総合週刊誌の草分け「週刊朝日」が１０１年の歴史に幕を閉じるなど、雑誌の休刊が相次ぐ中、不渡会出版（東京都渋谷区）が１０日、雑誌の休刊情報を伝える雑誌「月刊休刊」を創刊する。出版不況という逆風を追い風に変える業界初の試みに注目が集まりそうだ。 総合休刊情報誌「月刊休刊」は、休刊が決まった雑誌の歴史を紹介する記事や、休刊に至った「敗戦の弁」を編集長に尋ねるインタビューなど、休刊の魅力を発信する。 編集長にはベテランのフリー編集者・羽田一寄さんが就任する。数々の出版社で辣腕をふるい、通算999誌を休刊・廃刊に追いやった、いわば「休刊のスペシャリスト」だ。 「雑誌が休刊する背景には、部数低迷だけでなく、執筆者のずさんな記事や編集部のずさんな企画による強制退場などさまざまな事情がある。表舞台から去っていく雑誌にスポットライトを当てていきたい」と、羽田さんは語る。 相次ぐ休刊を反映し、創刊号は６２４ペ

肉食性のダニ「オシリカジリムシ」が原因で、国内初めての死者が出た。オシリカジリムシは普段山中でしか見られないが、今年の異常気象によって、都市部にまで繁殖圏を広げたとの見方が強い。 オシリカジリムシが原因で亡くなったのは熊本県の男性（４９）。右臀部（でんぶ）にダニにかまれたようなあとがあり、ここから毒が全身に回ったと思われる。今のところ、ワクチンはなく、毒が回ると全身に青いまだら模様が浮かび上がり、末期になると脳細胞がゲル状に溶けて死亡する。 肉食性のダニの一種であるオシリカジリムシは、主に東南アジアを中心に繁殖しているが、日本でも１９８０年、長崎県において初めてその存在が確認された。日本での生存圏は九州・沖縄地方で、体長は約１ミリ。南国性の環境を好むため、本州などで見られることはほとんどない。 また、最近流行の兆しを見せているキャラクター「おしりかじり虫」の原型にもなっているが、今年１０月

千葉電波大学工学部が開発した量子コンピューターを使って、数学の難問を解かせたところ、全て「８」としか解答しないことがわかった。原因は現在調査中だが、量子コンピューターの原理に関わる可能性もあり、開発の進展に悪影響を及ぼすおそれがある。 量子コンピューターは、理論的には現在主流のスーパーコンピューター（スパコン）より高速に計算ができるコンピューター。世界各国で開発競争が加速しており、２０１９年、米グーグルが「スパコンで１万年かかる計算を２００秒で終わらせた」と発表して、注目を集めた。 千葉電波大学工学部がダークウェブで買ったＩＢＭのマニュアルを元に開発した量子コンピューター「ディープ・ホワイトＱ」は、スパコンが苦手とする素因数分解の問題に挑戦。２つの素数をかけて作った１３万桁の整数から、元の数を求める計算を行わせた。 ０．８秒後、ディープ・ホワイトＱが画面に表示した２つの素数は、どちらも「８

米大統領選に敗れた共和党のドナルド・トランプ大統領（７４）が、次期ポストとして日本の首相就任に意欲を示していることが８日までにわかった。「自分ほど適任の人物は他にいない」と自信満々に側近に話しているという。 トランプ氏の関係筋が明らかにした。トランプ氏は各種世論調査で敗色が濃厚となった１０月末ごろから「次」を見据え「米国外の指導者になれないか」と周囲に尋ねていた。英国、フィリピン、ブラジルなどが候補に挙がる中、とりわけ日本に関心を寄せるようになったという。「日本初の外国人総理大臣」という肩書きに加え、次に就任すれば「第１００代内閣総理大臣」と一つの節目になることも魅力的に映ったようだ。 トランプ氏の意向は既に日本政府に伝えられているが、外国人が首相に就任するには法整備が必要になる。過去、小渕恵三内閣時代にはイギリスの故サッチャー首相や旧ソ連のゴルバチョフ氏ら外国人を閣僚に登用する「閣僚等国

