大阪で冷やしあめを巡りながらの街歩き
趣味は食材採取とそれを使った冒険スペクタクル料理。週に一度はなにかを捕まえて食べるようにしている。最近は製麺機を使った麺作りが趣味。（動画インタビュー） 前の記事：ネギカッターでところてんを作る ＞ 個人サイト 私的標本 趣味の製麺 最初の一杯はサンガリアの缶になった 大阪のシカクという、当サイト関係者の同人誌やグッズをたくさん扱っているショップの店員であるビロくんに教えてもらった店を中心に、冷やしあめを巡ってみる。 冷やしあめを売っている店は大阪の下町に多いようなので、まずは新今宮駅へと向かう。 前に来たときは確か公園だった場所に、星野リゾートの大きなホテルができていて、「本当にできたんだなあ」と駅のホームからしばし眺めた。 あれが例のホテルかー。 この日はちょっと蒸し暑い、絶好の冷やしあめ日和（冷やしあめは夏の飲み物らしい）。なるべく余計な水分摂取は控えて、程よく喉が渇いた状態でクイっ
教団総裁「日本は賠償を」 政治家批判、反発あらわ ｜ 共同通信
Published 2023/07/03 16:23 (JST) Updated 2023/07/04 12:31 (JST) 世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の教団トップの韓鶴子総裁が6月末、教団内部の集会で「日本は第2次世界大戦の戦犯国家で、罪を犯した国だ。賠償をしないといけない」「日本の政治は滅ぶしかないだろう」と発言していたことが3日、関係者への取材や音声データで分かった。 教団側は6月中旬までに、年間数百億円にも上るとされる日本から韓国への送金を今後も取りやめると説明していたが、トップが依然、韓国への経済的な見返りを正当化したことになる。日本で教団への批判が相次ぎ、政治家との接点が問題視されたことについても反発をあらわにしていた。
中国旅行の暗い展望を考える｜DAVID-OFF/大熊杜夫
中国から本帰国してもうじき1週間経とうとする。日本という国の住みやすさを改めて実感し、つまるところ自分は西側市民なのだと思うと同時に、中国に対する一抹の郷愁が早くも出ているのだが、中国滞在を振り返ると、今後中国を旅行しようと思っても、もはや以前のような自由な旅行はできないのではないかと考えるようになった。実体験を基にその理由をいくつか考えていきたい。 ①外国人に不相応な社会システムこのような市場の場合、かなりの割合で個人間送金で決済することが多い。 中国の社会システム、特に決済手段などを中心にそれが外国人に向いていないことは多くのインフルエンサーや在中邦人の発信する通りだ。一方で最近は海外クレジットカードの紐付けなどが普及しつつあるという話もあり、これで少し明るい展望が見えているようにも感じる。 しかし、微信支付や支付宝のクレカ紐付けはあることができない。それは個人間送金機能だ。しかも厄介
バイデン政権が「手続きミス」で自滅…62兆円が「実質増税」で米国経済がピンチに（髙橋 洋一） @gendai_biz
62兆円の政府負担 先月末、バイデン政権に手痛い米連邦最高裁判決が二つも出た。 一つは、6月29日ハーバード大などの入試で黒人などを優遇する措置について、米連邦最高裁が違憲判断を下した。米大学では学生の多様性を確保するために積極的差別是正措置（アファーマティブ・アクション）を用いてきたが、これが排除されることになる。 積極的差別是正措置は、米民主党政権が1960年代から導入してきたものだが、米大学に留学経験がある筆者にとって、わかりにくいものだった。 実際の運用を簡単に述べると、黒人系やヒスパニック系は入試点数に上乗せされ、アジア系は逆に減点されるので、入学試験の点数で合否が決まる日本人からみると奇妙なものだ。 米最高裁は、これまで大学側の学問の自由を根拠に大学入試において積極的差別是正措置を長年認めてきた。多様性はやむを得ない利益であり、大学などが行っている積極的差別是正措置は、他の志願
これは犯罪学的に正しい。 この性犯罪者を排除するような、個別の犯罪者..
