死語になった自動車用語「シンクロメッシュ」 | 財経新聞
昨今の車と比べると、昔の車といっても1960年代頃の車は、扱いが非常に難しかった。自動変速機（AT:オートマチックトランスミッション）も殆ど普及しておらず、手動変速機（MT:マニュアルミッション）が一般的だった。もちろん、「AT限定免許」なんてものは存在しなかった。 【こちらも】赤い車の魅力 そしてそのミッションも、ローギアはノンシンクロ。つまりシンクロメッシュでは無いので、回転数が合っていないと、回転数を合わせるためにダブルクラッチなる作業が必要だった。 当時一般的だった3速のミッション車なら、普段は停止状態で、ローから動き出して、セカンド->トップとシフトアップして行くので、ローがシンクロで無くても支障は無い。しかし、トップ->セカンド->ローとシフトダウンする場合、セカンドからローにギアを落とす際には、一度セカンドからギアを抜いて、ニュートラルで繋ぎ、アクセルで回転数を上げてやってか
当時存在していなかったフォント使用で偽造文書発覚 再び | 財経新聞
headless曰く、 Microsoftのフォント「Calibri」はパキスタンのシャリフ元首相が最高裁判所に提出した文書の偽造の証拠となっているが、カナダで再び偽造文書の証拠となった（裁判所文書、Canadian Lawyer Mag、National Post、Ars Technica）。 今回文書偽造が明らかになったのは、2009年に清算手続きを行ったカナダの通信会社Look Communicationsの元CEOだ。Lookは2009年に無線通信用周波数帯域など主要な資産を売却して8,000万カナダドルを得たが、取締役会の決定により1,700万カナダドルを補償金として元CEOや重役らに支払ったことから、Lookが返還を求める訴訟を提起。元CEOは約560万カナダドルをLookに支払うよう命じられた（裁判所文書[2]）。 判決後、元CEOは破産の申立を行ったが、2件の不動産は3人の
どうして事故頻発？中国機J-15、専門家「飛ばない試作機の改造だから」 | 財経新聞
*15:23JST どうして事故頻発？中国機J-15、専門家「飛ばない試作機の改造だから」 中国人民解放軍の艦上戦闘機・殲（セン）15は、欠陥による墜落事故を頻発させている。ロシアの専門家は、中国が、ロシア戦闘機の安価な試作機をウクライナを経由して購入し、これをベースに開発した模造品であるためだと指摘した。同時に、中国軍は時間と費用をかけて信頼できる艦上機を製造するだろうと分析している。 香港英字紙サウスチャイナ・モーニングポスト（SCMP）は7月5日、中国軍の関係筋の話として、殲15（J-15）には操縦系統の欠陥のため、新たに次世代艦隊機の開発に着手していると報じた。同紙によると、これまで殲15の墜落事故は少なくとも4回起きたという。 中国初の空母「遼寧」は、中国が旧ソ連開発の未完成の中古空母「ヴァリャーグ」をウクライナから買い取り再建造したもの。この空母建造計画に合わせて開発されたのが
安倍首相、ミサイル第1弾甘受の精神で「専守防衛」強調 | 財経新聞
安倍晋三総理は31日の参院予算委員会で「専守防衛は憲法の精神に則った受動的な防衛戦略であり、この方針は今後も変わらない」と改めて『専守防衛』を強調した。 【こちらも】安倍首相、労基法上「歴史的な大改革に挑戦する」 総理は例示に、専守防衛の考えとして「ミサイル攻撃の第1弾は私たちは甘受しなければならない。まさに憲法の精神に則って考えたものであろう」と、その精神に沿った防衛戦略は今後も変える考えがない旨を明言した。 安倍総理は「専守防衛は『我が国防衛の基本方針』だ」とし「相手から武力攻撃を受けた時、初めて防衛力を行使する。その防衛力行使の対応も、自衛のための必要最小限度にとどめ、保持する防衛力も、自衛のための最小限度のものに限られる、など、受動的な防衛戦略をいうものだ。防衛戦略としては、大変厳しい防衛戦略になるもの」と専守防衛の意味するところを説明。 また安倍総理は「例えば、ミサイル攻撃の第1
アイドル業界から出てきた「ヲタ斬り」という動き | 財経新聞
アイドルにとって、ファンとは有り難いものだ。彼らがCDやDVD、あるいはグッズを買って落としてくれる金で、グループは収益を高め、それはメンバーの給料、あるいはプロモート、次のイベントへ還元されていく。また、ファンレターやSNSのコメントで勇気づけられたり、支えにしているメンバーも本当に多い。今でももう7～8年前の現役時代にもらったファンレターを、大切にファイリングしている元アイドルもいる。 しかしながら、最近になって『ヲタ斬り』というキーワードがアイドル業界周辺で飛び交いだしているという。きっかけは2014年5月のAKB握手会襲撃事件（入山杏奈・川栄李奈が負傷した事件）だが、先ごろ裁判になった女子大生シンガー傷害事件で、改めて浮き彫りになった形だが、その裏には、単なるセキュリティの問題だけではなく、その後の芸能活動を見据えた上でも必要とされてきているという流れになっている。 どういうことか
次の選挙で政権交代目指す 岡田民主代表 | 財経新聞