周辺機器メーカーのゲレコムは２０日、「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）１１ Ｐｒｏ」と「１１ Ｐｒｏ Ｍａｘ」の背面カメラを隠すシールを発売した。「３眼カメラが怖い」という消費者からの要望にこたえた。 アップルが１０日に発表した新型ｉＰｈｏｎｅ３機種のうち、「１１ Ｐｒｏ」と「Ｐｒｏ Ｍａｘ」の２機種は背面に超広角レンズを含む３眼カメラを備え、暗所撮影など撮影機能を大幅に強化した。 しかし、発表直後からこの３眼カメラのデザインが世界中で物議を醸すことになった。黒い丸が並ぶ様子から、日本のＳＮＳ上では「タピオカカメラ」などと呼ばれたが、より深刻なのは小さな斑点の集合に恐怖を感じる「集合体恐怖症」を発症したというものだ。中には「このレンズを向けられたら恐怖で失神するかもしれない」という投稿もあった。 液晶保護フィルムなど、長年スマートフォン向け周辺機器を開発してきたゲレコムでは、このような消費者の

米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は２６日、海王星で巨大ウナギの生息を確認したと発表した。探査機が撮影した写真を分析したところ、惑星の表面を泳ぐ特徴的な魚影が確認できたという。 海王星探査機「センターマン」が今月１０日に送信した画像データを調べたところ、表面に大きく細長い影のようなものが写っていた。続けて送られてきた写真を時系列に並べたところ、影は海王星の表面を左右に蛇行していることがわかった。 当初、専門家の間では「大気中のガス模様ではないか」との見方が強かったが、Ｘ線を使って再び撮影したところ、影の部分に白い骨格を確認。骨格の特徴から、ウナギか、極めてウナギに近い魚類であると断定した。 「海王ウナギ（Ｎｅｐｔｕｎｅ　Ｅｅｌ）」と命名されたこの生物の体長はおよそ７～８万キロと、地球２周分に相当。重さは１１５０万トン程度と推定される。この１匹だけで日本のかば焼き年間消費量の約２３０年分がまかなえる計

内閣府は１４日、ＧＤＰ（国内総生産）など政府の統計調査に対する国民の信頼度を調査する「政府統計信頼度調査」を公表した。調査結果によると、「政府統計を信頼できる」と答えた割合は１００％で、「信頼できない」の０％を大きく上回った。 「統計調査信頼度調査」は、内閣府が１６年から３カ月ごとに行っている。９、１０両日に行われた今年最初の調査は、厚生労働省が「毎月勤労統計調査」を不適切に行っていたことが発覚した直後だったが、前回調査と比べて信頼度への影響は見られなかった。 信頼度調査を行う内閣府は、国内で生産された財やサービスの付加価値を示すＧＤＰも発表している。しかし近年、速報値と確報値に大きなずれがあることから、独自に統計を取ろうと生データの提供を求める日本銀行と対立している。内閣府では「政府統計に対する国民の信頼に揺らぎは見られない」として、今回の調査結果を根拠に、今後日銀との交渉を有利に運びた

福岡県のベンチャー企業サイドテック社は１１日、同社が１月から販売する省電力ＡＩスピーカー「ＯＣＵＴＥ（オキュート）」を複数台設置したり、他社のＡＩスピーカーと併用したりしないよう、ホームページ（ＨＰ）上で注意喚起を行った。特にオキュートを同時に使用した場合、フリーズする可能性が高いという。 音声認識機能と人工知能を搭載するＡＩスピーカーは、音楽を再生するだけでなく、天気などさまざまな情報を読み上げたり、ネットに接続したエアコンなどの家電を音声で制御したりすることができる。この分野では、グーグルの「グーグルホーム」や、アマゾンの「エコー」のほか、アップルも９日、米国などで「ホームポッド」を発売。近年、ＩＴ系企業がしのぎを削って開発を競う重点製品だ。 オキュートは乾電池１本で約６カ月使える省電力性能が最大の特徴。利用する時間帯や機能などをＡＩに学習させることで、使う頻度が少ない時間帯は「コール

