DLNAで再生可能性が高いmp4を作成するメモ
■DLNAで再生可能性が高いmp4を作成するメモ AndroidやUbuntuのDLNA環境で再生不可能なmp4が多い（seek情報がないとかストリーミングに最適化されてないとかエラーが出る）ため、なんとか再生できないかと試行錯誤したメモ。（作成実験したのはMac環境）結果としては成功。GalaxyTabやXBMCで再生可能なmp4が増えた。 ■MP4Boxでの調査 再生ができるmp4と再生できないmp4をいろいろと比較してみたが、QTやVLCのインフォメーションから見える情報では判別がつかないので、mp4系のツールでよく利用されるMP4Boxで調べてみる。MP4BoxはWindows用バイナリが有名だが、Mac OSX 10.5以降用に開発版が提供されているので、以下のURLからダウンロードして利用する。 GPAC and Mac OS X http://perso.telecom-pa
財政インフレはあり得る理由
スコット・サムナー（Scott Sumner）が、National Affairsの記事の中で、「不換紙幣を発行している中央銀行（a fiat-money central bank）がインフレ率を高める、すなわち、『通貨の質を下げる』（to raise the rate of inflation － that is, to “debase the currency”）ことができないわけはない」と書いているのを読んで、どこで理解が違ってきているのかが分かった気がしたので、記しておきたい。 現存する国債について、将来返済されることが確実に見込まれており、その価値は確かなものだと信認されているとしよう。このとき、中央銀行が国債をどんどん買い上げて、その代金として銀行券（不換紙幣）を供給したとしても、銀行券の通貨としての質が下がるわけではない（debaseにはならない）。なぜならば、発行された銀行
日本がアルゼンチン・タンゴを踊る日？ - himaginary’s diary
日本の現在の債務状況から、現状のデフレがいずれインフレに転化するという議論がある（というか、その見方は世間で大勢を占めていると言って良いだろう）。問題は、そのインフレへの転化がある程度制御された形で起き得るのか、それともその転化を制御することは不可能で、短時間で一気にハイパーインフレまで行ってしまうのか、という点であり、世の中ではそこで意見が分かれて白熱した議論が闘わされているようだ。 ただ、そこで用いられるハイパーインフレという言葉は、ただ単に非常に高いインフレという意味で使われている場合が多いように思われる。しかし、経済学上は、ハイパーインフレというのはあくまでもインフレが発散していく状況を指し、インフレが定常状態にあれば、それが如何に高い水準にあろうとも、ハイパーインフレとは呼ばない。 経済学上で定義されるハイパーインフレが起きるのは、経済の提供可能な水準を超えて政府がシニョリッジを
透視レベル？目で見た映像を脳から読み込み再現することに成功（米研究） : カラパイア
ソース：Scientists Reconstruct Brains' Visions Into Digital Video In Historic Experiment 眼から入った映像情報は大脳視覚野の脳活動を引き起こす。逆に、このとき生じる脳活動パターンを解読することで、見ているものを推定するという研究は以前より進められていた。 脳神経科学者のジャック・ギャランは、被験者にハリウッド映画の予告編を数時間見せ、被験者の脳をfMRI（気共鳴画像）を使って毎秒計測、1800万秒のパターン認識アルゴリズムを用いて、それぞれの領域のコントラスト値をfMRIで計測される脳活動パターンから予測し、予測値を組み合わせることで画像全体の再構成を行った結果、脳内のイメージ映像をデジタル化することに成功したのだという。 この技術が発達すれば、どんなに黙秘権を使おうとも、脳に聞かれてしまったり、あるいは逆に妄
だから、その「偽装請負」とは違う - hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳)
