「ステマ」という言葉を見かけることが増えた。ステマとはステルスマーケティングの略称であり、またの名をアンダーカバーマーケティングという。消費者に宣伝ということを隠して宣伝する行為のことを指す。2012年には「ネット流行語大賞」年間大賞と金賞を受賞するなど、近年になって特に注目を集めている概念だ。 最近は、特に企業やWebメディアによるステマが問題視されてきている。ビジネスパーソンとしては常識として理解しておくべき社会問題であり、マーケターとしても、ユーザーにステマと間違われないよう、概念を正しく理解しておく必要があるだろう。 そもそもステマとは何なのだろうか。ステマをめぐる現状と歴史について見ていこう。 2015年を騒がせたステマ騒動 改めて、ステマとはどのようなものを指すのだろうか。ステルスマーケティングのステルス（Stealth）とは、「こっそり隠れる」という意味である。敵のレーダーで

アビームコンサルティングは1月27日、マーケティング業務の変革・改善を継続的に支援する「マーケティングBPRソリューション」の提供の開始を発表した。 同社は戦略、 BPR（ビジネス・プロセス・リエンジニアリング）、IT、組織・人事、アウトソーシングなどの領域でコンサルティング事業を行ってきたが昨年、本間充氏（前・Web広告研究会代表幹事）が入社し、マーケティング領域での新ソリューション開発を進めてきた。 新ソリューションリリース当日には、アビームコンサルティング本社にてセミナーが開催された。 最初に登壇した同社、執行役員の赤石朗氏は「これまで企業の多様な部門のデジタル化を支援してきたが、日本においてはR&D、商品開発、マーケティングのデジタル化はまだ十分に実現できていない。マーケティングのデジタル化はツールを導入して終わるものではなく、ビジネスプロセスにフォーカスした変革が必要。当社のBP

2014年11月に過去10年で最低の水準にまで低下した、米マクドナルドのチェーン全体における売上高。それが、2015年秋になって、ようやく復調の兆しを見せはじめた。なお、同社の売上高が増加したのは、実に2013年以来はじめてのことであったという。 たしかに、このV字回復にいたるまでの数年間、全店舗で終日にわたって朝食メニューを提供したり、使用するすべての卵を平飼いのケージフリー鶏卵に切り替えるといった、顧客サービスの改善に向けた同社の施策も、功を奏したと言えるかもしれない。しかし、2015年3月に米マクドナルド社長兼CEOに就任したスティーブ・イースターブルック氏は、同年10月の第3四半期業績発表の席上、もっとフォーカスすべき問題は2つあると述べた。 2014年11月に過去10年で最低の水準にまで低下した、米マクドナルドのチェーン全体における売上高。それが、2015年秋になって、ようやく復

この10年ほどは、マーケティングが時代の変化に直面して、その対処に追われ、またさまざまな混乱を生んできたように思います。ようやく、私たちが直面している本質的な課題が何なのかの共通認識が生まれはじめてきているのではないでしょうか。 そして、かつての「製品の時代」に確立したマーケティング・ミックスの時代からは比較にならないほど、専門的で複雑化してきたマーケティングをどのように統合するのか。これまでのマーケティングとは異なるマネジメントが求められてきているのです。 そこで必然的に注目されてくるのが、ビジョンやミッションなどのシナリオを描き、マーケティングの全体と細部にまで一貫性をつくりながら、「新しい価値」の創造と体感の場を組み立てていく「プロデューサー」。オーケストラでいえば「指揮者」の役割をこなす人材です。 本記事は、企業のアニメーション動画制作をサポートするCrevo（クレボ）が運営する、

トップページ ＞ 国内企業インサイド 顧客の声を集めて、商品開発、改善、営業提案をゼロから変革 【特集】リンナイが挑むデータ経営、起点は顧客（前編） 自社EC（電子商取引）に寄せられたクチコミを、商品の開発や改善、営業提案にまで活用。独自のデータ経営に取り組むリンナイの「強さの秘密」を徹底取材で解き明かす。 レシピ本、グリル用スポンジ、料理用ミトン。これらはこの半年間にあるメーカーが新発売した商品群である。そのメーカーとはリンナイ。言わずと知れた大手ガス器具メーカーである。同社の主な製品は、ガスコンロや給湯器といったガス器具だ。当然これまで出版の経験などはない。ではリンナイはなぜ、“本業”とは言い難い商品を相次いで発売しているのか。その理由は明快で、顧客が望んでいるからだ。 リンナイは、ネットを活用した顧客の声の収集に熱心に取り組んでいる。新商品を発売する度に、商品に対するクチコミを取得す

ITpro読者の皆さんは、「デジタルマーケティング」と聞いて何を思い浮かべるだろうか。ITエンジニアが多数を占めるであろうITpro読者の中には、「デジタルマーケティングは自分に関係ない」と思っている人も多いかもしれない。しかし企業の事業開発にITが不可欠になった現在、システム開発者であってもデジタルマーケティングの知識は不可欠だ。マーケティングが本業でない読者に向けて、デジタルマーケティングの要注目キーワードを三つ取り上げ、その基礎や事例を解説する。 まずはデジタルマーケティングのありがちな「誤解」を解いておこう。デジタル技術を活用したマーケティングの総称、それがデジタルマーケティングである。インターネットやソーシャルメディアなど、デジタル空間の活動だけを指すのではない。 既存の店舗運営や接客対応などにデジタル技術を活用することも含んだ幅広い言葉だと考えるべきだろう。後押しするのが、Io