飲酒しない成人に課税する「下戸税（仮称）」の導入を、政府が検討していることが１６日、本紙の調べでわかった。「若者の酒離れ」対策として、税収はアルコール飲料振興の財源に充てる。早ければ、２０１９年度の税制改正大綱に盛り込みたい考え。 飲酒習慣の変化や改正酒税法による安売り規制のため、近年アルコールを飲まない若者が増えていることから、政府は「若者の酒離れ」による税収減をまかなうため、月１回以上酒を飲まない成人に課税する「下戸税」を新たに導入する検討に入った。税額は１人年千円程度とする見通し。納税は給与から天引きするかたちで行われ、スーパーや居酒屋の領収書で飲酒したことを証明すれば還付される。 税収はワインの試飲会や酔拳の演武会、海外の有名アーティストを起用した「ビール音頭」の制作、飲酒量に応じてポイントがたまる「アルコールマイレージ」アプリの開発など、アルコール飲料振興の財源に充てるとしている

千葉電波大学は９日、人工知能（ＡＩ）を使って抽象絵画を描くことに成功したと発表した。抽象絵画の本格的なＡＩ描画は世界でも初めて。美術評論家にも見分けがつかないほどの完成度に達したという。 同大工学部と心理学部の合同研究チームは、抽象表現主義で知られるアメリカの現代画家マーク・ロスコ（１９０３～７０）の全作品を詳細に分析し、使用されている色や構図、図形などのパターンをＡＩに学習させた。 学習後、ＡＩを使って絵を出力させたところ、暖色の長方形を中心に構成した「新作」を描き上げた。全体的に「Ｏｒａｎｇｅ　ａｎｄ　Ｙｅｌｌｏｗ」（１９５６）に似た雰囲気を持つ作品だ。 完成度を確かめるため、この「新作」をロスコの未公開絵画と偽って、国内の著名な美術評論家３人に鑑定を依頼したところ、全員が本物と認めた。評論家の名誉に配慮して、鑑定の様子はモザイク処理で公開されたが、１人は「まさに国宝級の大発見」と絶賛

産業用ロボットのグラビア写真を掲載した２０１７年のカレンダーが、ロボット人権団体からの指摘で発売を延期していたことが１９日までにわかった。ロボット本体をむき出しにした写真はわいせつ性が高く、ロボットへの人権侵害にあたるという。発売元は「配慮が足りなかった」として写真の差し替えを決めた。 産業用ロボットを開発する株式会社電々技研が１１月に発売を予定していた「ロボットカレンダー２０１７」は、ロボットアームや溶接用ロボットなど産業用ロボットを毎月１機種、計１２種のグラビア写真を掲載していた。 １０月初旬、ロボットの人権問題に取り組む市民団体「ロボット・ライツ」は、同社に対し、収録写真のうち汎用ロボットアームがアンニュイな表情で海岸にたたずむ８月のグラビアについて「肌の露出が過剰でわいせつ性が高い」と指摘。さらに３月の小型溶接ロボットについては児童ポルノに相当するとして、カレンダーの発売中止と出荷