琉球新報の記事ですが、結構重大なことが書かれています。 http://ryukyushimpo.jp/news/storyid-182070-storytopic-236.html（原発で「偽装請負」 県出身者ら証言） >深刻な事故となった東京電力福島第１原子力発電所など、全国各地の原発で被ばく作業に従事する原発労働者の一部が「偽装請負」の形態で労働していることが、２５日までに複数の元原発労働者の証言で明らかになった。勤務先の４次、５次の下請け協力企業からさらに仕事を請け負う形で、個人事業者として名前だけの「ペーパー会社」をつくらされて独立していたが、仕事の内容は従来のままだった。最も安全性が求められるべき原発で、使用者が実質的に労働者を雇用していながらも雇用保険や被ばくの責任を免れるため、「請負」や「委託契約」の形で働かせるというずさんな労働環境の実態が浮き彫りになった。 言うまでもなく
アマゾン、仙台にコールセンター 1000人雇用で復興支援 - 日本経済新聞
インターネット通販大手のアマゾンジャパン（東京・渋谷）は仙台市内に年内にも1000人規模を雇用するコールセンターを開設する。同社のジャスパー・チャン社長が27日午後に仙台市の奥山恵美子市長を訪ねて立地表明書を提出する。東日本大震災の被災地では雇用問題が深刻になっている。拠点開設で復興を支援する。アマゾンが開設するのは「カスタマーサービスセンター」と呼ばれる顧客からの電話やメールの問い合わせに受
日本とスペインの違い - hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳)
『日本労働研究雑誌』10月号は、「均等法のインパクト」が特集です。 http://www.jil.go.jp/institute/zassi/backnumber/2011/10/ 特集論文は以下の通り。 提言均等法の25年 (136KB) 浜田 冨士郎（弁護士・神戸大学名誉教授） 解題均等法のインパクト (181KB) 編集委員会 論文四半世紀を迎えた男女雇用機会均等法 山田 省三（中央大学大学院法務研究科教授） 男女雇用機会均等法の長期的効果 安部 由起子（北海道大学大学院経済学研究科教授） 均等法とワーク・ライフ・バランス――両立支援政策は均等化に寄与しているか 川口 章（同志社大学政策学部教授） 均等法後の企業における女性の雇用管理の変遷 脇坂 明（学習院大学経済学部教授） 男女雇用均等の制度的要件の国際比較――日本の男女間格差はなぜ根強いのか マルガリータ・エステベス-アベ（
高橋洋一氏のトンデモ論 高校生からのマクロ・ミクロ経済学入門 政治経済 現代社会
高等学校「政治経済」「現代社会」「マクロ・ミクロ経済学」に関するブログです。教科書 資料集 新聞記事 書籍 ニュース について解説いたします。 ＜国際収支＞ 2011/09/05(月) 02:21 (18 日前)に、このような高橋洋一氏のツイッターが。 思い込み誤爆もある。私のBS本に国際収支記述がないから知識不足でデタラメとクレーム。私の他の本で詳細に説明していたのに未読のようでした RT @genkuroki: 【経済】ぼくも紹介、おすすめサイト。「高校生からのマクロ・ミクロ経済学入門 政治経済 現代社会」 氏の話は、完全におかしな話です。 ここには、高橋氏のトンデモ論が載っており、また、引用している方が、あまりご理解していないようです。以下、全文を掲載し、間違っているところを、解説します。 http://iwashi50.blog57.fc2.com/?mode=m&no=146 高
中流から滑り落ちる米国人 - himaginary’s diary
というテーマの論文を今月初めにピュー慈善財団が発表し、WaPoが紹介している（The Big Picture経由；こちらのWSJ日本語記事でも簡単に論文の内容に触れている）。 以下はWaPo紹介記事の概要。 論文によれば、中流家庭で育った米国人の3人に1人近くが成人した時に所得の階段を滑り落ちた。 調査対象は1979年に中流のティーンエイジャーだった人で、かつ、2004年と2006年に39〜44歳の人（従って2007年以降の大不況期は調査期間外）。 中流は、所得分布で30％分位と70％分位の間と定義。4人家族で言えば、2010年ドル価格で$32,900と$64,000の間。 以下の定義のいずれかに当てはまれば転落者と認定： 所得が30％分位より下 所得分位が両親よりも20％分位以上下 所得額が両親よりも20％以上低い 以下の人はそうでない人に比べ滑り落ちやすい傾向が見られた： 単身者（特に
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