株式会社宣伝会議は、月刊『宣伝会議』60周年を記念し、2014年11月にマーケティングの専門誌『100万社のマーケティング』を刊行しました。「デジタル時代の企業と消費者、そして社会の新しい関係づくりを考える」をコンセプトに、理論とケースの2つの柱で企業の規模に関わらず、取り入れられるマーケティング実践の方法論を紹介していく専門誌です。記事の一部は、「アドタイ」でも紹介していきます。 第5号（2015年11月27日発売）が好評発売中です！詳しくは、本誌をご覧ください。 勝つ企業は、戦略物流を重視する 「えっ、物流？」――タイトルを見て、そう思った人も多いのではないだろうか？『100万社のマーケティング』というタイトルの本誌を読んでいる方は、物流とマーケティングは違うものと考える人が多いだろう。本当にそうなのだろうか？本稿を最後まで読めば、それは大きな誤解だったと思うはずだ。 世間で今、調子が

2021-03-292015-07-17 ソフトバンク「Pepperは個人情報を取得しなくても、店頭で個人を特定できるようになる」GMIC Tokyo 2015 先日7日に行われたGMIC TOKYO 2015のスペシャルセクション「Pepperと未来生活」では、ソフトバンクロボスティクス株式会社　事業推進本部長　吉田健一が、ロボットが与えるヒトへの影響についてプレゼンテーションを行った。 吉田氏は、冒頭に、2020年のオリンピックごろには、日本中のお店や職場ではロボットが働き、家庭にもいる、ロボットが爆発的に広がるのはほぼ間違いないだろう、と話した。 さらに「ソフトバンクの一つのテーマとしては情報革命で人々を幸せにすることなので、次のスマホのステージとしてはロボット、ロボットで人々を幸せにする未来があると思いロボット事業をやっています」と述べた。 Pepperの最大の特徴 「pepper

2016年、新しい年があけた。日本経済は景気回復基調にあるものの、力強さに欠け、企業マインドも消費者心理もすっきりしない。将来に対する不安をぬぐい去れないためだ。世界的な競争に打ち勝ち、生き残っていくにはどうしたらいいのか。1歩、前に踏み出す道を考えたい。ズレた自画像ただすまず大事なのは、おのれの姿を正確に知ることだ。というのは、思い描いている日本の自画像がズレているのではないかと考えられるか

渋谷のスクランブル交差点の歩行者全員が歩きスマホだったら、という興味深い実験を動画化したものです。この動画は、昨年の3月に公開されているものなので、今のデータとは少し違うかもしれませんが、これ全員が実際の人間だったら、結構怖いですよね。 僕が歩きスマホをもっとも迷惑に感じるのは、電車の乗り降りの際にも歩きスマホでゲームをやっている人たち。周りにお構いなく「極めて遅い速度」で歩き出し、避けることもなく、超マイペースで動きます。乗り降りだから、電車の出発にも支障が出ますし、後ろを歩いている僕たちは、全然前に進まないので、降りられない、乗れない。 また、歩きスマホの人が前から来ると、左右どちらに避ければいいのか分からないのも困りものです。さぞ忙しいんでしょうが（嫌味ですｗ）、歩きスマホは本当に危ないですよね。

＜採用コストを下げたい、リファラル採用を増やしたい人事担当者や経営者向けの自社セミナー＞ 採用コストを大幅削減！リファラル採用を強化するショート動画活用とは？ スーツを脱ぎ捨てたベンツもともと日本では、高所得者層をターゲットに高級セダンを販売してきたメルセデスベンツ。高級車の代名詞とも言えます。 医者、弁護士、大企業の重役などがターゲットであったため、メルセデスベンツという企業ブランド自体、少しお堅いイメージがありました。 しかし、時代は変わり、大型セダンが売れなくなりました。逆にA、Bセグメントと呼ばれるコンパクト車が主流となってきています。 さらに、若年層の車離れが叫ばれるようになって久しい状況です。そこで、メルセデスベンツは、これまでのお堅い企業のイメージを脱却。コンパクトカーにも力を入れ、若い人たちに受け入れられるブランドへと進化する決断を下しました。 その皮切りとなったのが、20

ネットの登場によってビジネスモデルが最も大きく変化したといわれる航空会社。全日本空輸（ＡＮＡ）は、航空券予約のほとんどがウェブに移行する中、さらなる売上拡大を目指してデジタルマーケティングの強化に乗り出した。デジタル上のコミュニケーション戦略を考え、マーケティングの成果につなげていく新たな挑戦が始まっている。 国内線チケット販売の 約9割がウェブに トライベック・ブランド戦略研究所が発表した「ウェブサイト価値ランキング2015」（『週刊ダイヤモンド』15年8月29日号）で、ＡＮＡは3年連続総合1位となった。番付けのもとになったのは、一般消費者向け（ＢtoＣ）の企業ウェブサイトや企業アカウント（ＳＮＳなど）を通したオンライン上の企業活動の成果を金額換算したもの。同社が3年連続トップに輝いた背景には積極的なネット活用があった。その歴史を遡ってみよう。 まず、1995年に日本の航空会社としては初

「デジタルマーケティング」という言葉の定義は使う人によってまちまちであるが、以前からあったメールマーケティング、Webマーケティングを経て、マスマーケティングに対するOne to Oneマーケティングのデジタル化という文脈で使われることが多い。数あるコミュニケーションチャネルの内、Webサイトが最も一般的だが、そのほか、携帯電話のメール、インスタントメッセージ、モバイルアプリ、デジタルサイネージなどがあり、実に多様化している。 従来型のマスマーケティングを否定し、顧客データベースを駆使するOne to Oneマーケティングは、90年代から提唱されてきたビジョンだが、この考え方は技術の大変革が起きている現在も今後5年間においても継続することになると見られる。そして、以前よりもさらに多様化したチャネルを活用し、一人ひとりに最適な情報を提供する企業を支援することがデジタルマーケティングと関連する