ソフトウェア開発のドランゴが今年２月に配信したスマートフォン向けＳＮＳアプリ「米寿」が人気を集めている。登録資格を８８歳以上限定にしたにもかかわらず、超高齢社会とスマホの普及拡大を背景に、今月ダウンロード数が１００万回を突破。同社も「これほどまで需要があるとは」と驚きを隠せない。 米寿は８８歳以上の高齢者同士が共通の話題について語り合ったり、協力しながらゲームに挑戦したりできる交流型ＳＮＳアプリ。縦書きや旧字体、旧かな表示に対応、文字サイズも最大１画面１文字まで拡大できるなど、高齢者の目線に立った機能を取り入れた。また「学童疎開を思い出す」など利用者が８８歳未満だと分かる投稿をすると、即座に「なりすまし」として退会処分にするなど厳格な運営も特徴だ。 入会者全員が閲覧・参加できる人気コンテンツ「回覧板」には、毎日４００万件以上のコメントが投稿される。トレンドワードには「生前贈与」「黙祷」など

星座占いや空飛ぶ円盤など、科学的根拠のない疑似科学を信じやすい人の９割が血液型Ｏであるとの研究結果を、千葉電波大学の研究チームが発表した。論文は英科学誌「フェノメノン」夏休み特集号に掲載される。 千葉電波大医学部の研究チームでは、１０代から８０代までの男女３千人を対象に疑似科学に関するアンケート調査を実施。「空飛ぶ円盤」「星座占い」「ホメオパシー」など疑似科学とされる２５項目について、信じるかどうかをその理由とともに尋ねた。 調査によると、全項目について「信じない」と答えたのは１８．８％（５６４人）と少なく、８割以上がどれか１つ以上を「信じる」と回答した。項目別では「星座占い」「手相」といった民間信仰に根付くものや「ホメオパシー」など科学的装いを帯びたものでは信じる割合が高かった。特に「水素水」は８４．３％が効果を信じると答えており、一般人が科学者より芸能人を信頼しやすい傾向を示唆する結果

東京都の舛添要一知事（６７）の辞職に伴い、本紙では１５日、「次期都知事は誰がふさわしいか」について緊急の世論調査（電話）を実施した。次の都知事として最も期待を集めたのは、グーグルが開発した人工知能「アルファ碁」で、約７割の支持を獲得。与野党の後任候補選びに大きな影響を与えそうだ。 舛添知事の辞職を受け、現在各党とも後任候補者の調整に入っているものとみられる。しかし、東京五輪招致をめぐる裏金疑惑や辞職のきっかけにもなった不適切な公金利用など「政治とカネ」に対する都民の目は一層厳しさを増していることから、クリーンな候補者選びは難航している。ある与党関係者は「四角い三角形を探すようなもの」とこぼす。 本紙が１５日、都内に住む有権者３千人を対象に行った緊急世論調査では、次の都知事にふさわしい人物として人工知能「アルファ碁」が７１％で最も大きな支持を集めた。以下「空位」「特になし」「右に同じ」と続き

２２日に開設されたばかりのウェブサイト「解散って何ですか？」に注目が集まっている。衆議院解散について読者に問いかける内容で、全て小学４年生が一人で作り上げたのだという。 ウェブサイト「解散って何ですか？」は２２日に公開。冒頭に掲載されている「質問です」では、開設の目的を「解散解散言ってるけど僕は分からないけどがんばって知りたいと思った」と説明している。サイトを作ったのは「坂本」を名乗る自称小学４年生で、公式ツイッターによると「徹夜して作った」という。 よほど突貫工事で作ったためか、本文では「安部首相」を「阿部首相」、「Ｓｏｒｒｙ，Ｊａｐａｎｅｓｅ　Ｏｎｌｙ．（ごめんなさい、日本語のみです）」を「Ｓｏｎｙ，Ｊａｐａｎｅｓｅ　Ｏｉｌｙ．（ソニー、日本の油っこい）」とするなど誤字が多数見られる。また虹色で左右にスクロールし続ける「解散って何ですか？」のタイトル文字の背景には自作の人糞イラストが設

虚構新聞デジタル：何かと便利な「借用証」ダウンロードページ これは嘘ニュースです 「都知事ごっこ」の小道具など、ご自由にご利用ください。製作所要時間は２分でした。