民主党の岡田克也代表は長崎県佐世保市内での対話集会で、「次の選挙で政権交代を目指す」と自民・公明に対峙できる政権政党として力をつける姿勢を明確にした。安保、原発、さらに憲法への対応といった2分けする世論の受け皿になれば、善戦できる。選挙の争点を安保、原発といったテーマで明確な争点にできるかどうかが、民主にとっては議席を大きく伸ばせるかどうかになろう。 岡田代表は、この日の対話集会で、安保法案の議論は、その先にある、集団的自衛権行使を広く認めるための憲法改正をめざす自民党か、憲法の平和主義を尊重し、海外でやたら武力行使する国にはしない民主党か、そこまで見据えて議論していかなければならないと「与党路線とわれわれの目指す方向は根本的に違うということ」と語り、路線の違いを強調した。 また岡田代表は安保法案について「安倍総理は総選挙で安全保障法制の話は演説のなかでもほとんど触れず、マニフェストにも小
難病の子ども向けホスピス、ユニクロなどの支援を受け大阪市に建設 | 財経新聞
こどものホスピスプロジェクトと日本財団、ユニクロが建設する、難病の子ども向けホスピス「TSURUMI こどもホスピス」の外観イメージ（写真：ユニクロの発表資料より）[写真拡大] こどものホスピスプロジェクトと日本財団、ユニクロは6日、難病の子ども向けホスピス「TSURUMI こどもホスピス」を建設すると発表した。 大阪市鶴見区の花博記念公園鶴見緑地内に建設される同施設は民間団体と企業が主体となって設立し、医療・教育・保育の専門家を中心とした地域のボランティアによって運営される国内初のコミュニティ型子どものホスピス。今年3月中旬に着工し、同年12月の竣工、開業を予定する。 施設内には、プレイルームやリビング、キッチンのほか宿泊部屋を備え、難病の子どもとその家族が自宅のようにくつろいで過ごせる空間が提供される。難病の子どもたちには、医師や看護師、教師、保育士など多様なボランティアが寄り添い、見
東工大、ゴムのように伸び縮みするガラスの作製に成功 | 財経新聞
今回の研究で開発された異方性Li0.25Na0.25K0.25Cs0.25PO3ガラスの偏光顕微鏡写真（東京工業大学の発表資料より）[写真拡大] 東京工業大学の稲葉誠二特任助教(現旭硝子)らによる研究グループは、ゴムのように伸び縮みする酸化物ガラスの作製に成功した。 ゴムやポリウレタンなどは、外力によって規則的に配列した分子がエントロピー増大則に従って元の不規則な状態に戻ろうとする「エントロピー弾性」を持つ。一方で、窓などに使われている酸化物ガラスは、各原子が網目状に強固に連なった構造をしているため、ガラス転移温度以上で引き伸ばすと永久変化が生じ、エントロピー弾性によって形状が回復することはない。 今回の研究では、有機ゴムの構造を参考にして、重合度が高く共有結合性の高い直鎖が互いに緩やかに引き合った構造を持つガラス組成の開発を目指した。その結果、複数種のアルカリ金属イオンを含有する混合アル
自動車「燃費課税」を進める総務省、2015年10月の10%への消費増税でも変わらない自動車への多重課税 | 財経新聞
自動車「燃費課税」を進める総務省、2015年10月の10%への消費増税でも変わらない自動車への多重課税 総務省の発表によると地方税のうち自動車税について、クルマごとの燃費性能に応じた課税、いわゆる「燃費課税」の具体的な検討に入るらしい。 燃費課税は与党自民党が昨年末に決めた「2014年度税制改正大綱」のなかで打ち出した。名目・建前の上ではエコカーの普及が狙いで、燃費がいいほど税率が下がる。が、またしても「取りやすいところから取る」税制上の悪政との声も多い。2015年10月に予定している10%への消費増税時に登録車に導入し、全額が地方自治体の収入になる。 9月中に開催を予定する有識者会議で、この新税について議論を開始。同じく9月中に自動車業界の関係者からの意見の聞き取りもスタートさせる。課税の対象を燃費の悪い一部の車にとどめたい業界や経済産業省と、税収を確保したい総務省との間で鍔(つば)競り
日産自動車のEV「リーフ」が販売不振、燃料電池と同じ末路に? | 財経新聞
日産自動車の電気自動車「リーフ」の販売が低迷している。2010年の発売から2016年までに世界で累計150万台の販売を計画しているが、2012年末時点で約4万9,000台しか売れていなかったことが、このほど明らかになった。 販売不振の理由として、価格の高さ、1回の充電当たりの走行距離の短さなどが指摘されているが、最大の問題はインフラ整備。「電気自動車は、『卵が先か、鶏が先か』というジレンマに陥った。新技術を普及させようとする時に共通していえることだが、これは必ず失敗するパターン」と語る専門家が多い。一部には「電気自動車は燃料電池と同じ末路を辿る」という声さえ出ている。 リーフの不振の原因として一般的に挙げられているのは、価格と走行距離。価格は足元では299万円まで何とか下げたものの、走行距離は200キロ、しかも、普通の充電で電池を満タンにするのに8時間かかる。「使い勝手が悪いうえに値段が高
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サブウェイ、店舗数がマクドナルド抜き世界一に | 財経新聞
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