではないんですよね？ 西田氏■「.review」はプロジェクトの名称です。プロジェクト「.review」には、2つの大きな目的があります。1つは新しい書き手の発掘です。もう1つは「知」の流通形態を変え、新しいパス（関係性）を作りつつイノベーションを生み出すハブとなることです。かつては雑誌や、企業が発行する文化誌、そしてその編集者たちが、新しい書き手を発掘する役割をはたしていました。 しかし、出版不況によって、雑誌の数が減ってしまいその結果

昨今、視聴者のテレビ離れが進んでいるが、その背景には何があるのか？テレビ番組の批評で人気のコラムニスト小田嶋隆氏に聞いた。 ――新刊『テレビ標本箱』（中公新書ラクレ）は『読売ウィークリー』の連載をまとめられたものですが、テレビを批評ターゲットにしようと考えたきっかけを教えていただけますか。 小田嶋氏■週刊誌での連載にちょっと自信がなかったので、テレビにしておけばネタに困らないだろうという、本当の理由をいってしまうとそのくらいなんですけどね。きちんと研究テーマを持っている人ならそれで連載を回せるんでしょうけど、私はこれといったテーマもなく生きているから、何か対象に反応するかたちでしかものが書けない。日常的にネタが転がっている分野は……と見回したらテレビくらいしかなかったということです。 ――ナンシー関さんの死後、雑誌のテレビコラム欄が急激にレベルダウンしたことが連載することの決意を後押しした

沖電気工業は、企業内ネットワークの異常トラフィックを監視する「Secure Traffic Probe Ver2.0」に外部セキュリティシステム連携機能と、事後分析機能を追加した「Secure Traffic Probe Ver2.5」を販売する。 「Secure Traffic Probe」は、ネットワーク状況をリアルタイムに解析および保存するネットワークモニタリング製品。このシステムにより、ネットワーク状況の保存、および障害解析を行い、異常トラフィックの検知から障害対処を実現する。 多くの企業では既にファイアウォールやIDS／IPSなど外部セキュリティシステムが導入されている。しかし、異常通信の検知時にネットワーク状況を保存できないことで、障害分析ができないケースが発生していた。また、異常通信の検知後にその通信量を計測できないため、回線容量に対する影響を正確に把握できないという問題も起

組込みソフトウェアの開発生産性を向上させる協業を開始。協業会社の製品やツールと当社の技術、ソリューションを融合。 日本アイ・ビー・エムは、顧客企業の製品開発を支援する「R＆Dイノベーション・サービス」の一環として、製造業の顧客企業の各種機器向け組込みソフトウェア開発の開発生産性を向上させるため、ソフトウェア開発ツール会社などとの協業を開始し、その第一弾として、アイ・エル・シー、およびエンサークと協業することを発表した。 今回の協業は、大規模化・複雑化し、その設計・開発・保守作業が高度かつ困難になっている組込みソフトウェア開発の受託サービス、支援サービスにおいてさらなる開発生産性の向上を図り、顧客企業の製品の品質向上および迅速な市場投入を支援するためのものとされている。 具体的には、今回協業を始める2社がもつソリューションと、IBMの製品やツール、例えば、ユーザーインタフェース・デザイナーと

ブロガーとしても人気を集め、『タイアップの歌謡史』などの著書でも知られる速水健朗氏が、現代ニッポンに染み渡る「自分探し」現象をテーマとして、『自分探しが止まらない』（ソフトバンク新書）を上梓した。自己啓発や自分探しにまつわる人や現象の構造やカラクリにまで迫った本書、その狙いや現状認識について詳しくお話をうかがった。 ――2008年の１月に、ネットで「ポジティブ教」という言葉がちょっと話題になりました。ライフハックネタや、自己啓発的な話がネットでは、よく人気を集めるのですが、そういった潮流を揶揄した言葉として、「ポジティブ教」という言葉が生まれ、揶揄する側と反発する側に意見もわかれましたよね。 速水氏■「ポジティブ教」の信者になって、本当にポジティブになれるんだったら問題ないし、水を差すつもりはないですよ。自己啓発書を読んで前向きになることに対しては、誰も文句を言う筋合いではないと思います。

ホットトピックス ExcelのCOUNTIFS関数をわかりやすく図解、複数条件を満たすデータ件数を数える 連載：今日から使えるExcel最強活用術

昨今、NHKを巡る問題は後を絶たない。紅白のDJ OAMA事件、受信料問題や政治介入など。昨年12月にちくま新書から発行された『NHK問題』の著者であり、気鋭のジャーナリスト武田徹氏にこれらの問題についてうかがった。 昨今、NHKを巡る問題は後を絶たない。2006年年末の紅白でのDJ OZMA事件。不払い運動が収まらない受信料に関しては、義務化に加えて値下げという話が浮上している。そして去る1月29日にはETV2001の政治介入を巡る裁判の控訴審判決が下ったばかりだ。昨年12月に発売された武田徹の『NHK問題』（ちくま新書）は単に現代のNHKを取り巻く問題を取り上げるに留まらず、公共放送としてのNHKが歩んできた道を辿り、さらに公共とは何か、ジャーナリズムとは何かを問いかける内容が記されている。メディア論、ジャーナリズム論に取り組んでいる武田徹氏に、本を書いて以降のNHKの状況を踏まえなが

情報法や著作権に関するエキスパートとして活躍し、今夏には、話題作『インターネットの法と慣習』を上梓した白田秀彰氏。SNSからYouTubeまで、日々変化するネット社会において、いま何を考えておくべきか、シャープな論陣を張る白田氏に話をうかがった。 ―― 「匿名」と「実名」とは少し違いますが、YouTubeなどで過去のテレビ作品を流したり、プライベートな映像を流す動きも出てきております。YouTubeについては、どのようなお考えをお持ちですか？ 白田■ YouTubeの場合、登録もソフトのインストールも必要がないので「ソフトを使っている」という感覚ではなく、動画を見るための環境になっている感じがします。私が初めてYouTubeを使ったときも、「使った」というような意識を持ちませんでした。「面白い動画がある」と言うメッセージをもらって、リンク先をクリックしたら、ほぼ自動的に動画が再生されたので

ホットトピックス インスタは批判の嵐、YouTubeは強化、TikTokは鈍化。大混戦「短編動画」市場のゆくえ