こんにちは、虚構新聞編集部です。平素は本紙のご愛読、誠にありがとうございます。 すでにご存じの通り、先週１８日に掲載後、日本ユニセフ協会による抗議によって削除した「日本ユニセフ、寄付金の流れ透明化へ」と、翌１９日に掲載した本紙からの「ご報告」の両記事は、本紙の想像を超える大きな反響（いわゆる「炎上」）を呼ぶことになりました。このため一時本紙サイトにつながりにくくなるなど、本紙読者のみなさまに置かれましては、ご迷惑とご不便おかけいたしましたことを改めてお詫び申し上げます。 当該記事を掲載した１８日から昨日２４日までの１週間累計アクセス数は通常の４倍、中でも１９日には１日で３３万ページビューに達するなど、７月の「森永グロス」お詫び記事掲載以来の大きなアクセス数を記録しました。このため本紙では今後の活動への影響を鑑み、社主ＵＫに対し１週間の記事執筆禁止処分を課したほか、冷却期間として本日まで記事

自民党が過半数を獲得、圧勝に終わった第２３回参議院選挙。報道機関各社による事前調査の段階から自民優勢と見られていたが、ここまでの大差に至った要因の一つは最後まで足並みのそろわなかった野党各党のふがいなさだった。本紙では、対抗軸になれない野党を見限った若い有権者たちがインターネットを駆使して行った「黒票運動」に密着した。 彼らが「小さな抵抗」と呼ぶ黒票運動のきっかけは、政治に対するやり場のない不信感だった。 「確かに株価は上がった。けれど僕たちの生活は何も良くなっていない。」 黒票運動を呼びかけたインターネットサイト「ブラック・レジスタンス」管理人のエンクルマさんはそう語る。 エンクルマさんは２５歳。大学卒業後、大手飲食チェーンに就職したものの、連日の深夜労働や休日出勤、読書感想文が課される業務に耐えられず、３か月で会社を辞めた。「このままでは会社に殺される」と思った。 この過酷な体験を自ら

２０１３年７月４日付本紙記事「森永チョコ、１４４個入り「グロス」発売へ」にて掲載したチョコレート菓子「ＧＲＯＳ（グロス）」が本紙報道後、現実のものとなってしまいました。 上記における本紙誤報について、お詫び申し上げます。 本紙編集部では１０日未明から緊急の検討会議を招集し、事態の把握に努めるとともに、記事執筆者への聞き取り調査を進めてきました。 また協議の結果、今回の誤報について「本紙記事は全て虚構」という報道姿勢を逸脱し、現実に影響を及ぼしてしまったことへの反省と、「決して現実の領域に踏み込まない」という方針を改めて確認しました。 今年に入り３度目の誤報という、読者のみなさまからの信頼をまたしても裏切る結果になってしまったことは甚だ遺憾であり、今後は記事が現実のものとならないよう、記事のチェック体制をより厳しく強化するなど、いっそうの注意を払っていく所存です。 ＜概要＞ ７月４日　８：０

虚構新聞社：２０１３年上半期人気記事トップ１０ これは嘘ニュースです ２０１３年もあっという間に半分が過ぎ去っていきました。読者のみなさまはどのようにお感じでしょうか。今日は今年１月から６月にお届けした本紙記事の中から、特に反響が大きかったものを紹介しつつ、この半年間をランキング形式で振り返ります。 なお、順位は１月から６月までの本紙配信記事計５７本の中から、はてなブックマーク、ツイッターでのつぶやき数、実際の記事へのアクセス数、さらに今回からはフェイスブックの「いいね！」数を総合し、編集部独自でランク付けしたものです。 ＵＫ：読者のみなさん、こんにちは。虚構新聞社主ＵＫです。いつもご愛読くださりありがとうございます。 坂本：こんにちは。京都大学教授、概念として遍在する知性こと坂本義太夫です。 ＵＫ：上半期はこんな感じのランキングになりました。どうでしょうか。 坂本：いやまあ、こんなもんじ