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2017年10月7日のブックマーク (4件)

  • モバイルバッテリーを略して「モバブ」──“ブ”って何?

    モバイルバッテリーは、電源が無い場所でスマートフォン(以下、スマホ)やタブレット、ゲーム機などを充電できる便利グッズだ。そんなモバイルバッテリーを、ちまたで“モバブ”と呼んでいる人々がいるのをご存じだろうか。“モバ”はともかく、“ブ”は一体どこから出てきたのか。そのシンプルな理由は、約10年前にさかのぼる。 モバイルバッテリーが「モバブ」と呼ばれる理由 日でモバイルバッテリーの存在を大きく知らしめたパイオニアと言えば、旧三洋電機(現パナソニック)が2007年12月に発売した「eneloop mobile booster」(モバイルブースター)という製品を欠かすことはできない。携帯電話やゲーム機をどこでも充電できる便利さが話題を呼び、08年の「iPhone 3G」発売や、11年の震災時には緊急用のバッテリーとして特に注目を集めた。 当時、モバイルバッテリー商品は種類が少なく、競合製品は片手

    モバイルバッテリーを略して「モバブ」──“ブ”って何?
    Pgm48p
    Pgm48p 2017/10/07
    略称の中でひっそり息づくSANYOブランド
  • 20代の外出、70代下回る=スマホ普及、自宅で完結―6割が「引きこもり」自認 (時事通信) - Yahoo!ニュース

    社会人の移動実態を民間企業が調べたところ、1カ月の外出回数は20代が最も少なく、70代を下回るとの結果が出た。 「自分は引きこもり」と認識する人も20代は6割を超えた。担当者は「インターネットやスマートフォンが普及し、買い物など多くのことが自宅で完結できるようになったため」と分析している。 調査は3月、広告代理店のジェイアール東日企画が実施。ネットを通じたアンケートに、学生を除く20~79歳の2200人が回答した。 外出の回数は通勤、買い物、外、美容、運動、娯楽、教養、通院など18項目の頻度を尋ねて算出した。全年代の平均は1カ月当たり43.6回で、居住地域や既・未婚による大差はなかった。 年代別では30代が最も多い49.1回で、年代が上がるにつれて減少。70代は40.8回だったが、20代はこれを下回る37.3回で、顕著に少なかった。 調査からは、若い世代ほど自宅にいることを好む意識もう

    20代の外出、70代下回る=スマホ普及、自宅で完結―6割が「引きこもり」自認 (時事通信) - Yahoo!ニュース
    Pgm48p
    Pgm48p 2017/10/07
    娯楽や交流の中心がスマホにシフトして、買物や用事も極力ネットで済ます習性が若い世代で根付いた影響も大きいと思う。30代以降は結婚育児で家族都合の外出が増えるから未婚率の高い20代の数字が突出して低くなる
  • まつりさん母「労基法の罰則強化を」 電通有罪判決:朝日新聞デジタル

    電通の違法残業事件で、東京簡裁が罰金50万円の有罪判決を出したことを受けて、過労自殺で亡くなった高橋まつりさんの母、幸美(ゆきみ)さんがコメントを発表した。判決後の記者会見で、涙ながらに読み上げた。全文は次の通り。 ◇ 電通の労基法違反刑事事件の判決に関するコメント 日、株式会社電通の労働基準法違反に関する判決がおりました。社員に対する違法な働かせ方は犯罪であり、会社に責任があるということが証明されました。どんなに立派な仕事をしていたとしても、労働基準法違反は許されない犯罪です。社員の権利と健康を守らずして利益をあげることは、会社を守ることになりません。以上のことを念頭に置いて日の全ての経営者は会社経営の方針を立て、経営を行っていかなければならないということです。 社員が過労死しなければ罰せられない。 社員からの訴えがなければ罰せられない。 通報されなければ罰せられない。 調査が入らな

    まつりさん母「労基法の罰則強化を」 電通有罪判決:朝日新聞デジタル
    Pgm48p
    Pgm48p 2017/10/07
    残業隠しやサビ残強要は別途罰則を設けて関係者を厳しく処罰してほしい。過労死は刑法の重過失致死相当の罪に問えるよう法律を整えてほしい
  • 京大の男性准教授が育休を取って知った“後悔”とは 連載「子育て世代の幸福論」(柴田悠)

    柴田悠(しばた・はるか)/1978年生まれ。京都大学大学院人間・環境学研究科准教授。博士(人間・環境学)。2017年5月に双子が生まれ、2018年1月まで育児休業を取得。著書に「子育て支援が日を救う――政策効果の統計分析」(勁草書房)、「子育て支援と経済成長」(朝日新書)など。社会政策学会学会賞受賞この記事の写真をすべて見る 育児をするなかで、初めて「後悔する」ということを知った。柴田悠さんはいまの思いをそう綴る (※写真はイメージ) どうしたら人々が幸せに生きられる社会をつくることができるのか?「幸せ」をテーマに研究を続ける社会学者、京都大学准教授の柴田悠さん(39)は今年5月に双子が生まれ、約半年の育児休業を取得している。夫婦2人で2人の子どもの育児に奮闘する日々の中で、初めて「後悔」を味わっているという。子育てで何が変わるのか。男性社会学者が考えた。 *  *  * もともと私は、

    京大の男性准教授が育休を取って知った“後悔”とは 連載「子育て世代の幸福論」(柴田悠)
    Pgm48p
    Pgm48p 2017/10/07
    2020年までに男性の育休取得率を13%にする政府目標は達成可能なのだろうか。取得率向上には気兼ねなく申請できる業務体制の構築や育休後のキャリアパスの明確化が必要不可欠。個々の意識の問題に矮小化してはいけない