これは犯罪学的に正しい。 この性犯罪者を排除するような、個別の犯罪者にフォーカスした犯罪原因論が、実際の犯罪抑止にあまり効果がなかったんですよね。 その反省の上に、犯罪機会論という、個別の犯罪者ではなくて、犯罪の起きやすい環境などにフォーカスした理論が出てきたというのが犯罪学の基礎の基礎。 構造的に性犯罪が起きないよう、教室にカメラつけたり、必ず教員は2人ペアでしか子供と関われなかったり、そんな対策の方が絶対大事 これなんか、ド直球の防犯環境設計（CPTED）で、これが正解なんですよ。 ブコメに返信id:takanq この理論でいくと、小児性愛者を小児から遠ざけるのは「防犯環境設計（CPTED）」的に正しいのでは? 遠ざけることを、CPTEDでは「接近の制御」と言いますが、これは、例えば学校への闖入者を防ぐために、門扉を閉めて施錠するといった対応を指します。 この場合でも、「あいつは前科が
韓国野党「うんちを食べることはあっても汚染水は飲めない」…専門家が見た「汚染水ファクト」（１）
共に民主党が１日、ソウル市庁前に総集結した。国際原子力機関（ＩＡＥＡ）が４日、日本政府に福島汚染水放流の安全性評価報告書を伝える前に、汚染水放流糾弾に向けた大規模の集会を開いた。集会では「うんちを食べることはあっても福島の汚染水は飲めない」（イム・ジョンソン議員）といった荒々しい発言が相次いだ。 街頭に出た民主党が信じるのは圧倒的な反対の世論だ。韓国ギャラップの世論調査（先月２７～２９日）で、回答者の７８％は福島汚染水の放流が「心配だ」と答えた。国民の力の支持層も２８％が「非常に心配だ」、２５％が「ある程度心配だ」と答えた。（※詳しくは中央選挙世論調査審議委ホームページ） 汚染水は２０１１年３月、福島原発事故が起きた後、溶けた核燃料を冷やすために注入した冷却水だ。放流時点の容量は１３７万トンと推算される。日本は、多核種除去設備（ＡＬＰＳ）を通じて放射性物質をほとんどろ過した後、ＩＡＥＡの検
解雇通知書はカネになる…2社から裁判で計4700万円を勝ち取ったモンスター社員の｢円満退社｣の手口 ｢賠償金を払うなら円満退社する｣と会社側と交渉する
解雇通知書はカネになる…2社から裁判で計4700万円を勝ち取ったモンスター社員の｢円満退社｣の手口 ｢賠償金を払うなら円満退社する｣と会社側と交渉する 年収500万円。でも、唯一納得いかないことが… 私は人生で2度、勤めていた企業を訴えたことがある。23歳の時は不当解雇された美容の商社を訴え、20カ月ほど法廷で争った後、和解金700万円を獲得した。安心したのもつかの間、中途入社した運送会社でも2回目の解雇通知書を渡されてしまう。しかしここでも約2年争った結果、最終的に解雇は撤回。4000万円の和解金（賠償金）を受け取る条件で、円満退社する運びとなった。 なぜ、私は合計4700万円もの和解金を得ることができたのか。今回は2社目との訴訟経験をもとに、不当解雇が抱えるリスクと会社との戦い方を解説する。 人生2度目の解雇通知書を渡されたのは運送会社から。私は配車係と呼ばれる仕事を担当していた。具体
合計特殊出生率の計算式の1971年変更について - remcat: 研究資料集
今日の東京新聞ウェブサイト (TOKYO Web) にこんな記事が載っていた： 少子化対策の重要な指標の一つ「合計特殊出生率」の公表値が、実態より過大であることが分かった。基となる厚生労働省の統計の対象が「日本における日本人」で、外国人の女性は計算に入らないのに、国際結婚で生まれた日本人の子は入っているためだ。 ――――― 東京新聞「合計特殊出生率 実態は公表値よりもっと低かった…専門家が「信じられない」統計手法とは」(TOKYO Web 2023年7月2日 06時00分) https://www.tokyo-np.co.jp/article/260366 うん。まあそれは専門家なら誰でも知ってる話である。そういう計算式であることは以前から公表されていて、この50年間一貫してるのだから、それで計算した結果が何を意味してるかについてちゃんと議論すればよかろう。 これ自体はそういうことなのだが
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米学生ローン返済再開へ 若者「支出削る」、延滞増懸念 - 日本経済新聞
もう1ドル100円には戻らない？ 円安に透ける国力低下 - 日本経済新聞
「集団ストーカーを撃退」「電磁波攻撃の対策」統合失調症患者をカモにする悪質な探偵や業者たち - 弁護士ドットコムニュース
